グループ案内

Diverse Abilities/障がい

 

デロイト トーマツ グループでは、障がい(Disability)ではなく、能力や思考の多様性(Diverse Ability)にフォーカスしており、様々な業務において、それぞれがプロフェッショナルとして活躍しています。

多様なメンバー

デロイト トーマツ グループには200名超のDiverse Abilitiesメンバーが所属しており、各法人の特性に応じて多様な分野で活躍しています。

(グラフは2021年末現在の情報です)

デロイト トーマツ グループの障がい者メンバーは多様なバックグラウンドで構成されています
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多様な業務

ビジネスの特性に応じた多様なフィールドがあり、同じオフィスの中で多様な特性に応じて各分野のプロフェッショナルとして成長するチャンスを広げています。

有限責任監査法人トーマツの特例子会社であるトーマツチャレンジド株式会社では、国内9拠点において、メールルームやパントリーサービス、パソコンのセットアップなど事務補助業務や園芸業務に従事し、それぞれの能力・特性を活かして活躍しています。

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(DTFA)では農園も運営しているほか、デロイト トーマツ税理士法人と共同でマッサージルームも運営しています。

デロイト トーマツ グループ合同会社では、翻訳や経理、人事業務等において、トーマツチャレンジド株式会社他からの出向や地区オフィスでの就労など、あらゆる形態で活躍しています。

 

関連リンク:

 

インターンシッププログラム

デロイト トーマツ グループでは、KindAgent株式会社の支援の下、障害者手帳をお持ちの学生や既卒者向けにデジタル人材育成と就労支援を行う、インターンシッププログラム「Diverse Abilitiesインターンシッププログラム」を開発し、展開しています。詳しくはDiverse Abilitiesインターンシッププログラム 紹介ページをご参照ください。

当グループオンラインメディアD-NNOVATIONでも、関連記事『「社会で活躍したい」障がいのある学生・就労移行訓練生がデジタルスキルを育む150日間のインターンシッププログラム』が掲載されています。ぜひご一読ください。

合理的配慮

障害者手帳を所持するメンバーについては、本人からの申し出と協議・合意のうえ、以下のとおり配慮を実施しています。

  • 採用面接時の支援者の同席
  • 職場体験実習の実施
  • マニュアル等の整備
  • 社内専門家や相談窓口の設置
  • その他、本人の希望する配慮事項の確認と協議

また、グループ内で法人を超えた人材交流を行っている他、定期的にDiverse Abilitiesに関連した勉強会開催や、様々なコミュニケーション・エンゲージメント施策により、全社で理解啓発・活動躍進に取り組んでいます。

※ 職場体験実習の実施は、各主要法人の方針による

デロイト トーマツ グループはThe Valuable 500に加盟しています

デロイト トーマツ グループは、障がい者の活躍推進に取り組む「The Valuable 500」の主旨に賛同し加盟しています。

「The Valuable 500」は、2019年1月に開催された世界経済フォーラム年次総会(通称 ダボス会議)において立ち上げられた活動で、障がい者が社会、経済にもたらす潜在的な価値を発揮できるような社会づくりの推進を目的に、世界で500社以上の賛同・参加を得ることを目指しています。

詳しくはこちらのニュースリリース(2021年4月12日付)をご覧ください。

The Valuable 500ロゴ

Disability Matters Asia-Pacificの Workplace部門で受賞しました

デロイト トーマツ グループは、障がい者のインクルージョンをリードしている組織を表彰する「Disability Matters Asia-Pacific 2022」(以下本アワード)において「Workplace」部門で受賞しました。

今年で17回目を迎える本アワードは、Springboard Consulting LLCがNorth America、EuropeそしてAsia-Pacificの3地域において世界的に開催しているもので、障がい者インクルージョンの取り組みを推進している組織に対し、年間を通じた第三者機関からの推薦や検証プロセスを経て、「Workforce」「Marketplace」そして「Workplace」の3つのカテゴリでそれぞれ賞が授与されます。このうち「Workplace」部門は障がいのある従業員の定着や活躍に向けた育成、そのための風土醸成にいかに取り組んでいるか、といった観点から受賞組織が決定されます。

詳しくはこちらのお知らせ(2022年11月10日付)をご覧ください。

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