気候変動にどう向き合うか

取締役会議長へのインタビュー記事　掲載企業

• 　味の素株式会社　岩田 喜美枝 様
• 　株式会社LIXIL　松﨑 正年 様
• 　株式会社レゾナック・ホールディングス　森川 宏平 様
• 　住友商事株式会社　中村 邦晴 様
• 　日本電気株式会社　新野 隆 様
• 　中外製薬株式会社　奥田 修 様
• 　ヤマハ発動機株式会社　渡部 克明 様
  
  ※取締役会議長の氏名のアルファベット順に掲載しております。

気候変動への対応において取締役会議長に求められる視点

近年、ますます重要性の高まる気候変動への対応において、取締役会議長にはどのような視点が求められているのでしょうか。

2022年にDeloitte Globalが世界経済フォーラムと共同でとりまとめた報告書では、気候変動への対応において取締役議長に求められる視点として「気候変動に関するステークホルダー」、「取締役会の能力と運営」、「戦略、リスクと機会」の3つが提唱されています。

今回、気候変動を含むサステナビリティの分野で先進的な取り組みをされている企業の取締役会議長の方々にインタビューやアンケートを行った結果、この3つの視点を意識して、取締役会の議事運営を行っていることが窺えました。

※報告書を印刷する場合は、印刷に適切なA4版をご利用ください。

世界各国の議長の視点

デロイトのグローバル各国にて、同様のテーマについて取締役会議長に対するインタビューを通じた問題意識や取り組みをご紹介しています。

※本ウェブページでは、2023年９月時点で発刊している英国のみ紹介しております。他国についても、順次リリース次第、ご紹介していきます。

英国：Facing the climate change challenge – The Chair’s perspective

Boardroom Programとは

Deloitte Global Boardroom Programは、世界中のデロイトメンバーファームの知識と経験を結集し、企業の取締役会や経営幹部が共通して関心を寄せる重要なトピックに取り組むプログラムです。

各地のプログラムを補完し、デロイトの実務者と、企業およびその取締役、経営陣、投資家、会計専門家、学術界、そして 政府との間の対話を促進することを使命としています。Deloitte Global Boardroom Programでは、重要なトピックに関する論考の出版に加え、著名なパネリストを招いた必見のウェビナーを開催しており、グローバル企業の取締役や経営陣に知見を提供しており、日本においてもJapan Boardroom Programとして2020年から参画しており、活動を強化しています。