時価評価ガイドブック―金融商品の時価算定と株式価値評価の実務

本書は金融商品の時価算定と株式価値評価の実務について幅広く取り上げており、読者の実務における利便性に配慮し、時価評価の一般的な考え方について解説した後に、金融商品・利用局面ごとに具体的な時価評価を紹介する2部構成となっています。

第1部では本書が対象とする時価評価の範囲、インプット、評価技法、割引率、時価評価の調整について、第2部では金融商品は約50の個別商品ごとに、株式価値評価は上場・非上場株式、種類株式等ごとに、その概要、評価上の論点、実務上の留意点について解説しています。

読者は時価評価の基礎については順を追って読み進めることで理解を深めることができつつ、実際の時価評価や、評価に伴う留意点については、個別の金融商品ごとに利用目的に応じて事典的に活用することもできるでしょう。

また、2020年に公表された「時価の算定に関する会計基準」、2021年に改正が公表された「時価の算定に関する会計基準の適用指針」、2021年末に公表が停止されたLIBORの後継金利に関する内容を含めることで時価評価に関連する最近のトピックスに対応するとともに、近年盛んになっているベンチャー企業の評価や種類株式の評価に関して、AICPA（米国公認会計士協会）やIPEV（International Private Equity and Venture Capital Valuation）といった海外で出されているガイドラインを紹介しながら説明しています。

第1部    時価の定義と時価算定の基本事項

1. 時価とは何か

2. インプット

3. 評価技法

4. 割引率

5. 時価評価の調整

第2部    個別商品・利用局面ごとの評価と実務上の留意点

Ⅰ　金融商品等

1. 債券等(転換社債・仕組債・証券化商品等を含む)

2. 上場デリバティブ

3. 金利デリバティブ(金利スワップ・金利オプション等)

4. 通貨デリバティブ(為替予約、通貨スワップ、通貨オプション等)

5. 株式デリバティブ(株式先渡取引、株式オプション等)

6. その他のデリバティブ(コモディティ・スワップ、クレジット・デフォルト・スワップ等)

7.  投資信託

8. 貸付金・借入金

9. ストック・オプション

Ⅱ　株式評価

1. 非上場株式の評価

2. 上場株式の評価

3. ベンチャー企業株式(非上場)の評価

4. 種類株式(非上場)の評価

5. 会計目的の評価-PPA、減損テスト

6. その他特殊な評価論点-ESG投資と評価

付録　デリバティブ時価評価モデル一覧