デロイト トーマツ、ボランティア活動の機会を全ての社内人材に提供、150のプログラムに約2,300名が参加

2023年12月6日

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村研一）は、社会貢献活動の一環として社内の人材のボランティア活動の参加を促進するキャンペーン「Impact Month」を実施しました。Impact Monthでは2023年10月を中心に約150のボランティアプログラムについて社内に自主的な参加を呼びかけ、その結果、延べ人数で約2,300名が参加しました。

Impact Monthは人材のWell-being向上に社会貢献の体験が寄与するという期待の下で、デロイト トーマツ グループの全メンバーがボランティアとして地域社会や地球の課題解決に関与する具体的な機会を提供するものです。自主性を尊重し、各自がイントラネットでボランティアプログラムの内容、開催日、場所などから希望するものに登録する方法で参加を募りました。

これらのボランティアプログラムはデロイト トーマツ グループの各事業およびコーポレート機能のWell-beingリーダーを中心に開発されました。選べる多様なプログラムの中には、ごみ拾い活動を通じたチームビルディングや、社内のEthicsキャンペーンと連動した植林など、業務と関連のある活動や、災害時用の雑巾縫い、不要となった洋服や書籍の回収など、時間と場所にとらわれない活動もありました。ボランティアプログラムは社内メンバーの自主企画も含め約150に上り全国74か所で実施されました。

2,300名のボランティア活動の領域別内訳は「河川や街のごみ拾い活動」が約5割となり、続いて「植林・植栽・伐採などの環境保全活動」「子どもや障がい者支援活動」などが続きました。また、全体の6割が平日の就業時間の活動に参加しました。

デロイト トーマツは、「Well-being（ウェルビーイング）社会」を思い描く未来の姿として掲げています。「Well-being社会」とは、私たち一人ひとりを起点とする個人のレベル（Personal／パーソナル）、私たちが属する地域コミュニティの集合体である社会のレベル（Societal／ソシエタル）、そして、それらすべての基盤である地球環境のレベル（Planetary／プラネタリ―）という3つのレベルから成り、全ての人々が主体的な関与を通じてその成果を実感し、共に分かち合うことができている社会を指します。デロイト トーマツはこのたびのImpact Monthのように、当グループが社会から預かった人や資金を活動の源泉としながら社会に対して有益な価値を還元することで、Well-being社会構築に向けた貢献を引き続き行ってまいります。

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ グループ合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト、（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、ムンバイ、ニューデリー、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務・法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。