ナレッジ

EMEA 日系企業サービスグループ  インサイト

Deloitteがグローバル、欧州、日本で公表した記事、ツール、イベント等のうち、EMEAで事業活動を行う日系企業に広く関心がありそうなものを集約してご紹介しています(2021年2月)。

Leadership

「2021年版 デロイト グローバル レジリエンス報告書」における日本の調査結果(日本, Feb 2021) 日本語記事
世界の経営者を対象とする意識調査に基づきデロイトが公開した「2021年版 デロイト グローバル レジリエンス報告書」について、日本の経営者の回答結果を発表します。デロイトは、第四次産業革命が引き起こす経済社会の大きな変化の渦中にある経営者の意識を、グローバル規模で継続的に調査しています。今年の調査では、新型コロナウイルスの感染拡大により企業経営をとりまく不確実性がさらに増大する中で、危機的状況からの回復力だけでなくコロナ後の「ベターノーマル」の道を切り開いていける組織を「レジリエンス」を備えた組織と捉え、その特性を探求することに主眼が置かれています。

レジリエントなリーダーへの道のり - 組織的なレジリエンスを構築するために必要なリーダーシップとは (日本, Feb 2021) 日本語記事
レジリエントな組織は、COVID-19だけでなく、あらゆる危機に対して、3つのフェーズ(対応段階、回復段階、成長段階)を迅速、かつ適切に対応し移行します。組織的なレジリエンスを向上させる4つのポイントを紹介します。

Fortune and Deloitte CEO Survey: How CEOs are Recovering from the Past Year (US, Jan 2021) 英語記事
Fortune/Deloitteの第3回CEO Surveyは、CEOが将来の新しい世界を構想し、苦労して獲得した2020年の利益で自社を強化していることを明らかにしています。2021年を一言で表す場合、CEOの27%が「希望」と書いています。他に多かった言葉は「機会」「楽観主義」「回復」です。「不確実」や「長く辛い歩み」などの不吉な言葉で2021年を説明する者も少数います。対照的に、CEOの半数以上が2020年を明らかに否定的な言葉で説明し、2020年を説明する最も多かった言葉は「挑戦」でした。

重要な洞察:

  • CEOの10人中7人は、収益と従業員は減少しておらず、既に回復しているか、2021年6月までに危機前のレベルに回復すると述べている。
  • 政府へのメッセージ:CEOの59%が、米国新政権の今後2年間の最優先事項の1つとして政府への信頼回復をランク付けした。
  • デジタルトランスフォーメーションは依然として最重要事項:CEOの85%は、パンデミックがデジタルトランスフォーメーションを大幅に加速したことに同意した。
  • 従業員のウェルビーイングへの継続的な焦点:CEOの98%は、パンデミックの終了後も従業員のメンタルヘルスとウェルビーイングが優先されることに同意した。
  • DEIへの強いコミットメント:CEOの94%がDEIが個人的な戦略的優先事項であることに同意した。
  • 改善余地の可能性:CEOの64%は、パンデミック以降、提供するカスタマーエクスペリエンスが改善されたことに同意した。

2021 industry outlooks (Global, Feb 2021) 英語記事
2020年、企業や政府はパンデミック時の活動方法を理解するのに苦労しましたが、多くの組織が非常に困難な状況を最大限に活用したという重要な証拠も見られます。業界やセクターを超えて、多くの組織が世界的パンデミックの間、既に進行していたトレンドを加速させることに成功しました。このレポートでは、デジタル化、顧客中心主義への進化、ビジネス基盤(タレントを含む)の強化への焦点、企業の社会的責任(CSR)という概念を受け入れる組織の意欲の高まりなど、業界全体で共有されるこれら4つのトレンドを探ります。

Economics

COVID-19 and beyond: 2021 scenarios for resilient leaders (Global, Feb 2021) 英語記事
COVID-19パンデミックとその課題が2021年も続いているため、リーダーは今年の経済的影響に備えています。リーダーが短期的に下す決断が、組織をどのように長期的に維持していくかの原動力となります。リーダーはショックを和らげるために断固たる行動をとると同時に、未来の展開に合わせて変化する可能性のあるものに備えなければなりません。この記事は、2020年4月に発行された経済シナリオのフォローアップです。2021年の経済状況を形作る可能性のある2つの重要な不確実性(パンデミックとその経済的影響に対する政府の対応、およびワクチン配布と採用のレベル)に基づき、4つのシナリオを作成しました。

Vaccines offer hope of a summer bounce back (UK, Feb 2021) 英語記事
2020年、英国はCOVID-19感染の2つの波と、歴史の中で最も急な不況を乗り越えました。多くの業界が連続的なロックダウンにより大きな打撃を受け、2020年Q4と2021年Q1にも不況が続くと予想されます。しかし、政府がいくつかの支援スキームを開始し、Brexitの通商協定が締結されため、 景気後退はCOVID-19パンデミックの発生直後にみられたよりもはるかに小さい規模の可能性があります。この記事では、2度目の全国的なロックダウンと厳しい活動制限にもかかわらず、より良い気候とワクチン大量接種の見通しが英国経済が2021年夏に回復するのをどのように助けるかを調べます。 

Eurozone economic outlook (Europe, Feb 2021) 英語記事
新年の始まりは、ユーロ圏経済にとって完璧からほど遠いものでした。COVID-19感染率の上昇により、秋以降、ロックダウンが継続、新規導入、強化され、2020年Q4の経済は不況に陥りました。新しいロックダウンは、このQ1のほとんどで(程度は様々ながら)続く可能性があります。したがって、ユーロ圏経済の回復には、Q3における経済の急速な回復後、アナリストのほとんどが予想したよりも時間がかかります。ウイルスが制御下に置かれるまで、またはワクチン接種が経済再開を可能とするまで、回復は遅れます。

Sustainability

Social Impact委員会 第2回ゲスト対談企画 開催レポート(元パタゴニア日本支社長 辻井隆行氏) (日本, Feb 2021) 日本語記事
デロイト トーマツ コンサルティングでは、持続可能な社会実現への貢献の一環として、ビジネスコンサルティングファームとしての専門性と知見を活用した社会課題解決活動「Social Impact」を推進しています。その一環として2020年12月16日に行われた第2回Social Impact 委員会ゲスト対談企画では、「『レスポンシブルビジネス』の在り方とは -社会的責任とビジネスの両立-」と題し、元パタゴニア日本支社長 辻井隆行氏をお招きし、パネルディスカッションを開催しました。

The Future of the Chief Sustainability Officer – Sense-Maker in Chief (Global, Feb 2021) 英語記事
チーフサステナビリティオフィサー(CSO)は、組織の「センスメーカーの長」として台頭しています。 彼らは、外部のサステナビリティ環境の変化を解釈し、会社にとっての戦略的結果を出すよう求められています。Deloitteと国際金融協会によるレポートでは、80人を超えるサステナビリティの専門家からインサイトを収集し、金融サービス企業が CSOの役割をどう捉えているかを要約しています。またレポートでは、いくつかの企業がなぜCSOを任命することを決定したのか、CSOに何を期待するか、どのガバナンスモデルがうまく機能しているかについて説明しています。

Consumer

Rethink: Target sustainable growth (UK, Feb 2021) 英語記事
新キャンペーンの「Rethink. Reshape. Rewire.」では、コンシューマー企業がコスト削減策を超えて考え、バリューチェーン全体で効率と成長を推進する方法を探索します。最初の章である「Rethink」では、マーケットのディスラプションと変化のスピードが、COVID-19やBrexitなどの外部要因と相まって、企業がコンシューマービジネスであるとはどういうことか、どのように利益を上げて成長できるかを再考することを余儀なくされていることに焦点を当てます。

主な調査結果:

  • COVID-19や英国の経済状況、Brexitは、今後12カ月間のビジネス成長に対する主要なリスクである
  • 今後10年間で、気候変動と激しい競争がビジネス成長に対する主要なリスクと見なされている
  • パンデミックは、今後3年間で企業の売上・純利益と雇用活動に悪影響を与える可能性がある
  • 質の高いマーケットシェアを獲得し、オーガニックに成長し、効率を高めることが、今後12カ月間のビジネスの最優先事項として浮上している

 A Retail Series: The journey to Net Zero (UK, Mar 2021) 英語Webinar – 3月4日(木)08.30-09.30 GMT
COVID-19の影響により、多くの小売業者は変化するマーケットの課題にペースを合わせて適応し、対応することを強いられました。このウェビナーでは、このアジリティを活用してネットゼロへの道のりを歩む企業どのようにサポートできるか、組織が小売バリューチェーン全体でどのように願望から実現に移行できるかについて議論します。

Retail landlords and tenants (UK, Feb 2021) 英語記事
現在、小売店の閉店や入居者からの賃料譲歩要求が相次ぐ中、小売店の家主とテナントとの関係は、これまでにないほど緊張しています。小売業者の間では、従来の値上げのみの賃料見直し型のリースから、売上高に連動する賃料を伴うより柔軟なリースへと移行したいという声が高まっています。しかし、売上高をベースにしたモデルは、家主にとって、運営面、財務面、評価面で多くの重要な課題を生み出しています。この記事では、市況に対する私たちの見解を説明します。

アフターコロナを捉えたコンシューマー企業の取組 第2回 (日本, Feb 2021) 日本語記事
日本の食品・飲料業界は、新型コロナウイルスの影響を受け、顧客ニーズの多様化が加速しています。そのような市場変化を追随し、サステナブルな経営を実現するためにデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するなどの様々な対応が求められていますが、他の業界と比較すると遅れをとっていることも否めません。その結果、製品データから実用的なインサイトを得る機会、つまりは収益改善や製品開発の質、リードタイムを向上する機会を逸失してしまっている可能性があります。多様化する消費者の行動変化の把握や、商品開発・サービス提供にスピード感を持って対応すべく、本編ではDXを活用することで、どのように価値のある情報を入手し、インサイトへの導くことができるか、事例と共に解説します。

Future of Retail-Tech Emerging Landscape in Israel (Israel, Mar 2021) 英語Webinar -  3月2日(火)15-16時GMT
このウェビナーでは、小売業界に影響を与える短期・長期のトレンド、これらのトレンドがマーケットの様々なプレーヤーにどのように影響するか、業界の適応を支援するために新しく開発された技術がどのように位置付けられるかを説明します。 レポートは、テクノロジースタートアップのマッピングだけでなく、これらのテクノロジーが今日の小売業者や消費者ブランドのニーズにどのように対応しているかにも焦点を当てています。

When playing it safe is not an option (Global, Feb 2021) 英語記事
パンデミックはコンシューマー業界を変え、多くのサブセクターで勝者と敗者を生み出しました。オンライン食料品の需要は急増しており、デジタルエンターテインメントは必需品ですが、外食や旅行は大幅に減少しています。これらの変化は、デジタルトランスフォーメーションへの取り組みを急増させました。この記事では、デジタルトランスフォーメーションの主要なアクションについて概説しています。

Consumer Tracker COVID-19に関する消費者動向 - 第12回(2020年11月発表)反映版 (日本, Feb 2021) 日本語記事
デロイト グローバルでは、世界19か国・各1,000人を対象にパンデミック下における消費者意識の変化を定期調査しています。本調査は、こうした状況下で消費者の消費行動の意識がどのように変化するか、感染が落ち着いてきている諸外国の状況とも比較しながら、経済の脆弱性と個々の安全の相互作用について理解を深めることを目的に、2020年4月から、2021年1月(現在)まで計14回の調査を実施しています。このうち本稿では、2020年11月発表の第12回調査結果までの各国の動向について詳述します。

What next for the high street? (UK, Jan 2021) 英語記事
2014年、Deloitteは今後数年間で最もレジリエントだとが証明されるのはショッピングセンターやリテールパークではなくハイストリート(商店街)だと予測する調査・分析を発表しました。それからマーケットに影響を与えてきた激動や構造変化を考えると、2014年の楽観的な予測を再検討する良い機会だと思われます。この記事では、COVID-19パンデミックによりハイストリートの衰退がどのように加速されたか、また、英国のハイストリートの定義を非常に難しくしている用途の多様性が、その長期的な回復の鍵となる可能性があるかを説明しています。

Future of Food: personalised, responsible and healthy (NL, Feb 2021) 英語記事
現在の栄養パラダイムは、果物や野菜を多く食べ、加工食品や砂糖、赤身肉の消費量を減らすという一般論に基づいています。しかし確かなことは、食の未来はパーソナライズされた、責任のある、健康的なものであるということです。食品は、生物学的構成、ライフスタイル、健康状態、個人の嗜好などの要因に基づいた個人のニーズに合わせて最適化され、ビジネスに多くの機会をもたらします。この記事では、企業が顧客ニーズをよりよく反映するために製品やサービスのポートフォリオを調整する方法、バリューチェーン全体で情報を利用できるようにするためのデジタルやデータ能力への投資の重要性、外部とのパートナーシップの重要性や栄養分野における複数プレーヤーからの意見を探ります。

Energy

Digital utility asset management: Building the backbone of the energy transition
(Global, Feb 2021) 英語記事
電力業界はクリーンエネルギーへの移行をリードしており、再生可能エネルギーは多くの電力会社の戦略の中心となっています。そしてこれは、管理資産の拡大と複雑化をもたらす可能性があります。この記事では、サイバーセキュリティとデータガバナンスを中核とし、進化の9つの段階を通じてデジタル資産マネジメントのジャーニーを設計するためのフレームワークであるDeloitteのDigital Utility Asset Management Modelを紹介します。

The race to net zero: how to win? (UK, Mar 2021) 英語Webinar - 2021年3月9日10:00-11:00 GMT
多くの企業が2050年までにカーボンニュートラルとなる意向を公に宣言しています。長期的なビジョンは明確ですが、より厄介な課題は近い将来にあり、オペレーションや従業員、評価、マーケットに与える重大な影響を理解することです。このウェビナーでは、‘The 2030 decarbonisation challenge’レポートに基づき、リスクを最小限に抑えながら脱炭素に関する活動を加速する潜在的な機会と、進化するエネルギー概観をナビゲートし、2030年までに意味のある中間目標を達成する方法について検討します。また、企業が新エネルギーエコシステムで価値と競争優位の両方を生み出す方法を探ります。ご興味があればリンク先からご登録ください。 

Fueling the future of Mobility: Hydrogen electrolyzers (Europe, Jan 2021) 英語記事
EUには野心的な温室効果ガス(GHG)排出削減目標があり、水素はこの戦略の主要な柱です。従来の水素製造はGHG排出の強力な発生源ですが、これらの排出を削減できるプロセスがあります。実行可能なプロセスの1つは電気分解です。この記事では、電気分解プロセスの技術・経済的側面、水素製造に電力を供給する主要な側面、水素製造の様々なオペレーティングモデルについて説明します。

Automotive

2021年度版「グローバル自動車消費者意識調査」 (日本, Feb 2021) 日本語記事
デロイトは、全世界23ヵ国24,000人以上の消費者を対象に自動車産業に影響を与える様々な課題に関して調査した結果を元に、日本及び米国、ドイツ、インド、中国、韓国の6か国の消費者意識を考察しまとめた「2021年 デロイト グローバル自動車消費者調査」を発表しました。調査は2020年9月から10月にかけて実施しており、COVID-19に起因する不確実性と経済的な懸念が消費者意識に与える影響も絡めて、先進技術、デジタル自動車小売プラットフォームなどの側面から結果を分析しています。

Forget the wheel - Reinventing vehicle interiors for an autonomous future (Germany, Feb 2021) 英語記事
何十年もの間、自動車業界のOEMは、運転をより安全に、より快適に、より楽しくするために機能の改善を追求してきました。しかし、この傾向は変わりつつあります。ドライバーがハンドルを握る責任を放棄すると、彼らは車のインテリアに焦点を移し、その欲求はイノベーションを引き起こす可能性があります。AVのインテリア体験は、今後10年間で様々な形で発展する可能性があります。この記事では、マネージャー、デザイナー、開発者が未来の車を形作る作業をサポートするために、4つの未来のシナリオとそれらが左右する不確実性を探ります。

Value recovery in the automotive industry (UK, Feb 2021) 英語記事
COVID-19のショックは、非中核資産に圧力をかけ、将来の現金と投資にプレミアムを乗せることにより、企業にビジネスの方向性を変えることを余儀なくさせています。それと並行して、自動車業界では、モビリティが柔軟なサービスとして購入され、自動車がコネクテッド化、自動運転化、電動化されるという根本的に異なるバリューチェーンが出現してきています。自動車会社は今こそ大胆な変革行動を起こす必要があります。このレポートでは、企業が今後10年間でコアビジネスの一部とならない資産を特定して活用する方法を概説します。さらに、パンデミック後の回復期に出現する可能性のある幅広い高成長の機会を活用するために、このポジショニング見直しを通じて企業がよりアジャイルかつ柔軟になる方法について説明します。

自動車業界の環境変化への組織・人材領域の対策 - デジタルトランスフォーメーションを実現する組織・人材戦略(1)(日本, Feb 2021) 日本語記事
CASEやMaaSがもたらす変化やCOVID-19が、自動車業界に100年に1度といわれる大きなインパクトを与えており、自動車サプライヤーも変革を求められています。全6回シリーズの初回である今回は、自動車業界およびサプライヤーへのインパクトはどのようなものか、それらの対策としてどのような事例があるかを振り返ると同時に、今後どのような人材が必要になるかを考察します。 

Fueling the Future of Mobility: Hydrogen and fuel cell solutions for heavy duty long-haul freight transportation (Europe, Dec 2020) 英語記事
このレポートでは、パリ協定を遵守するために、EUが2050年までにカーボンニュートラルを到達することをどのように約束したかを説明しています。水素は、この課題に取り組むための戦略の主要な柱です。 また、大型トラックの排出削減目標と、目標達成をサポートする技術についても説明します。

Technology

Mobile networks are going virtual—and open (Global, Feb 2021) 英語記事
プロバイダーは、5Gを展開するにあたり、展開コスト削減とイノベーションサイクル短縮のために、オープンな無線アクセスネットワーク(オープンRAN)にますます注目しています。

5G edge as an operations transformation platform (Global, Feb 2021) 英語記事
ほとんどのマネジメントは、5Gがダウンロードの高速化やスマートフォンの接続向上以上のものを意味することを理解しています。しかし、変革を可能にするプラットフォームとして5Gエッジに投資することはどういう意味で、そのプロセスはどのようになるのでしょうか。この記事では、5Gエッジの現状、プラットフォームのユースケース、考慮すべき導入フレームワークについて説明します。

Tech Trends 2021: Lead with confidence (Global, Feb 2021) 英語Podcast
Covid-19は、2020年におけるデジタル変化のカタリストであり、既に動いているトレンドを加速させました。Tanya OttはDeloitteのScott Buchholz、Mike Bechtel、Anh Phillipsと話し、次に何が起こるかを調べます。

Eight critical issues for TMT companies to address in 2021 (Global, Feb 2021) 英語記事
テクノロジー、メディア&エンターテインメント、テレコム(TMT)企業は、2020年の劇的なディスラプションによる余波を、予想される方法と予期しない方法の両方で今後数年間感じる可能性があります。一部の産業は、我々の家を世界と接続する重要なインフラとサービスを提供することにより繁栄してきました。他の業界は、消費者行動が変化し、収入源がなくなったために苦しんでいます。過去12カ月は、多くのTMTリーダーに、利益を超えて社会で果たす役割を再評価し、検討する機会も提供してきました。この記事では2021年にTMTリーダーが注意すべき戦略、顧客、テクノロジー、従業員関連の論点に関していくつかのガイダンスを提供します。

Supply Chain 

Creating a competitive supply chain advantage through connected communities (Global, Feb 2021) 英語記事
パンデミック開始前でさえ、グローバルサプライチェーンは、需要の増加と見直しを必要とする配送システムのプレッシャーに対応するために、苦悩を深めていました。昨年の記事“How are global shippers evolving to meet tomorrow’s demand?”では、需要の増加、顧客の期待の高まり、インフラの制限がグローバルサプライチェーンにどのようにプレッシャーをかけ、非効率性を露呈させているかを調査しました。その中で、戦略的思考の3つの柱、コネクテッドコミュニティ、全体的な意思決定、インテリジェントな自動化が、将来の物品の動きを定義するのに役立つことを示唆しました。この1年間で、サプライチェーンに関連するエグゼクティブからこれらの柱とエコシステム変革のペースについてより深い洞察を集めました。新しい記事ではコネクテッドコミュニティを深く掘り下げ、分断されたエコシステムを統合し、協調的なオペレーティングモデルを可能にし、協調的なイノベーションを受け入れるための3つの成功要因に特に焦点を当てています。

Finance/Accounting

Budget 2021: Deloitte predictions (UK, Feb 2021) 英語記事
2021年3月3日の財務大臣の予算案公表に先立ち、デロイト専門家がその主要な予測を発表します。

グローバル展開を行う製造業における減損会計の留意点② (日本, Feb 2021) 日本語記事
前稿ではCOVID-19の広がりが製造業の業績に影響を与えている現状に則して、減損会計の全体像、減損会計の対象資産、グルーピング及び減損の兆候の判断について、IFRS及びUSGAAPとの差異に関する情報を交えて取り上げました。本稿では、「減損損失の認識の判定」及び「減損損失の測定」について取り上げます。

気候変動の影響(その1)(日本, Feb 2021) 日本語記事
この連載では、何回かに分けて、ニック・アンダーソン理事の文書「IFRS Standards and climate-related disclosures (IFRS基準と気候に関連する開示)」(2019年11月)と、IASBの教育文書「Effects of climate-related matters on financial statements (気候に関連する事項の財務諸表への影響)」(2020年11月)を紹介し、現行のIFRS会計基準を作成するにあたって、気候変動の影響をどのように反映させるべきかについて考察します。 

Closing out 2020 - IFRS in Focus (日本, Feb 2021) 日本語記事
インダストリー、財政状態、サプライ・チェーン及び物流、従業員構成、顧客の嗜好の変化などに関係なく、すべての企業がCOVID-19に関連する無数の財務報告及び会計上の課題に直面しているが、その課題の内容及び程度はさまざまです。本特別版IFRS in Focus「Closing Out 2020」では、これらの課題のいくつかを議論し、規制上の焦点、現在の経済環境又は会計基準の変更の結果として、2020年12月31日以後に終了する事業年度に関連性がある他の財務報告の問題も示しています。 

With / After COVID-19におけるファイナンスタレントマネジメントの在り方 (日本, Feb 2021) 日本語記事
本連載では、“With / After COVID-19におけるファイナンス組織の挑戦”と題して、今後のファイナンス組織の在り方についての分析・考察を行っています。前号(2021年2月号)からDeloitteの“Finance Wheel”のフレームワークにおけるファイナンスの各機能を有効に機能させるために必要となる“基盤要素(イネーブラー)”を対象にした展望を行っています。基盤要素の展望の第2回である本稿ではファイナンスタレントの在り方について考察します。

From endless winter to new dawn: What might a post–COVID-19 economy look like? (Global, Feb 2021) 英語記事
Deloitteのエコノミスト、フューチャリスト、シナリオプランナーは、2021年における4つの経済シナリオを作成しました(“The world remade: COVID-19 and beyond,” February 2021を参照)。シナリオは、今年の戦略・財務・オペレーション計画に関してリーダーを導くように設計されています。何が起こるかを予測してはいませんが、シナリオは何が起こり得るかの仮説を提供します。この記事では、4つのシナリオと、それらが企業とファイナンスリーダーに与える影響について検討します。

The CFO as the Driver of Sustainability (DE, Jan 2021) 英語記事
サステナビリティは将来の企業の成功要因の1つになりましたが、ファイナンス部門は主な課題に対処する準備がまだ整っていません。サステナビリティへの道を歩み、軌道に乗るために、CFOはその役割を再評価する必要があります。デロイトの「4 Faces of CFO」は、サステナビリティがCFOの役割にどのように影響しているかを分析し、よりサステナブルな企業への道を開くのに役立ちます。この記事では、次のトピックに焦点を当てています。

  • サステナビリティ主導の課題
  • なぜCFOが主導する必要があるのか
  • モデル「4 Faces of CFO」に基づくCFOの拡大する役割の特性評価

 

The Catalyst Effect of the Finance Function on Decarbonization (NL, Jan 2021) 英語記事
野心的なカーボン目標で強調された戦略的目標としての脱炭素化は、オランダの大規模な組織で広く採用されています。脱炭素化は、エネルギーの未来、モビリティの未来、そして食品の未来の中心的なテーマです。さらに、主要な金融機関も脱炭素化に取り組んでおり、これはオランダ気候協定の採択からも結論付けられます。ファイナンス部門は、組織のサステナビリティ変革において重要な役割を果たしています。この記事では、内部カーボンプライシング(内部炭素価格付け)がサステナビリティ変革をどのように加速できるかを探ります。

Believe it: Why trust may be the new driver of enterprise value (US, Feb 2021) 英語記事
組織は伝統的に、一貫性と透明性の副産物として様々なステークホルダーから信頼を得ながら、時間をかけて信頼を育んできました。しかし、変化する経済環境に適応するためにポジショニングを見直す中で、企業は、企業価値の他のドライバーと同様に、信頼をコア基盤の一部として組み込む(信頼を育成、深化、監視する)必要性に気付くかもしれません。この記事では、CFOが信頼のギャップを特定し、信頼の文化を確立するために役立つ方法を詳しく紹介するだけでなく、顧客、従業員、投資家という3つのステークホルダーグループとの信頼の絆を強化するために企業ができることにも焦点を当てています。

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による影響を受けて - グローバル展開を行う製造業における減損会計の留意点 (1) (日本, Feb 2021) 日本語記事
本シリーズ(全3回)では、減損会計における製造業における実務上の留意点を、IFRS及びUS-GAAPとのGAAP差を交えて紹介します。本稿では、「固定資産の減損会計の全体像」を示すとともに、「減損会計の対象資産とグルーピング」、「減損の兆候」に焦点を当てる。次稿以降では、「減損損失の認識の判定」、「減損損失の測定」、「減損処理後の会計処理(減損損失の戻入れ等)」及び「開示(会計上の見積りの開示に関する会計基準等)」について紹介します。

Digital Transformation

Maximizing the impact of technology investments in the new normal: CIO Insider (Global, Feb 2021) 英語記事
COVID-19パンデミックの発生前は、テクノロジーがビジネスプロセス、モデル、戦略を変革するにつれて、CIOやテクノロジーリーダーは着実に予算を増加させてきました。COVID-19の登場により、企業のテクノロジーへのアプローチとそれに対応する投資は大きく変化しました。この記事では、Deloitteの2020 Global Technology Leadership Studyのデータに基づき、テクノロジー支出の全体的なトレンドを調査します。また、COVID-19がテクノロジーの予算と投資に与える短期的・長期的な影響を調査し、テクノロジーの先駆者、つまり同業他社よりも進んだ企業の支出習慣を調査します。最後に、従来のテクノロジー支出慣行と資本配分について検討します。

M&A

ノンコア事業・資産売却戦略の高度化による事業成長実現 (日本, Feb 2021) 日本語記事
これまで日本企業では、ノンコア資産・事業の売却はネガティブなイメージが強く、積極的に実施されていませんでした。一方で、グローバル企業は、戦略的にノンコア資産・事業の売却を組み合わせ、フリーキャッシュフローに対して中立的に、成長領域へのM&Aを実施しています。このノンコア事業・資産を活用し、コア事業の成長投資に振り向ける企業価値向上の好循環モデルについて解説します。

Human Capital

グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド 2021 (日本, Feb 2021) 日本語記事
COVID-19の感染拡大により新しい働き方やビジネスの在り方の再認識が求められる中、組織が「生き残り」から「成長」へとマインドをシフトし、「ソーシャル・エンタープライズ*」へ変革するには、「人間らしさ」の発揮がカギとなっています。不確実性の高まる時代においては、アルゴリズムや数式など機械だけで課題を解決することは不可能であり、人間のもつ勇気、判断力、そして柔軟性の活用が肝要です。考え方や行動を変えるだけではなく、組織としての「あり方」を見つめなおした上で、あらゆる側面で「ヒト」を優先にした取り組みが求められています。今年のレポートでは、前回『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2020』で取り上げた5つのトレンドを更に深掘りし、組織が「生き残り」から「成長」へとマインドシフトし「ソーシャル・エンタープライズ」へ変革していく上で必要な「人間らしさ」をどのように引き出すことができるかを考察しています。

Risk Management

次世代の内部統制(デジタル化)に向けた現状および将来の想定に係る実態調査結果(2020年度) (日本, Feb 2021) 日本語記事
COVID-19の影響でデジタル化、ペーパレス化の取り組みが加速度的に推進されており、組織・人事、業務プロセス、情報システムの大きな変化が発生し、同時にガバナンスやリスクマネジメント、内部統制が脆弱とならないための見直し、改善が求められています。その中で、自社の取組が充分なのか、世の中における自社の位置づけを把握しきれていないとの声があがっています。今回、デロイトでは、企業のデジタル化推進に伴う内部統制の見直し、改善による新たなリスクへの対応について、現状の取り組み状況や今後の課題を把握するために、日本を代表する企業を対象に、現在および3年後に想定している状況について、13の調査項目とデロイトの成熟度評価モデルを用いたアンケートを実施しました。その結果を基に、デジタル化推進に向けての課題について考察しました。