デロイト トーマツ、「SPORTS BUSINESS LABORATORY」を本格稼働

2023年10月10日

デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長 佐瀬 真人）は、Blue United Corporation（米国ニューヨーク、代表 中村武彦、以下「Blue United」）の協力の下、2023年2月に合意したアライアンスに基づき、日本のスポーツビジネス拡大を目的とした調査・研究、実証を進める「SPORTS BUSINESS LABORATORY」（所長：森松 誠二：https://sportsbizlab.deloitte.jp）を発足させ、この度本格的に活動を開始しました。

「SPORTS BUSINESS LABORATORY」は日本のスポーツビジネスの更なる拡大・成長を牽引し、得られたノウハウを適切にスポーツチームや、スポーツリーグ、様々なスポーツ団体にも還元し、業界全体の成長を促すことに加え、他産業との価値共創をするために、調査・研究、実証を進めます。

具体的な活動としては、サッカーやボクシングをはじめ多様なスポーツにおける観戦体験調査に基づくビジネス強化の提言、スポーツのSROI（Social Return on Investment：社会的投資収益率）の調査・研究に基づくスポーツのビジネス価値向上の提言、スポーツにおける新たな企業等とのパートナーシップモデルの開発・実証に取り組みます。

また、新たに開設するウェブサイトでは調査・研究結果の公開のほか、スポーツビジネス人材の育成などの観点で最前線で活躍する方々のインタビュー、スポーツビジネスの専門家視点による考察などのコンテンツを用意し、ビジネス関係者のみならず、スポーツファンにむけてもスポーツの価値や課題について考えて頂ける情報を発信していきます。

【SPORTS BUSINESS LABORATORYの研究・実証テーマ】

1. スポーツにおける企業等とのパートナーシップの進化

日本のスポーツビジネスの市場規模拡大のためには、主要な収入源であるチケット販売、グッズ販売、放映権料、スポンサー収入の更なる強化に加え、新たな分野の開拓が必要です。これらに対してBlue Unitedの海外スポーツビジネスにおける知見・経験、ならびにデロイト トーマツ グループのサッカー、モータースポーツをはじめとした様々なスポーツとコラボレーションを行ってきた知見・経験をベースに、Well-Being、地方創生、SDGsなどの観点も踏まえた新たなパートナーシップモデルの開発・実証を進めます。
 

2. スポーツビジネス人材の育成

クラブ・リーグと企業等による「パートナーアクティベーション」を推進するため、スポーツをハブとした様々なパートナーシップを担うために必要なビジネス、デジタル、法務など様々な分野のケイパビリティを有するプロフェッショナル人材の育成に向けた施策・機会の創出・提供に取り組みます。
 

3. 新たなテクノロジーやサービスの実証実験

競技レベル向上のためのアナリティクスやAIを始めとしたテクノロジーの導入や多様な観戦体験を担うXR技術、3Dを活用したサービスの開発など、企業とのパートナーシップの可能性を広げるテクノロジー活用の実証を両社の知見、経験を背景に進めます。

【SPORTS BUSINESS LABORATORY　ウェブサイトコンテンツ】

1.インタビュー

国内外を問わず、スポーツビジネスの最前線で活躍する方々へのインタビューを行い、掲載します。
第1回は「経営における重要な収入の柱」をテーマに「強化部におけるビジネス」にフォーカスして、クラブ・チームの強化部門の経営面での役割、強化部が担うビジネスの具体例などについて、シティ・フットボール・グループ日本法人代表、利重孝夫 氏にうかがっています。
 

2.キュレーション

スポーツビジネス関連のウェブサイト上のニュースを中心に、上記のインタビューテーマに沿った記事をピックアップして紹介します。広い視野で世界中の情報からニュースを選定し、日本語の記事はもちろん、海外記事も多く紹介します。
 

3.考察記事

上記のキュレーション記事から、特に気になる話題をピックアップ。我々の強みを生かし、コンサルタントの視点やスポーツビジネスの視点からの考察記事を紹介します。オリジナルの考察記事やレポート等も掲載予定です。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約1万7千名の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの約415,000名の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。