コロナ時代にキャリアへの不安を強める日本のミレニアル・Z世代

主な調査結果

昨年まで増加傾向にあった離職意向は低下へ転じる

日本のミレニアル・Z世代の2年内離職意向は、それぞれ23%、29%となっており、前回調査時（2019年）の水準と比べるとはるかに低下しています。減少幅は日本ほどではないものの、グローバルでも離職意向は低下傾向にあります。理由としては2019年の経済成長減速の結果、ミレニアル・Z世代が雇用に対して保守的になっている可能性が考えられます。

広義の意味でのデジタル化に対する認識は低く、必要なスキルや知識も習得できていない

過去10年程で、第四次産業革命、すなわち、広義の意味でのデジタル化が進展し、仕事の内容や質も変化しています。今後は感染症リスクの拡大により、この変化は更に加速化しようとしています。しかし、日本のミレニアル・Z世代の第四次産業革命に対する認識は低く、「自分の仕事に影響はない」「どのような影響があるかわからない」との回答がそれぞれ61%、59%とグローバルの同世代と比較してもかなり高い数値となっています。

また、第四次産業革命に必要なスキル・知識を保有しているかどうかをみると、日本のミレニアル・Z世代のそれぞれ61%、71%が「ほとんどない」「わからない」と回答しており、レディネスもグローバルよりも低い状況がうかがえます。本来であれば、デジタル化を牽引することが期待されるミレニアル・Z世代ですが、スマートフォンなどの身近なデジタル技術の活用については長けているものの、デジタル技術を創出、あるいは仕事に融合させる点では理解が進んでおらず、自分事化出来ていない姿が示唆されます。

COVID-19に対する企業のアクションの捉え方は概ねポジティブとなっている

ミレニアル・Z世代もCOVID-19感染拡大によって、雇用や給与、また働き方の面で影響を受けていますが、各世代はどのように企業の対応を評価しているでしょうか。日本のミレニアル世代の55%、Z世代の46%は「雇用主の対応によって、長期的にこの会社にとどまりたいと考えるようになった」と、好意的な捉え方をしています。

また、グローバルと比較すると数値が低めではあるものの、日本のミレニアル世代の過半数が「個々の従業員への対応」「ITインフラの整備」「緊急対応のスピード」「人事制度の弾力性」との項目で過半数がポジティブに評価しています。企業は、この評価が高まっているタイミングを好機と捉え、各世代のエンゲージメントを高め、リテンションやパフォーマンスの向上につなげていくことが望まれます。
 

各世代でリモートワークは拡大するも、全体としてはニューノーマルの先導には至っていない

COVID-19に起因する緊急事態宣言の影響で、ミレニアル・Z世代の間でもリモートワークが広がりました。COVID-19感染拡大前は、「いつも」「ほとんど」リモートワークをしているとの回答は日本のミレニアル世代で23%、Z世代で28%でしたが、感染拡大後はそれぞれ31%、33%と伸長しています。グローバルでは、感染拡大後は各世代の約半数が「いつも」「ほとんど」リモートワークを行っていることを踏まえると、日本ではリモートワークを日常的に実施している割合は依然低いと言うことができます。

それでは、日本のミレニアル・Z世代はリモートワークをどう捉えているでしょうか。ミレニアル世代の55%、Z世代の49%が「ストレスが軽減される」とのメリットを感じている一方で、「雇用主がリモート環境での生産性を信頼している」との回答はミレニアル世代36%、Z世代37%に留まり、働き辛さも感じています。また、リモートワークをするならば「大都市以外にも住みたい」との回答もミレニアル世代37%、Z世代40%とグローバルと比較して低く、各世代のマジョリティとしては、ニューノーマルを牽引する意識は低い傾向にあります。

これは、日本ではリモートワークがグローバルと比較して浸透していないこと、また、経験値が低く、リモートワーク下で効果的なマネジメントがまだ整備・実践されておらず、メリットが十分に享受できていないことが理由として考えられます。
 

メンタルヘルスは改善傾向にあるものの、将来への不安は大きくなっている

COVID-19感染拡大後、ストレスや不安を感じる頻度を「いつも」「ほとんど」と答えたミレニアル・Z世代の割合は日本でもグローバルでも減少し、メンタル面での健康は改善傾向にあります。経済活動が減速したことによる多忙な状況の緩和や、リモートワークによる通勤ストレスの軽減、また、家族と過ごす時間が増えたことが原因として考えられます。
ストレスの原因をみると、COVID-19感染拡大後は「仕事とキャリアの展望」がミレニアル世代で2位、Z世代で1位に上昇しており、将来に対する不安は大きくなっていることがわかります。
 

先述の通り、もともとデジタル化に対する認識やレディネスが高くないミレニアル・Z世代ですが、COVID-19に起因する経済状況の悪化を目の当たりにし、リスキルの必要性を自ら認識している可能性があります。企業は、人材の高度化と戦力確保に向けて、ミレニアル・Z世代が求める働きやすい環境の構築に努めるとともに、キャリア開発・リスキルの機会も創出していくことが必要となります。

本レポートはDeloitte Globalが発表した内容をもとに、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社が翻訳・加筆したものです。和訳版と原文（英語）に差異が発生した場合には、原文を優先します。