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調査レポート
「ジョブ」の枠を超えて
「職務」から脱却した新しい仕事のあり方とその特徴
組織のアジリティを向上させるためには、「職務」という伝統的な考え方から脱却し、人材と仕事の新しいモデルへの移行が必要となる。本稿では、仕事のあり方に関する2つの新たな考え方、運用法について解説します。
日本版発行に寄せて
本稿では、従来型の「職務(ジョブ)」に基づく仕事のあり方から、「仕事の細分化(仕事のタスク・スキルを細分化し、社内外リソースの区分された時間をマッチング・活用)」と、「仕事の拡張(目的・ゴールにコミットし、手段は自由・多様)」の2つのモデルに仕事が再定義されることを論じている。事業環境の変化が激しくなり、グローバル企業においては、アジャイル・スクラムを活用しながら仕事進めていくことが浸透してきた中で「ジョブを基軸としたマネジメント」がフィットしづらくなり、仕事の再定義に迫られている。
このトレンドは、日本においてはどのように浸透していくのであろうか。日本企業では今まさに「ジョブ型マネジメント」が浸透しつつあるが、本稿で論じているのは日本企業が直面する近未来であり、企業はその先を見据えたアップデートを念頭に置かねばならないと考えられる。
「仕事の拡張」への分化に関しては、日本における伝統的な仕事のあり方は、一定柔軟な職務範囲を持ち相互連携していく形なので、一見すると当該類型では「仕事の拡張」に近いとも考えられるが、これは実は似て非なるものである。日本においてはプロセス遂行重視、時間管理重視、業際・組織の枠を超えない動きである一方、本稿における「仕事の拡張」では、目的・ゴールに対して、タスクや時間の使い方は自由裁量があり、イノベーティブな仕事、アジリティの醸成、顧客志向といったところに力点が置かれた仕事のあり方である点が大きく異なる。リモートワークの浸透により認識したプロセス管理重視のマネジメントの難しさ・限界や、プロジェクトベースの仕事やスクラム型の仕事の進め方の導入が求められている中で、今まさに日本企業が直面している変化点とチャレンジを示していると思われる。
他方、「仕事の細分化」に関しても、今後の自社の事業戦略の遂行に必要なヒトのケイパビリティや量を踏まえ、自社のミドルシニアのリスキルや更なる活用、外部の労働力や機械の自社事業への活用が必要となる中では、今後日本企業にも求められる「職務」からのアップデートとなる。
昨今は各企業が中期事業戦略を相次いで検討・発表しているが、将来の企業の競争優位の源泉は何か、それを実現するための「ヒト」のケイパビリティや要員のポートフォリオはどのようなもので、現状の成り行きとはどれほどのギャップがあるのかということを見極めようとし、人材マネジメントの新たな取り組みに着手し始めている状況にある。将来、企業に存在する職務と、その遂行に必要なスキルやケイパビリティは何か、今の従業員をどの程度リスキルしていくのか、中途採用やエコシステム、AI等の機械をどの程度組み込む必要があるのか、それぞれの細分化された仕事に、どのリソースをどの程度の時間でマッチングさせるのか、といったことの検討が今まさに始まったところである。
本稿は日本企業が今後の事業戦略の実現に向けて、仕事のあり方の変化、人材マネジメントのあり方や従業員・エコシステムに対するエンゲージメントのあり方の変化が求められる中で、変化点のトレンドや具体的なイメージと、どのようなチャレンジと打ち手があるのかを、事例も踏まえて論説している。皆様のお取り組みの検討に際して、参考となるところがあれば幸甚である。
解説者紹介:
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
Workforce Transformationユニット 副事業運営責任者
執行役員 パートナー 坂田 省悟
※所属・役職は執筆時点の情報です。