ポイント3：“改革実感”の演出と「持続的な効果創出」

正しい打ち手なのに組織風土改革が前に進まない落とし穴

組織風土は、その会社や組織に所属する多くの人に共通の「ものの見方や考え方、動き方」であり、その会社や組織の“習慣 / 癖”と言ってもいい。皆さんにも経験があることかもしれないが、自分の “習慣 / 癖”を変えることは意外に難しく、特に変えようと取り組み始めた最初の頃は、精神的・肉体的な負荷も高いため、気を抜くとすぐに変えることをやめたくなってしまう。逆に、最初のツラい期間を乗り越えると、その後は（戻る誘惑が強く働かない限りは）その負荷はどんどん低くなっていくものである。

一方で、組織風土改革を行う際、改革後のあるべき姿を全社員に発信し、あるべき姿の実践を求めていくためのキャンペーン活動を行うと同時に、あるべき姿の実践を後押し・促進するために、会社の組織体制や意思決定プロセス、各種制度や業務遂行プロセスなど、会社や組織の構造改革を伴う施策を合わせて実行するケースが多い。これは、組織風土が醸成されるにあたり、上述したようないわゆる会社が定めたルールが重要な要因（あるいは組織風土改革を阻害する障害）となっているため、組織風土改革を実現するために講ずべき施策として何ら間違いはない。

しかし、こういった構造改革は、それが具体化され、運用に至り、更に社員一人ひとりがその変化を実感するまでにはかなりの時間を要してしまう。効果が出るまでに、早くても1年、長ければ2～3年を要するものもあるだろう。こういった構造改革は、新しい組織風土を最終的に組織に定着させるために効果的であることは間違いないが、組織風土改革の初期段階の、いわゆる“ツラい”期間を乗り越えるためにはほとんど機能しないのである。

これが、「正しくても組織風土改革が途中で頓挫してしまう」落とし穴の実態である。そもそもとして、人は仮に必要性が分かっていたとしても、これまでの思考や行動を変えたがらない傾向にある。それは特に変わる初期段階に顕著に表れる。そういったいわゆる反発が生まれやすい状況下で、成果が見えるまでに時間がかかってしまう施策（だけ）に力を入れても、組織風土改革はうまく進まないのである。

筆者は、様々な会社で組織風土改革についての意見交換をしてきたが、この落とし穴に陥ってしまっているケースは意外に多いように思う。組織風土改革というと、なんとなく全社で大きな改革をしなければならないという思い込みがあるのかもしれないが、すぐに着手・実行できるちょっとした取組みが軽視されていて、検討の俎上にすらあがっていないのだ。

組織風土改革のための動きをとめないために

特に動きが止まってしまうリスクが高い、組織風土改革の初期段階で何に留意すればいいのだろうか。ここからは、いわゆるQuick Win（早期成果のための）施策の重要性について述べていきたい。

例えば、図2に示したものは、ある会社で実際に企画されたQuick Win施策である（この会社で醸成しようとした組織風土は、組織の垣根を超えて連携することであったため、社員間や階層間で様々なコミュニケーションの場・機会を作ることが中心となっている）。ご覧の通り、一つ一つの施策を見ると、それほど効果が大きいようには見えないもの、あるいは施策として妥当性に疑問を感じるものもあるのではないだろうか。しかし、この会社では、記載されたうち半分程度の施策を、改革宣言から半年以内に一気に実行したのである。結果として、多くの社員が実際の変化を間近に感じることとなり、風土改革の機運を高めることに成功している。

上述した例のように、ここまで一気にQuick Win施策を実行することは難しいかもしれないが、施策の効果の高さよりも、むしろ動きを作ることに焦点を当てた施策をつなげていくことが重要なのである。極端な言い方をするならば、何をするかの検討に時間をかけるくらいであれば、検討メンバーそれぞれが考えたアイデアをまずは各メンバーが実行しながら微修正をしていく方が結果として上手くいくことも多い。

そして、簡単なQuick Win施策だからと言って、やったらやりっぱなしにしていては、せっかくの施策の効果（ここでは動きをつくること）の意味も半減してしまう。それぞれの施策によって得られた小さな成果や変化、動きをしっかりと捉え、そしてそれを社内にアピールすることによって、最初は小さな動きだった組織風土改革の認知が徐々に社内に広まり、風土改革に向けた機運が高まることにつながっていくのである。

今後、組織風土改革を検討される方には、是非組織風土改革のための構造的な改革施策だけでなく、改革の動きをつくるためのQuick Win施策もあわせて検討いただきたい。
 

筆者：山本啓二（デロイト トーマツ コンサルティング　パートナー）
※上記の役職・内容等は、執筆時点のものとなります。