ESG・統合報告アドバイザリー

ESG評価向上アドバイザリー（DJSI・CDP等）

ESG評価を活用し、企業価値向上につなげるためのアドバイス

近年ESG（環境・社会・ガバナンス）投資が拡大しています。その背景として、ESGを投資プロセスに組み入れ、「国連責任投資原則（PRI）」へ署名する機関投資家が増えていることが挙げられます。日本においても年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が2015年に署名し、2017年7月にはESG指数に連動した運用を始めました。長期視点の機関投資家から信頼を獲得し、持続的な企業価値の向上を目指すために、ESG評価機関からの評価結果を自社の課題を把握するための成績表として活用することが重要です。

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ESG・CSR情報開示

ステークホルダーの期待に応える積極的な情報開示アドバイザリー

企業の社会的な活動の推進が期待される世相を反映して、投資家をはじめとした幅広いステークホルダーから、財務情報に加え、ESGの観点を網羅した透明性の高い非財務情報の開示が求められています。また、これらの社会の要請を反映した非財務情報報告のガイドラインは多岐に渡り、新たな策定や更新がされています。ステークホルダーとの対話や関係構築の第一歩として、非財務情報の開示に戦略的に取り組むことは、長期的な企業価値向上に繋がります。

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統合報告関連アドバイザリー

「企業と投資家との対話」に不可欠なツールとして

デロイト トーマツ グループでは、統合報告書を「価値創造プロセスの鏡」と位置づけ、経営のパワーアップにつながる報告書作成を支援します。統合報告書の完成度を決定する重要プロセスとなる「計画策定フェーズ」および「価値創造プロセス可視化フェーズ」を中心に実行をサポートします。

気候関連のリスク評価と財務情報開示

TCFD提言への対応サービス

気候変動は21世紀に直面する最も深刻な問題です。分野横断的、かつグローバルな課題であり多くのセクターに影響を及ぼし、他の課題と切り離しては議論できません。企業は、「サステナビリティ（持続可能性）」という新たな観点から、事業の全側面（商品、サービス、組織、マーケティングおよびコミュニケーション、資金調達、市民社会との交流）を再評価し、優先順位付けを行う必要があります。

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