サービス

データドリブン経営実現のためのdX推進・デジタル活用の高度化支援

 

DX(デジタルトランスフォーメーション)は、今や企業が事業活動を行ううえで必要不可欠な取り組みとなっています。一口にDX推進といっても、経営管理高度化・ビジネス創出・リスクマネジメント・業務効率化など、DXが及ぶ範囲は広範であり、さらにはCOVID-19への対応により、デジタル技術を活用した業務変革の推進は待ったなしの経営アジェンダとなっています。

解説動画(前編 7分)

解説動画(後編 8分)

主な支援サービス

企業が取り組むべきDXに関連する経営アジェンダは多岐に渡ります。デロイト トーマツ グループでは、企業のDX推進目的に応じて、その取り組みを有効かつ効果的に推進させるための専門的かつ幅広い支援を行います。

 

dX関連アドバイザリーサービス

タイトルをクリックすると、PDFにて詳しいサービス内容をご覧いただけます。

 

デジタル活用によるビジネスモデル変革

デジタル技術の進展は、競合環境・社会環境・社内資産など様々な観点で変化を生んでおり、過去の延長線上でビジネスを捉えるだけでは不十分です。デロイト トーマツではデジタル技術による環境変化リスク・機会を特定しデジタルビジョンの策定とビジネスモデル変革を支援します。

デジタル活用による業務オペレーション変革

DX推進が進む中、進化した業務オペレーションを実現することが技術的に可能となっています。デロイト トーマツでは①効率化/生産性向上、②進化/高度化、③dX基盤整備の3つの観点で、インダストリー・部門の特性を考慮した改革を支援します。

デジタルガバナンス態勢構築

経済産業省により「デジタルガバナンス・コード」が策定され、経営者は市場関係者に対しDX活動における成果の説明責任を果たすことが求められています。デロイト トーマツは、企業における価値創出の観点でデジタルガバナンス態勢の構築を支援します。

デジタル活用による経営リスク管理高度化

企業内の財務データや非財務データのみならず、外部データも含めた広範囲のデータを活用し、様々なリスクシナリオを考慮し、それらを有機的に結び付け一元的に管理できる経営ダッシュボードは、コロナ禍においては経営判断を即時に行うための有効なツールとなるでしょう。

デジタル化社会における新たな脅威への対処

デジタル変革においては、AI利活用およびクラウド利活用における脅威・リスクへの対応が求められます。デロイト トーマツでは多種多様なAIガバナンスの実績に基づき、「企業の情報活用力の強化」や「クラウド化×近代化」に向けた支援を行います。

デジタル変革時代の経営課題アジェンダ

企業におけるDX推進においてはデジタル活用の専門性や幅広い領域の観点が求められます。デロイト トーマツでは企業のデジタル変革を実現するため、各種の経営課題アジェンダに対応したアドバイザリーサービスにより、総合的なdX推進を支援します。

 

※デロイト トーマツ グループでは、デジタルを導入することを主目的とした変革(DX)ではなく、デジタルを道具として駆使し、ビジネス自体を根本的に変革していくBusiness Transformation with Digital =“dX”であると定義しています。

 

プロフェッショナル

神津 友武/Tomotake Kozu

神津 友武/Tomotake Kozu

デロイト トーマツ グループ パートナー

有限責任監査法人トーマツ パートナー。物理学の研究員、コンサルティング会社を経て、2002 年から有限責任監査法人トーマツに勤務。 金融機関、商社やエネルギー会社を中心にデリバティブ・証券化商品の時価評価、定量的リスク分析、株式価値評価等の領域で、数理統計分析を用いた会計監査補助業務とコンサルティング業務に多数従事。 現在は金融、エネルギー、製造、小売、医薬、公共等の領域で、デロイト トーマツ グ... さらに見る

染谷 豊浩/Toyohiro Sometani

染谷 豊浩/Toyohiro Sometani

有限責任監査法人トーマツ パートナー

25年以上に渡り、統計分析や機械学習、AI導入等の多数のデータ活用業務に従事。 同時に数理モデル構築やディシジョンマネジメント領域でのソフトウエア開発、新規事業やAnalytics組織の立上げなどの経験を通じて数多くの顧客企業のビジネスを改善。 リスク管理、AML/CFT、不正検知、与信管理、債権回収、内部統制・内部監査、マーケティングなどの幅広い分野でAnalyticsプロジェクトをリードしてい... さらに見る