デロイト トーマツとKUAS、AI技術を駆使してブレストを支援・活性化・増幅するエデュブレインを開発

2022年5月31日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（デロイト トーマツ）と京都先端科学大学（KUAS）はクラウドを利用しリアルタイム言語処理AI技術を駆使してブレインストーミング（ブレスト）を支援・活性化・増幅する新しい教育DXアプリケーション「エデュブレイン（eduBrAIn）」^※1を開発し、KUASにおける工学部スタートアップゼミの授業にて5月19日より導入を開始しました。

エデュブレインはブレストの議論内容を自動的に要約するとともに、ブレストを行っている各グループおよび発言者の発言量から議論の盛り上がりの可視化、キーワード抽出を行えるアプリケーションです。学生は、各自のノートPCまたはスマートフォンからエデュブレインにアクセスするだけで簡単に利用でき、教員は、可視化された情報を確認し、適切なタイミングで各グループの学生の議論に参加し議論を活性化することができます。また、エデュブレインのブレスト支援機能を活用することにより、一人の教員が複数のグループをファシリテートすることが可能になります。

今回開発されたエデュブレインは、KUAS工学部学部長の田畑修と講師のLIANG Ziluが2021年2月に文部科学省主催第1回スキームＤピッチ^※2に登壇して発表したユニークなアイデア「ブレイン：BrAIn」が基になっています。このBrAInに「ものづくりDX推進と教育機能強化に向けた包括連携協定」を締結するデロイト トーマツが着目し、連携の一環としてBrAInを具体化したアプリケーションとして開発を手がけました。

デロイト トーマツとKUASは、「エデュブレイン」を学生中心の学び（Student-centered higher education）を実現する教育DXを実現するための手段と捉えており、今後AIによる関連情報、ヒント・アドバイスの提示機能の付加によるブレスト活性化機能や、感情分析などの機能を盛り込み、エデュブレインをより進化した教育DXアプリケーションに発展させる予定です。

＊実際の授業を取材いたいただくことも可能ですので、その際は京都先端科学大学広報センターにご連絡をお願いいたします。（基本毎週木曜日5限：16時00分～17時30分）

※1 エデュブレイン（eduBrAIn）は、学校法人永守学園の登録商標です。
※2 スキームＤとは、文部科学省が主催となり、デジタル技術を活用して「学修者本位の大学教育」の実現を目指すために2020年6月に組織された「大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（Scheem-D:Student-centered higher education ecosystem through Digitalization）」の略称。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。