日系企業サービスグループ (Japanese Services Group) ブックマークが追加されました
ナレッジ
日系企業サービスグループ (Japanese Services Group)
海外における日本企業特有のニーズに対応するため設立された専門業務グループ、Japanese Services Group(JSG)は、40年以上の歴史と実績をもつ、デロイトトーマツグループを中核としたグローバルネットワークです。
グローバルJSGリーダーからのメッセージ
日系企業のトランスフォーメーションパートナーとして
日系企業サービスグループ(Japanese Services Group)は、海外に進出する日系企業の皆様の事業基盤の確立と成長をご支援することを目的として、1975年に発足しました。以来、日本からの駐在メンバーと世界各国のDeloitteメンバーがタッグを組んでクライアントの皆様にサービス提供させて頂いております。
地球温暖化やジオポリティクスに関する問題、世界における日本の競争力に関する問題など、日系企業を取り巻く環境は大きく変化してきており、これまでの常識、やり方では通用しないケースが増えています。即ち、日系企業が今後も海外市場において持続的な成長を遂げるには様々な面でのトランスフォーメーションが急務です。
我々Japanese Services Groupは、Deloitte Global Networkが持つ様々な分野における最先端の知見や経験、そして各地域・国とのリレーションをフル活用することで、日系企業の皆様の海外事業のトランスフォーメーションの推進をご支援させて頂きます。
Global JSG Leader 三輪 耕司 / Koji Miwa
エグゼクティブのご紹介
- GJSG Deputy Leader/東南アジア:野田 智也/Tomoya Noda
- 北米・南米:山本 明/Akira Yamamoto
- ヨーロッパ/中東/アフリカ統括:モハン・マニュエル/Mohan Manuel
- オーストリア/ドイツ/フランス/ルクセンブルク/中欧:テレザ・クリメソワ/Tereza Kavan Klimesova
- 中国:三浦 智志/Satoshi Miura
- オーストラリア:筒井 伸次/Shinji Tsutsui

JSGのサービス体制
デロイト トーマツ、各国デロイト メンバーファーム、JSGネットワークが一体となったサービス体制により日系企業をグローバルで支援します。

海外派遣/バイリンガル数/拠点一覧
Americas・EMEA・AP地域の計31カ国、80都市に対して、日本から約200名の駐在員を派遣しています。日本から海外に派遣されたメンバーは日本のグローバルタレントとして活躍の場を広げ、海外勤務で培ったスキルとネットワークで日系企業をより深く、幅広く支援しています。
現在、日本からの駐在員および現地バイリンガルメンバーを含む1,096名にも及び日本語対応可能なプロフェッショナルと、世界各国のデロイト プロフェッショナルでJSGネットワークが形成されています。
拠点一覧
- Americas:カナダ・カリブ海諸国 *・チリ *・南米 *・ブラジル・米国・メキシコ
- EMEA:アイルランド・イギリス・イスラエル *・イタリア・オーストリア *・オランダ・スペイン・スイス *・チェコ(中欧統括)・UAE(中東統括)・デンマーク(北欧統括) *・ドイツ・トルコ *・ハンガリー *・フランス・ベルギー・ポーランド *・南アフリカ(アフリカ統括)・ルクセンブルグ
- AP:インド・インドネシア・オーストラリア・韓国・カンボジア・グアム・シンガポール・タイ・台湾・中国・ニュージーランド・フィリピン・ベトナム・マレーシア・ミャンマー・ラオス
*日本語に対応していない国です。サービス詳細についてはお問い合わせよりご連絡ください。

主要サービス
※以下に記載がなくても提供できる場合がございますのでお問い合わせください。
- 監査・保証業務:Audit InnovationIFRS(国際会計基準)、IPO(株式上場)、監査アドバイザリー
- リスクアドバイザリー:アカウンティング&インターナルコントロール、サイバー、ストラテジックリスク、レギュラトリー
- ファイナンシャルアドバイザリー:M&Aアドバイザリー、クライシスマネジメント、企業再生、知的財産アドバイザリー
- コンサルティング:ストラテジー・アナリティクス・M&A、カスタマー・マーケティング、コアビジネス、ヒューマンキャピタル、エンタープライズテクノロジー・パフォーマンス
- 税務:インターナショナルタックスサービス、移転価格サービス、間接税サービス、グローバルエンプロイヤーサービス、ファミリーコンサルティングサービス
- 法務:企業法務・危機管理M&A、組織再編、人事・労務、ファイナンス、再調査請求・審査請求・税務訴訟