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ニュースリリース
デロイト トーマツ、SUPER FORMULA NEXT50 トップパートナーに就任
2022年4月6日
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長:福島 和宏、以下 デロイト トーマツ)は、全日本スーパーフォーミュラ選手権(以下「SUPER FORMULA」)を開催する株式会社日本レースプロモーション(以下「JRP」)が発足させたプロジェクト『SUPER FORMULA NEXT50<ゴー>(以下「SF NEXT50」)』のトップパートナーに就任しました。
SF NEXT 50は、2022年にスーパーフォーミュラ50周年という節目を迎えるにあたり、国内のトップフォーミュラが持つ魅力を更に発展させると同時に、モータースポーツが次の50年においても社会に必要とされ続けることを目標に掲げて2021年10月発足したプロジェクトです。デロイト トーマツは発足当初からストラテジーパートナーして参画してきましたが、今後はトップパートナーとして、SF NEXT 50の活動をさらに広範かつ積極的に支援していきます。
■トップパートナーとしての活動予定
- スポンサーシップの実施と専門性の高いコンサルティング業務を通じた、SF NEXT 50 プロジェクトのより一層の推進
- 「カーボンニュートラル実現に向けたモビリティ改革」、「デジタルシフトによるエンターテインメント性の向上」、「イベントを起点とした地域活性化」
以上3つの分野を中心とした戦略策定、ならびに他のパートナー企業も交えた戦略の実行支援
現在、自動車業界およびモータースポーツ業界を取り巻く環境変化は非常に激しく、カーボンニュートラルの実現を中心とした気候変動対応、CASE(※)を取り入れた新たな事業環境への対応、安全性を追求したデジタル化など、大きな局面を迎えています。SF NEXT50は、それらの課題に正面から向き合い、サステナブルなモビリティの世界の構築を目指しています。
デロイト トーマツは、スポーツビジネスにおける知見や実績に加え、デジタル変革支援やカーボンニュートラル実現に向けた様々な取り組みの推進などにおいて、幅広い専門性を有しています。そうした専門性を活かし、デロイト トーマツがトップパートナーとしてSF NEXT50の活動を幅広く支援することで、自動車業界や日本経済の持続可能な発展に貢献していく方針です。
※CASE:「コネクテッド(Connected)」、「自動運転(Autonomous)」、「シェアリング(Shared & Services)」、「電動化(Electric)」という、近時の自動車業界を取り巻く4つの変化
SF NEXT 50におけるパートナーシップ体制
2022年3月に発表された、カーボンニュートラル実現を目指す開発テストカー
■SF NEXT 50について、詳細は以下をご覧ください。
「SUPER FORMULA NEXT50(ネクスト ゴー)」プロジェクト始動 | SUPER FORMULA Official Website
報道機関の方からの問い合わせ先
デロイト トーマツ グループ 広報担当 田邊
Tel: 03-6213-3210 Email: press-release@tohmatsu.co.jp
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。
Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。
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