カーボンニュートラル、科学技術による最短距離の実現に向けて（2）

前回の記事では、カーボンニュートラルを最短距離で実現するためには、既存・新規を含めた様々な技術の優先度をつけ、社会実装のための具体的な取り組みの促進、技術開発、ビジネス連携、制度設計等を進める多様なプレイヤー同士の綿密な協力が重要である一方、現状としては必ずしも関連するプレイヤーの利害関係が一致しておらず、連携の幅が限定的であると言及した。

これを受けて、デロイト トーマツ グループの科学技術イニシアチブであるDTST（Deloitte Tohmatsu Science & Technology）は「2050年カーボンニュートラル実現に向けた技術リスト」を公表・更新するとともに、研究者及び様々な業界のビジネスリーダーをお招きしてプレイヤー同士の連携を促進させるための議論を行うセミナーを定期的に開催している。 

2050年カーボンニュートラル実現に向けた技術リスト第3弾：
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/public-sector/articles/technology-list-carbon-neutrality3.html
 

また、技術リストに加え、デロイト トーマツ グループの各社と協働し、技術的なプロジェクトのみならず、カーボンニュートラルを実現するために必要な人材戦略の策定等、多数の案件に参画している。技術的なプロジェクトの一例として、この度デロイト トーマツ コンサルティングが受託したNEDOの調査事業である2022年度「省エネルギー技術のCO2削減及び省エネルギーポテンシャル調査（産業及び部門横断分野）」をDTSTの協力も得ながら遂行する。

※参考：https://www.nedo.go.jp/koubo/DA3_100306.html（外部サイト）
 

本調査事業の中では、2050年カーボンニュートラル実現に向けて、わが国が中長期的に支援すべき重要技術を整理するとともに、各技術の将来の省エネルギーポテンシャルやCO2削減ポテンシャルに関するに調査・分析を行っていく。

今後は、各技術に関する知見を深めていくに加え、各技術の評価を基にして、2050年までに具体的にどの技術をどのタイミングで実装すべきかを定めた中長期的なビジョン・ロードマップの策定にも取り組んでいき、技術リストとともに公開することを検討している。

この中長期ビジョン・ロードマップの策定・定期的な見直し及び様々なプレイヤー同士の連携を促進させるための議論を通じて、カーボンニュートラル実現に向けた動きを一層加速させていく。

執筆者

明石 康平／Kohei Akashi
有限責任監査法人トーマツ

ボイラーメーカー勤務等を経て、現職。有限責任監査法人トーマツ入社以来、パブリックセクターに所属し、国公立／私立大学、独立行政法人、公益法人、病院、JAなど主に公的部門への会計監査業務のほか、地方自治体への包括外部監査や地方公営企業への経営計画策定などのアドバイザリー業務に従事。現在、社内の科学技術イニシアチブであるDTST(Deloitte Tohmatsu Science and Technology)に参画し、国の地球温暖化対策や省エネに係る業務にも従事。

※所属などの情報は執筆当時のものです。