EMEA 日系企業サービスグループ  インサイト

Leadership

The journey of resilient leadership (Global, Dec 2020) 英語記事
レジリエントな組織は、COVID-19だけでなく全ての危機に対して、対処、回復、成長の3つのフェーズを迅速かつ上手に回しています。この記事では、組織のレジリエンスを向上させるための以下の4つのアクションを紹介します。

• 信念：マーケットの混乱の中でも価値創造の機会を探求し、活用します。
• 立ち振る舞い：レジリエンシーへの道のりをナビゲートするために必要不可欠な考え方の転換を通じて、マネジメントと組織を設計し、主導します。
•  アジリティ：企業にとって重要な課題への回答を様々なステークホルダーと共同設計することにより、集団的なアジリティを取り入れます。
•  組織構造：C-suiteメンバーが、レジリエントな組織の重要な7つの要素に責任を持つようにします。

2021 Directors’ alert (Global, Dec 2020) 英語記事
2021年の取締役アラートシリーズの初版では、グローバル企業の非業務執行取締役が、気候変動、ビジネス戦略へのパンデミック影響、回復期におけるデジタル化とイノベーションの役割についての考えを共有します。

Sustainability/SDGs

Responsible business: no longer if but when - How can extractive companies reorient their portfolios and make sustainability a strategic priority?
(UK, Dec 2020) 英語Blog
世界は今、ビジネスに対して収益性とともにレスポンシブルであることを期待しています。これは、BP、Shell、Rio Tinto、BHPはネットゼロについてコミットするなど、多くの主要な採掘会社の最近の行動によって実証されています。レスポンシブル・ビジネスはもはや良いことではなく、生き残るために重要なことです。この記事では、Deloitteが2015年に導入したアドバンスト・ポートフォリオの概念と、レスポンシブルであることが企業ポートフォリオに与える影響について採掘企業がどのように検討すべきかを説明します。

児童労働白書2020―ビジネスと児童労働―  (日本, Dec 2020) 日本語記事
2020年10月の外務省による「ビジネスと人権に関する国別行動計画（NAP）」発表等を受け、日本企業への人権対応要請が急速に高まっています。サプライチェーン上の人権リスクの中でも特に注目の集まっている児童労働問題について、最新の実態や企業側のリスク及び対応事例、政府・国際機関・NGO等の取組み状況等を包括的にまとめました。

Communications for a changing climate (UK, Dec 2020) 英語Blog
気候変動について行動し、コミュニケーションをとる良いタイミングです。過去12カ月で気候変動への取り組みが急速に加速し、カーボンニュートラルを約束するブランドが増え、気候リスクと機会を戦略的に管理する必要性について理解が深まりました。このブログでは、なぜ今なのか、コミュニケーションを正しく行う方法、サステナビリティ・コミュニケーションチームが変化のカタリストになる方法、将来計画を策定する5つのシフトについて解説します。

Consumer

コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界 (日本, Dec 2020) 日本語記事
今回の危機がこれまでの危機と異なる最大の要因は、非接触経済（コンタクトレス・エコノミー）の台頭にあると考えています。非接触経済は、供給側（例：5G、クラウドプラットフォーム、AI、およびデータ分析のなどのデジタル技術の台頭）と需要側（例：利便性へのニーズ、健康と安全に対する意識の高まり）の双方によって創出・牽引されてきました。非接触経済は進化の只中にあります。この記事では、このような背景・トレンドや市場規模（APAC）、新たな消費スタイル、事業戦略の見直しのためのアクションについて説明します。（APAC向けの記事ですが、参考までにご紹介させていただきます）

Future of Food: Responsible Production (Global, Dec 2020) 英語ページ
プラネタリー・バウンダリー（地球の限界）内で将来のグローバル食料需要を満たすには、より効果的で責任ある生産プラクティスが必要です。この記事では、地球への影響の減少と生産量の増加を結び付ける3つの領域（高度な農業経営、意識の高いサプライチェーン、新しい市場機会）を深堀りします。この移行をリードする企業が将来の勝者になります。

Energy

エネルギーシミュレーションにみる 2050年のカーボンニュートラル社会 (日本, Dec 2020) 日本語記事
2050年脱炭素社会における電源構成、再エネ大量導入を支えるエネルギーインフラ像、モビリティ電動化、水素活用等のシミュレーションを行い、主要論点をレポートとして公開しました。

2021 power and utilities industry outlook (US, Dec 2020) 英語記事
2020年における米国の電力・公共事業業界は、連邦政府の政策による逆風にもかかわらず、クリーンエネルギーへの移行を主導し、COVID-19はその緊急性を確かにしました。電化に向かう経済の中で、プレーヤーがクリーン電力業界にサービスを提供しようとするとき、エネルギー業界はどのように収束するでしょうか？業界における5つのトレンドを探ります。

2021 renewable energy industry outlook (US, Dec 2020) 英語記事
再生可能エネルギーの需要増加の可能性は、運輸・産業セクターの電化、石油・ガス会社の電力バリューチェーンへの参加増加と相まって、業界の収束を加速しています。
これらのトレンドがコラボレーションの促進にどのように役立つか、また再生可能エネルギー業界にとって1年後がどうなるかを探ります。

Technology

TMT Predictions 2021 (UK, Dec 2020) 英語ページ
COVID-19に言及せずに2021年について話すことはできません。英国のテクノロジー、メディア、通信に関する2021年予測について、今年の6つのトピックス（女性スポーツ、8Kテレビ、スポーツのビデオ分析、クラウド移行、モバイルネットワーク構築）は全て、パンデミックによってある程度形作られました。2021年は、現在に対応するのではなく、将来の成長に注力できることを我々は望んでいます。

 Anticipating new needs to ensure customer success (Global, Dec 2020) 英語ページ
COVID-19パンデミックにより顧客のニーズが変化しても、テクノロジーリーダー - 特にHP - は顧客フォーカスを維持するためにどのように取り組んでいるのでしょうか。HPのChief commercial officerは、組織がパートナーや顧客とともに信頼、価値、競争優位を構築するために3つのステップ（個々のエクスペリエンスを創造する、一貫性に焦点を当てる、顧客をサポートできるデータケイパビリティを持つ）を踏むことを推奨しています。

5Gの各国消費者への浸透状況と日本の現在地 (日本, Dec 2020) 日本語ページ
2019年、2020年に各国で5Gサービスが順次リリースされ、日本でも2020年3月以降に通信事業者4社から5Gサービスがリリースされました。日本で5Gの乗り換えが進まない要因はなぜか、日本の5Gで期待されるサービスは何か、5Gをどう普及させていくのかを考察しました。

Tech Trends 2021 (Global, Dec 2020) 英語記事
デロイトの第12回目となるTech Trends 2021は、戦略設計を可能にするテクノロジー、デジタル職場の再起動、AIと機械学習の完全なベネフィットの実現など、今後18〜24カ月でビジネスを変革する可能性のある9つのトレンドを識別し、戦略、リスク、財務に関する洞察とともに解説します。

Manufacturing/Industry 4.0

2021 manufacturing industry outlook (US, Dec 2020) 英語記事
2020年は最近の中で他に類を見ない年であり、米国の製造業はその影響を受けています。生産減少に加え、パンデミック初期における強制的な操業停止は、製造業の雇用レベルを大幅に低下させました。この記事では、2021年の見通しについて、製造業の将来を鑑みて4つのトレンドを概説します。

 2021 engineering and construction industry outlook (US, Dec 2020) 英語記事
米国のエンジニアリング・建設業界は、2020年は明るい兆候で始まり、その後COVID-19が直撃しました。チャレンジがあるにもかかわらず、楽観的な理由があります。この記事では、コネクテッド・コンストラクションから新しいビジネスモデルまで、2021年に影響を与える5つのトレンドを探ります。

Global perspectives on blockchain adoption by industry: The future is now  (Global, Dec 2020) 英語記事
この記事では、2020年グローバルブロックチェーン調査から得られた製造・サプライチェーンに関する洞察を掘り下げています。ブロックチェーンが製造・サプライチェーンの未来をどのように形作っているかを解説します。

Supply Chain

Looking beyond the horizon: Preparing today’s supply chains to thrive in uncertainty (Global, Dec 2020) 英語記事
組織が、パンデミック中に学んだことを踏まえてサプライチェーン戦略をどのように再検討し、ニューノーマルにおいて成功するために今後必要と想定されるケイパビリティをどのように優先順位付けするかを検討します。

M&A

M&A emerges from quarantine - M&A strategies to thrive in the post-pandemic environment (Global, Dec 2020) 英語記事
パンデミック危機にもかかわらず、2020年の最初の10カ月で約2.2兆ドル相当のM&Aが全世界で発表されました。M&Aは2021年も回復の中心であり続けると我々は予想しており、実際、多くの企業はM&A戦略を利用し、ニューノーマルにおいて成長するために根本的な変革の機会を創出し始めています。また、危機後の世界における新たな優先事項を反映するため、ディールメイキングを変える必要もあります。 デロイトの欧州CFO調査（2020年秋）で、17カ国の約1,500人のCFOに、M&Aの目的、戦略的優先事項、取引実行リスク、取引後の価値創造の課題について質問しました。この記事では、これらの調査結果を検証し、リーダーへの示唆を提供します。

Finance/Accounting

With / After COVID-19におけるトレジャリーマネジメントの在り方 (日本, Dec 2020) 日本語記事
Specialized Finance領域におけるトレジャリーマネジメントの在り方について考察しています。

Human Capital

2021 Global Human Capital Trends (Global, Dec 2020) 英語記事
COVID-19は、人々と組織が危機のプレッシャーの下で驚異的な成長を遂げられることを証明しました。多くの組織にとっての課題は、混乱により前進する道が絶えずリセットされるとしても、モメンタムを維持して長期的に成長するための新しい方法を発見することです。ヒューマン・キャピタルの多くのトピックスは、伝統的に個別のプログラムやイニシアチブを通じてアプローチされてきました。組織がサバイブから成長へと移行するにつれ、これらのソリューションは動的に、より広範な組織を成長させることができる人間の強みをより適切にサポートできるようになる必要があります。「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド 2021：混乱した世界におけるソーシャル・エンタープライズ」では、2020年のレポートで取り上げた以下の5つのトピックスをさらに深く掘り下げ、組織の成長を可能にする人間の強みを組織がどのように引き出すことができるかを探ります。

•  ウェルビーイングのための仕事の設計：ワークライフバランスの終焉
• リスキリングを超えて：従業員の可能性の解放
•  スーパーチーム：仕事が行われる場所
•  人材戦略管理：仕事と従業員のための新しい方向性の設定
•  人事部へのメモ：仕事再設計への移行の加速 

Digital transformation

Time, technology, talent - The three-pronged promise of cloud ML (Global, Dec 2020) 英語記事
この記事では、AI戦略を前進させる新たな機会としてクラウド機械学習を取り上げ、これを利用した新しいビジネスアプリケーション開発を加速する方法にも触れています。クラウド機械学習の主なメリットは次のとおりです。

• 時間 – クラウドAIプラットフォーム、クラウド機械学習サービス、モデル展開、モニタリングツールなどを利用して、アプリケーション開発の効率を高めます
• テクノロジー – 大規模にトレーニングされた専門のAIソリューション（モデル、フレームワーク、アルゴリズム）を提供します
•  タレント – タレントに制約があっても、開発者に機械学習プロジェクトを迅速に進めるためのリソースをもたらします

レジリエンス経営を支えるビジネスプラットフォームとは (日本, 2020) 日本語ページ

• 第1回　デジタル変革時代に求められるビジネスプラットフォーム
• 第2回　事業変化に貢献するキーテクノロジー「デジタルツイン」
• 第3回　デジタルツインの実現アプローチ
• 統合版はこちら

Risk management

企業の不正リスク調査白書 Japan Fraud Survey 2020-2022 (日本, Dec 2020) 日本語記事
本調査は、上場・非上場企業を対象に2020年6月～10月までの不正の実態および不正への取り組みについてアンケート調査を行い、会計不正（架空売上、費用隠蔽等）、汚職（贈収賄、カルテル、談合、利益相反）、情報不正（品質・産地・信用情報等のデータ偽装、情報漏洩、インサイダー取引）、横領を対象とし、「不正の実態と危機意識」「不正リスクガバナンス」に「コロナ対応の実態」を観点に加えることで、日本企業の不正対応の実態を立体的に明らかにしています。

Global Future of Digital Identity (Global, Dec 2020) 英語ページ
デジタルアイデンティティはデータドリブンな組織の中核であり、急速に進化するテクノロジーベースでデータドリブンな経済社会の基盤になりつつあります。これは民間企業、政府機関、市民社会組織といったあらゆる種類の組織における傾向です。この記事では、どのようにデジタルアイデンティティを強化し、組織の差別化を支援するかを解説します。

DX時代・COVID-19時代のプライバシー (日本, Dec 2020) 日本語ページ
DXの進展により、個人に関わるデータの取扱いに関心が高まる中、今年日本では個人情報保護法の改正が行われました。またCOVID-19の流行により各国でその対策とプライバシーの在り方が問われました。Digital　Consumer Trends 2020の調査結果を踏まえ、個人情報の取扱いやプライバシーを考えるうえでの留意点について考察します。