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調査レポート
2020 Global Marketing Trends
「2020 Global Marketing Trends」は、デロイト デジタルに所属する世界中のコンサルタントの知見を結集し、2020年以降に企業が重視すべきブランド・マーケティングに関する7つのキートレンドをまとめています。
「2020 Global Marketing Trends」日本版概要
「2020 Global Marketing Trends」が「人間」を中心においた戦略におけるキートレンドとして挙げたのは「目的(Purpose)」「人間としての経験(Human Experience)」「融合(Fusion)」「信頼(Trust)」「参加(Participation)」「人財(Talent)」「アジャイル(Agility)」の7つです。
特に冒頭に掲げる「目的」はブランドの根本をなすものであり、組織全体にあらゆる戦略を浸透させるためにこれまで以上に重要なテーマになってきている、と位置付けています。また、「人間としての経験」は、共通の「目的」のもとブランドと顧客、従業員、ビジネスパートナーをつなげ、企業がより高いブランド価値を実現するために必要なものとして位置付けています。
7つのトレンドにおけるメッセージ
目的(Purpose)
目的(Purpose)
目的がすべてである
組織にとっては目的がすべての基盤であります。それは「なぜ企業が存在するのか?」という極めてシンプルな問いの答えとなります。目的を中心に据え、目的に基づいて行動する「目的主導型」の企業こそが、長期的なロイヤリティを築き、顧客の一生とより深い関係性を持つことができます。その際には、企業が目的のオーセンティシティ(真正性)を保つことが極めて重要となります。
人間としての経験(Human Experience)
人間としての経験(Human Experience)
「経験負債」を返済する
自動化やAIといった技術革新にかかわらず、人と人とのつながりの本質的なものはテクノロジーに取って代わられることはありません。急速なデジタル化が進む今こそ、企業は人間としての経験を高めるための取り組みを進め、デジタル化で意図せず積み上げられた「経験負債」を返済することが求められます。
融合(Fusion)
融合(Fusion)
融合がビジネスの境界線を溶かす
コネクテッド技術や人財の流動化により、従来の業界間の境界線は消失しつつあり、異業種同士の参入障壁は従来よりも低くなっています。新たなパートナーシップの成功を収めている企業は、型にはまらず、従来の業界のサイロをうまく突破しています。自社の強みを構築し直し、新たなパートナーの力を借りることにより、企業は長期的かつ効果的に顧客のニーズに応えるための解決策を生み出すことができます。
信頼(Trust)
信頼(Trust)
あなたは信頼を壊す人か、築く人か
デジタルトランスフォーメーションにより、組織が信頼について考慮すべき項目が変化しています。企業は、顧客データをサイバー攻撃やデータ誤用から守り、信頼を保持する組織体制を整える必要があります。マーケターは、マーケティング部門に特に関連の深い顧客データおよびAIという2つの領域にフォーカスし、組織の信頼を脅かすことなくテクノロジーが活用されることを保証しなくてはなりません。
参加(Participation)
参加(Participation)
消費者参加の拡大
参加とは、インフルエンサーに代表されるように、消費者がブランドの“媒体”となり、ブランドの支持者としてその力を発揮することを意味しています。デロイトのフレームワーク*における参加の最上段階では、顧客はブランドの一員として行動するようになります。
*レポート(PDF)本文「第5章:参加」の図.1(P41)をご参照ください。
人財(Talent)
人財(Talent)
“最も重要な資産”を活用する
従業員は最高のアンバサダーになり得ます。そのためには、従業員が異なるバックグラウンドと多様性を有する“人財”であることに企業がいち早く気づくことが重要となります。従業員を尊重する組織は、人間を企業活動の中心に据えています。顧客エンゲージメントの手法を理解したマーケターの多くが、従業員とのより意味深いエンゲージメントを作り出すための挑戦を始めています。
アジャイル(Agility)
アジャイル(Agility)
組織全体のアジャイル化に向けて
今日の複雑かつ要求レベルの高い市場で優位性を生み出すために、ブランドはよりアジャイルに自社のマーケティング機能を再構築しなければなりません。リアルタイムにデータを活用し、瞬時に分析することで、顧客によりパーソナルな経験を提供することが求められています。本文ではマーケティング機能に有効な「ニュースルームスタイル」や「If/then」思考といったアジャイル手法をいくつか紹介しています。
日本の視点
「日本の視点」では、特に重要な第1章の「目的」と第2章「人間としての経験」の連動性に重点を置き、なぜ今あらためて目的が重要なのか、目的を体現させるために何が重要なのか、デロイト デジタル ジャパンDeputy Leadの熊見成浩が、他のトレンドとの関係性について見解を述べています。
熊見 成浩/Narihiro Kumami
デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員
Deloitte Digital Japan Deputy Lead
Q. なぜ今「目的」が重要なのか?
A. 従来では考えられないようなボーダレス化・デジタル化の更なる振興、さらにはデジタル技術を活かした異業種からの参入による、競合の量・質双方における増加の影響が大きい。ネットコマースのAlibabaが金融事業を席捲し、Amazonがテックインフラ事業の業界地図を破壊する、スタートアップの時価総額が既存企業を短期に超える、更には一部の革新的既存企業のテクノロジーを武器とした急激な反攻など、従来考えられなかった競争環境の中、「自分が誰であり、何を使命としているか」を研ぎ澄まさなければ、あっという間に敗北してしまう。社会の中での存在意義を体現するPurpose-driven(目的主導型)な企業でなければグローバルで多くの人々から称賛され、100年先まで残る企業となることはますます難しいだろう。
Q. どのように「体験」させるか? - Customer Experience(CX)からHuman Experience(HX)へ-
A. レポート本文では、体験は「顧客の経験(CX:Customer Experience)」だけではなく、「従業員の経験(EX:Employee Experience)」「ビジネスパートナーの経験(PX:Partner Experience)」を含めてHXとされている。デロイト デジタルではこれを『CX + EX + PX = HX』という公式で表しておりこれが日本においても前提となる。また急速なデジタル化が生む「経験負債」を減らす必要がある。特に、日本企業では体験の代表格に“レコメンデーション”を挙げることも多いが、これは誘導の先に1人1人に応じた他社にないコンテンツ(またはプロダクト)があることが必要である。
Q. 「体験」を作るためには、具体的にどうすればよいのか?
A. 多くの取り組みから、特に日本企業に必要な4つの要素を提示した。詳細はレポート本文を参照されたい。
- まず本物を創る:「プロダクト(サービス)が本物」であることが前提となる
- 本物を顧客体験のすべてに宿す:創り手の情熱や技術の高さをプロダクト(サービス)へ落とし込むことはもとより、顧客体験におけるすべての体験を本物に昇華させる必要がある
- テクノロジーを活用して、人間中心的解像度を上げる:デジタル技術が高度化した今だからこそ、テクノロジーを駆使した高い次元での顧客体験の理解・設計が求められる
- データドリブン型意思決定を行う:意思決定にデータドリブン型意思決定を採用し、定量的なデータを活用するべきである
詳細はレポート本文(PDF)をご覧ください。
また、英文レポートは以下ウェブページよりご覧ください。
https://www2.deloitte.com/us/en/insights/topics/marketing-and-sales-operations/global-marketing-trends.html
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