お知らせ

デロイト トーマツ、トヨタ自動車の従業員用人材検索アプリを構築

「組織を超えた従業員同士のつながり」や、「自律的な働き方・キャリア形成」を支援

2025年3月25日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（以下、「デロイト トーマツ」）は、トヨタ自動車株式会社（以下、「トヨタ」）の従業員同士が業務担当者や新たな仲間、相談相手を簡単に探せる、人材検索アプリ「People Search」を構築しました。従業員同士のつながりや自律的な働き方ができる仕組みを整え、多様な人材の発想を生かし、迅速かつ機動的な変革の推進を支援します。
 

背景

「未来のモビリティ社会」の創造を進めるトヨタでは、社員一人ひとりが変革を生み出すための環境が重要です。ただ、従来の社内システムでは、組織としての連絡先が探しにくいことや、新しい取り組みを検討するため誰かに相談しようとしても、個別の人間関係に基づいたコネクションの範囲にとどまることが多いなどの理由から、従業員同士のつながりをもとに多様な発想を組み合わせ新しい価値を生み出すことが難しいといった課題がありました。
 

「People Search」について

デロイト トーマツは、情報連携と検索性を向上させ、社員検索と組織検索、自己紹介を統合したPeople Searchを構築しました。社内の人事システムと連携され、最新の情報を用いて従業員・組織の検索ができます。
People Searchには、連絡先や所属、所属メンバーのほか、自己紹介情報が収められています。従業員が自ら入力する自己紹介情報には、技能やスキル、略歴や参加プロジェクト、興味の対象などの情報があり、誰からの相談も受ける意思を表明する「相談可能表明」のタグをつけることもできます。
利用者は、参加プロジェクトや趣味・興味、経験、スキルなどの検索ワードから、業務担当者や新たな仲間、相談相手、担当部署、所属メンバーなどを探すことができます。
また、社内のweb会議では参加者の自己紹介が表示され、アイスブレイクや新たなつながりに活用できます。
 

「People Search」で解消できる問題例

  • 業務を進める上で担当者が見つけられない（分からない）
  • 新規取り組みを始める際に、部署を超えて知見やアイデアを募りたいが、そもそも誰に聞けば良いか分からない
  • （自部署以外で）キャリアの参考になる人が見つからない

 

変化の激しい事業環境において企業が生き残るためには、デジタル戦略の実現が必要不可欠です。デジタル組織やデジタル人材へのシフト・最適化はその戦略実現を支える大きな要素です。デロイト トーマツは、デジタル時代に対応した新しいワークスタイル環境、風土醸成、デジタル組織・役割設計とその強化に向けた多様なサービスを提供し、企業の変革を支援します。

＜報道機関の方からのお問い合わせ先＞

デロイト トーマツ グループ 広報担当　西原
Tel: 03-6213-3210　Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務・法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。