考えるだけで機械が動く未来は来るか～BMI研究者×Deloitteの対談～

増井：鈴木先生と平田先生は、脳とコンピュータを繋いで機器の制御を行う「ブレイン・マシン・インターフェース」（以下、BMI）に取り組まれています。まず、取り組みを始めたきっかけを教えていただけますか。

鈴木：修士課程の時、VRやテレイグジスタンス（遠隔臨場感）の研究室に入りました。今は高度なVR技術が家庭にも入り込んでいますが、当時も研究室レベルではかなり研究が進んでいましたので、「もう自分がやることは無いのでは」とも感じました。その頃指導教員の紹介もあり、医学部系の研究室で「神経電極」や「神経インタフェース」を知りました。

VRでは身体の外部にあるデバイスから情報を入出力しますが、神経系に対して直接情報の入出力ができるのであれば、これまでにないVRができるのではないか。そう考えた私は、ぜひ神経電極や神経インタフェースを研究してみたいと思いました。それ以来、ずっとこの業界にいます。

神経インタフェースやBMIといったテクノロジーは、当初は麻痺等で困っている患者さんに、そして将来的には全ての人の役に立つものだと信じています。一方でこの技術は神経科学などのサイエンスにも貢献し、新しいサイエンスを作ることにも繋がっていきますので、人類の智に貢献できることに、とてもやりがいを感じています。今後はBMIの研究を通じて「意識」にも迫っていきたいです。SFなどでは多く描かれている世界観ですが、いずれは現実世界でもその世界感に迫っていけると考えています。

平田：私はもともと「ロボット」がやりたかったんですけど、なかなかロボットをやっている研究室がありませんでした。そこで、遠隔臨場感に関する研究室に興味を持ち、研究をしてみたんです。特に立体知覚に興味を持ち、脳について研究しようと思ったのですが、分かっていることがとても少ない。当時、立体知覚は心理学の分野として扱われていたため、私も心理学の領域で研究を進めました。しかし、将来はエンジニアになりたいと思っていたので、そのまま心理学のような研究を続けていて良いのか悩みました。

そこで、大学院ではエンジニアリングの勉強をするために移動ロボットの研究を行い、自動車会社に就職しました。最初に担当した、サスペンションの基本設計は希望通りの仕事でやりがいがあったのですが、その次に担当になったエンジンマウントの開発は難しいのですが、やりがいを見いだすことができず、ストレスが溜まっていました。

友人が「大阪大学の医学部に行く」というので話を聞いてみると、専門課程から入れる学士入学という制度があるというんです。医学部に入れば、学生の時から気になっていた「脳」の研究ができます。「そんな手があるんだ」と思い、受験勉強して大阪大学医学部に入り、脳神経外科に入局しました。ここで脳神経外科を選ばなければ、この先、手術することはできないと感じたからです。この時に脳神経外科を選んだことはとても正解でした。難しいけどやりがいはあるし、達成感もある。さらに脳の研究も続けられますからね。

大学院で脳の研究をしていたとき、「猿がカーソルを動かした」という研究や、人工知覚みたいな研究も出てきて「これだ」と感じました。BMIは脳の研究が必要ですし、機器やソフトウェアといったエンジニアリングの知見も不可欠。僕がやってきたキャリアが全て関係していますからね。

増井：海外ではイーロン・マスク氏やMeta（Facebook）社がBMI企業を買収したというニュースもあり、BMI市場が注目されています。国内はどのような状況なのでしょうか。

平田：日本ではBMIのようなマーケットはまだ育っていないのが実状です。そもそも国内では埋め込み型の医療機器を作るという企業自体がありません。「埋め込み医療機器で何かあったら一大事」として、取り組まない企業が本当に多いんです。これは、「無限責任を追及する」という国民性が大きく影響しているように感じます。しかし、「リスクをとりたくないから何もしない」のでは、産業自体が斜陽化しかねません。リスクを取って挑戦していく必要があるのではないでしょうか。

市場という意味では、国内にこだわりはなく、グローバルをターゲットにしていけばいいと考えています。しかし「国産」にはこだわっています。日本で作ったものを世界に出していきたい。海外では医療機器のメーカーもあり市場もある。「こういったものが作りたい」といえば作ることができるでしょう。しかし、海外でなにか作って出しても、自分たちが作ったことにはなりませんからね。

もちろん、国産にこだわると困難も増えていきます。しかし、それができればとても価値がある。そういった価値のあることをやっていく、実現していくということはとても重要だと考えています。また、価値のあることをしている人たちを賞賛する姿勢も重要です。

鈴木：研究費の多くは国から頂いていますので、やはり日本の新たな産業を生み出すことにも繋がって欲しいという気持ちはあります。一方、研究で得た知見については世界中で役立ってほしいと思っています。

増井：今後、BMIはどのように拡大していくとお考えでしょうか。最初は医療用途から始まるのか、あるいは民生用途でスケールすることを目指すのか。メタバースといったキーワードもあります。BMIがどのように拡大していくと考えているのか、教えていただけますか。

鈴木：私は、まず医療から始まると考えています。頭蓋骨の一部を外し、電極を直接脳表面や脳内に留置する「侵襲型」のBMIは、確実に進んでいくでしょう。もちろん多くの困難はあります。特に日本の場合、規制や国民の全体的なマインドなども大きな障壁となります。しかし、きちんと手続きを踏みながら確実に進んでいくはずです。

埋め込む電極に関してもさまざまな研究が進んでおり、日々良くなっていきます。いずれは、失った機能を取り戻せたり、倫理的に許されればそれを超える能力を手にしたりすることも可能でしょう。

一方、手術しないで使える非侵襲型のBMIは、ブレイクスルーが起きない限り、どこまで高性能なものになるか予測が難しいです。今の技術でできることは、近く頭打ちになるでしょう。そこをクリアするには、センサーの大きな進歩が不可欠です。非侵襲型については、当面はセンサーの開発を進めつつ、侵襲型BMIで得られる知見を活用することが重要だと考えています。

平田：鈴木先生のおっしゃるとおりだと思います。非侵襲型の場合、飛躍的な技術進歩がなければ、解決できない問題があります。一方、侵襲型であれば、ブレイクスルーは必要ありません。もちろん困難はありますが、それは解決できる問題です。そこで我々は、侵襲型のBMIをやろうとしています。

増井：侵襲型のBMIが実際に患者さんのもとに届くのはいつ頃になるのでしょうか。

平田：2023年には治験をしたいと考えています。そうすると3〜4年後には医療として届けられるようになるでしょう。もちろん、そこまでには多くの課題もありますし、遅れることもあるかもしれません。

というのも、インプラントの場合、細かいことを全てクリアしていかなければ次のステップに進むことができないからです。必要な技術は全て揃っているのですが、規制の問題なども全てクリアにしなければいけません。困難は多いですが、誰もやったことがない領域ですので、実現すればとても価値があると考えています。

増井：BMIの臨床利用が進む上で、これがあればいいと思われる要素はありますか。たとえば、投資なのか、特定の要素技術なのか、薬事に対応できる人材なのか。BMIの進化をより進める要素はどこにあるのでしょうか。

平田：一番の推進力は「お金」の力だと思います。たとえばイーロン・マスク氏は僕らの数十倍規模の予算をつけています。同時並行で研究を進めることができ、一番良くできたものをピックアップできるため、スピーディーに物事が進んでいます。

増井：海外のベンチャーキャピタルなどがBMIの関連領域に積極的に投資していますが、国内では投資家が少ないという印象を持っています。実態としてはいかがなのでしょうか。

平田：国家プロジェクトのような形では満足すべきレベルの予算は付いていると思います。もちろん、その割り振りに関しては議論の余地があるかもしれません。
課題があるのは投資規模です。日本のベンチャーキャピタル業界は、海外と比べると非常に小さい。そのため「力負け」しているのが実状です。国際的な競争に勝とうと思ったら、国際的な投資規模にならなければ太刀打ちできません。そういった観点から、ファイナンスには非常に問題があると感じています。

増井：「リスク」に関してはいかがでしょうか。医療機器や製薬企業など医療に関する企業の経営者と話していると、「これから先、どうしていいか分からない」と言われることがあります。少子高齢社会が到来し、社会保障費や薬価などは厳しい状況になることが予想されています。手元・足元を見ても、アセットやパイプラインがあるわけでもない。そういった状況の中、「リスク」に対しては非常に敏感に反応されるケースが多いと感じています。

平田：評価の違いもあるのかもしれません。日本では「リスクをとって頑張る」ということを正しく評価できないことに大きな問題があると感じています。まずは、この部分を適切に評価しなければいけないでしょう。

私は脳外科として、毎日「リスク」をとっています。手術する前に、リスクを考えます。失敗すると命に関わってしまったり、重要な後遺症に繋がったりしますからね。「リスクがあるからやらない」という考え方では、「手術をしない」という結論になってしまいます。脳外科で「手術をしない」ということは成り立ちません。手術をするところから治療が始まります。

つまり脳外科の僕から見ると、リスクをとらない企業は「未来がない」のと同じ。もちろん、「失敗したくない」という気持ちも本当によくわかります。しかし、それでは成功がないんです。

もしかすると、日本の企業には本当の意味でオリジナルなものを「自分で考えて自分でやったことがない」という部分もあるかもしれません。医療業界だけでなく、欧米などで作られた製品やサービスを模倣して国内で展開してきた企業は少なくありません。そういう企業がトップに立とうとしても「何をしていいか分からない」のではないでしょうか。

オリジナルのものを出さなければならない時代なのに、オリジナルのものを出すことができない。そこに問題があると思うんです。

増井：特に医療はその傾向が強いのかもしれませんね。国内企業に目を向けると、医療機器などでオリジナルのものを開発・販売しているケースは少ない。治療についても「輸入」するケースが多く、自分の頭を振り絞って製品を出す、患者に届けるんだという会社はかなり少ないのかもしれませんね。一方、イノベーションの発生源はどこでもいいから、社会に対してのインパクトを与えられればいいと考える企業も増えています。そのような状況でも「国産」にこだわられているところに「日本人魂」を感じました。

平田：「イノベーションの発生源がどこでもいい」というのは、オリジナルばかりの欧米の発想ではないでしょうか。ずっとトップに立ってオリジナルを出し続けているから、世界中からアイデアを集めようという動きになっているのだと思います。しかし、日本はそんなことをやってきていません。だからこそ、オリジナルでやりたい。そういった意味ではレベルが全く違うかもしれませんね。

また、これまでオリジナルを作ったことがない人が世界からオリジナルを集めることができるのかと考えると、かなり疑問です。莫大な資金があれば世界と張り合うことができるかもしれませんが、そういった資金の投入も困難でしょう。そういったことも全て考えて、オリジナルでやってみようと決めたんです。

増井：技術的な観点では、今後BMIはどういった進化をしていくのでしょうか。

鈴木：侵襲型センサーの場合、長期間にわたって良質の信号をとり続けることが実現できていないので、埋め込んだ当初と変わらない良質の信号をとり続けたいと考えて研究を続けています。イーロン・マスク氏も電極の種類は脳内に差し入れるタイプですので異なりますが、注力している点は同様です。この分野の多くの研究者が彼の研究に着目しています。

非侵襲という観点では、小型MEGや光計測などに注目しています。ただ、今のままではシールドしなければならないため、実用化まではいかないと思います。頭を開けずに光学的にデータが取れるようになればブレイクスルーになるでしょう。ただ、難しい部分もあるので、これらとは別の新しい技術などが出てくるのかもしれません。

青井：BMIに限らず、患者さんにとってQOLが上がるというメリットがあっても、ビジネスとしてスケールアップしていかないという話は少なくありません。また医療経済性の観点から、国が保険適用を認めないということもあると思います。BMIについては、まだその手前の段階にあると思いますが、ビジネス面ではどのように考えていますか。

平田：中には1億7000万円という治療薬もあります。そういった薬も、実際に認められている。値段が高い、希少疾患だから認められないということはないと思っています。もちろん、大企業であれば、投資対効果の観点でそういったビジネスに取組みにくいという事情があるかと思いますが、一方でベンチャーだからこそ大企業が取り組みにくい領域でビジネスを立ち上げることができます。希少疾患患者さんへの貢献を真に実現するには、持続可能なビジネスをしっかり成立させることが、我々に課せられた使命だと思っています。

青井：ビジネスの展開という点では、BMIデバイスとして適応拡大する以外にも、デバイスに搭載しているセンサーなどの基礎技術を提供する、得られたデータを医療内外の目的を含め二次利用する、データ解析のケイパビリティ・アルゴリズム等のアセットを提供する、といった方向性も考えられます。いま現在、どのような方向性を考えられていますでしょうか？

鈴木：侵襲型BMIのデータは、非侵襲BMIの進化にも有用です。侵襲型で得た「頭蓋内の正解データ」と、非侵襲で得た「頭皮上で計測したデータ」を比較すると、非常にいい研究ができると思います。もちろん、プライバシーをはじめとした倫理的な面には十分に気を付けつつ、そういった活用を進めていきたいという思いはあります。

平田：侵襲型BMIのデータは、プレミアムデータです。お金に換えると膨大な値がつくでしょう。しかし、データを使ったビジネスには考慮すべき点もあります。倫理的な観点で考えなければいけない部分もあり、単に利益を生む手段として考えるのでは不十分です。

一方で、Googleなどはネットで集めた個人の嗜好を透明化して使っている。利益を生む手段として使っているし、ビジネスも大きくなっている。さまざまな課題をクリアして匿名性を担保できれば、ビジネス活用も可能なのかもしれません。そういった部分では、デロイトトーマツさんをはじめ、いろいろな領域の方が知恵を絞る必要があると考えています。

増井：「競争から共創」という言葉もありますが、最近では複数の企業がコラボレーションして業務を行う「共創」が増えています。様々なコンソーシアムのご支援をしていますが、マーケットでは競合している医薬品メーカーやアカデミアの先生方、患者団体などを巻き込んだ活動をしています。足りない部分があれば他メーカーやアカデミアに声をかけたり、デジタルで解決できる場合にはIT関連企業をご紹介したりするケースもあります。希少疾患のコンソーシアムは一例ですが、時代を先駆けている産官学の方々のご支援は本当に増えています。

平田：BMIは、脳の信号を計測・解読して機器を操作する必要があり、ハードウェアやソフトウェアなどの総合的な技術が求められます。そう考えると、非常に多くの企業が関連してくることになります。BMIのような技術に関しては1社で完結することはできません。そういった意味ではコンソーシアムは必須になるでしょう。

BMIの業界も、まだまだこれからという業界です。BMIの関連企業も少なく、そういった意味ではコンソーシアムなどはとても重要な取り組みだと思っています。私自身もJiMEDという会社を作り、医療機器メーカーやエレクトロニクス企業などと共同研究しています。医療機器メーカーやエレクトロニクス企業がBMIに必要な埋め込み機器やシステムを作ってくれればいいのですが、これまでにない市場ということもあって、参入障壁が高い。そこでJiMEDを起業し、必要な機器や技術の開発をしていこうと考えたんです。

繰り返しになりますが、日本では機器を人に埋め込んだ経験がないため、「埋め込む」と聞いただけで「やらない」と決めてしまう企業が多いんです。技術は持っているのに、人に埋め込むとなると二の足を踏んでしまう。そういった食わず嫌いをなくすという意味でも、コンソーシアムを作り、そこに安心して参加できる雰囲気作りが重要です。

鈴木：光技術をもつ会社にも参入していただいて、非侵襲BMIを狙う技術開発してほしいですね。非侵襲では、光が重要になると思います。光に関しては侵襲型では取得できているので、何らかの工夫をすれば非侵襲でも計測できるのではないかと思います。

増井：非侵襲はブレイクスルーが必要だというお話でしたが、プレイヤーが増えることで、ブレイクスルーが起きる可能性が上がっていくのではないかと感じました。そういった意味でも、コンソーシアムには多くの企業に賛同してほしいですね。

BMIにはいろいろな人や企業との繋がりが重要というお話がありました。そういった中で、我々のようなプロフェッショナルファームに期待されることはありますか。我々もいろいろなところにネットワークがありますし、ご紹介することもできるかと思います。そういったことを含めて、期待の声を頂ければと思います。

平田：プロフェッショナルファームは、「お金をもらってクライアントの要望に応える」というビジネスから「積極的にいろんな価値を提案して収益を上げる」方向に転換していると聞いています。これはとても重要だと思います。

BMIでいうと、コンソーシアムを作っていかないといけないですし、保険適用でも「1医療機器1適用疾病」といったものではなく、「ある症状については包括的に使っていい」とか、「埋め込み装置は医療機器だが、外部装置は何を使ってもいい」というようなプロトコルを決める等、新しい医療機器の概念を作っていく必要があります。スマホやパソコンのように、ソフトを入れ替えれば患者さんに合わせて応用できるというような、新しい医療のスキームを提案していくことに価値があると考えています。デロイトトーマツさんであれば、そういった音頭を取ることができるのではないかと期待しています。

増井：私たちも新しい産業を作るため、建設的な形で規制当局の方々に声がけをしています。その過程でみなさんをご支援できればと思います。社会への認知もしていかなければいけません。そういったマーケットを広げるためにもぜひご支援させていただきたいですね。ありがとうございました。