ミレニアル・Z世代　悲観の時代で成功する鍵は「柔軟性・適応性」？

主な調査結果

日本でのパンデミックの日常生活への影響は、グローバルと比較すると小さい

政府による感染防止対策ガイドラインの遵守状況をみると、日本はミレニアルの68％、Z世代の48％が「守っている」と回答しており、グローバルの同世代よりも低い結果となっています（図1）。「公共の場でマスクをしたか」「人が集まる場所を避けたか」についても、日本の実施率はグローバルの同世代よりも低く、特に日本のZ世代（それぞれ48%、51%）は低い結果となっています。

また、パンデミック期間中の行動として、日本はミレニアル・Z世代ともに、「通勤時間が減った」の他は、「家の片づけ・不要品の売却を行った」（それぞれ25%、18%）との回答が多く、家での生活や環境を見直したとの回答が目立ちました。一方で、「新しいスキルを習得した」（同世代とも9%）といった戦略的な自己投資を行う行動がグローバルと比較し少ないことが判明しました（図2）。

COVID-19により将来に対する悲観を強め、変化に対応する柔軟性を重視している

今後12か月間の経済見通しをみると、日本・グローバルのミレニアル・Z世代ともに、「悪化する」との見方が年々増加しています。特に日本では、2021年度はミレニアルの54%、Z世代の51%と半数以上が「悪化する」と回答しており、悲観的な見方を強めている様子がうかがえます（図3）。

この悲観的なマインドがベースとなり、ミレニアル・Z世代は、仕事においてもリスクを分散・低減しながら変化に対応して取り組み、一方では一つのことにコミットしたくないとの志向性を持つ傾向がみられます。本調査における「組織が成功するために必要な人材のスキルは何か？」という質問に対し、グローバル・日本のミレニアル・Z世代ともに、「柔軟性・適応性」が最も多い結果となりました（日本ミレニアル：46%、日本Z世代：41%、グローバルミレニアル：46%、グローバルZ世代：40%）（図4）。これはグローバル・日本で共通する、世代の特徴だと考えられます。

その一方で、「組織が成功するために必要な人材のスキル」の2位以降の傾向はグローバルと日本で違いが見られます。グローバルでは「テクノロジーへの精通」がミレニアル（28％）、Z世代（25%）共に上位にランクインするものの、日本ではミレニアルで12%、Z世代で13%と低い傾向にあります。この結果は、パンデミックによりデジタル化が世界規模で加速化しているにも関わらず、日本においては若年層におけるデジタルトランスフォーメーションの推進基盤が脆弱であることを示唆しています。
 

企業へのロイヤリティは昨年度急降下し、本年も低水準に留まっている

本調査の結果を経年でみると、2019年から2020年（COVID-19感染拡大前）にかけ、2年以内の離職意向は経済成長の鈍化を主な理由として急降下しています。本年の2年内離職意向は微増に転じてはいるものの、元の水準には戻っていません（図5）。ワクチン接種の開始に伴い、若干の明るい見通しが出てきたものの、まだ経済回復には時間を要するとの見方が影響していると考えられます。

離職意向の理由としては、一般的には報酬面での不満や昇進・スキル開発機会の欠如等が挙げられ、昨今ではリモートワークへの未対応も一つの要因と捉えられますが、メンタルヘルスも重要な側面であると考えられます。本年の調査では、ストレスレベルが高い回答者、また、雇用主がメンタルヘルス対策を効果的に実施していないと評価する回答者の間で、離職意向率が高くなる傾向が示されました（図6）。

日本のミレニアル・Z世代は企業のウェルビーイング対策が不十分だと感じている

それでは、日本の企業はメンタルヘルスを含めたウェルビーイングにどこまで対処できているのでしょうか。まずは、風土に着目すると、日本では「雇用主とストレスについてオープンに話したことがない」という回答がミレニアルで70％、Z世代で65％となっており、グローバルの同世代よりも高く（図7）、日本ではストレスを隠す風土が根強く残っていることが示されます。このストレスをオープンにできる職場風土は心理的安全性を高め、ストレスの予防・低減につながると考えられるため、今後改善すべき課題の一つと言えます。

次に、ミレニアル・Z世代は、日本企業のウェルビーイングへの対応状況をどのように捉えているでしょうか。まず、パンデミック期間中においては、日本のミレニアルの44％、Z世代の38％が「雇用主は積極的にウェルビーイングに対してサポートをしてくれなかった」と回答しています（図8）。また、パンデミック後についても、「雇用主は身体・メンタルヘルス対策を積極的に計画していない」との回答が日本のミレニアルは46%、Z世代は39%となっています。いずれの場合も日本のミレニアル・Z世代はグローバルの各世代よりも企業の取り組みを低く評価しています。前述の通り、メンタルヘルス面でのウェルビーイングが企業へのロイヤリティにも影響を与えるため、人材のリテンションのためにも、従来より積極的な対策が求められます。

ハイライト

今回の調査では、COVID-19のパンデミックにより、ミレニアル・Z世代が将来に対する悲観的観測を強め、組織の成功においては、「柔軟性や適応性」が必要と感じている姿が示されています。一方で、世の中のデジタルトランスフォーメーションを加速させたCOVID-19を経ても、日本のミレニアル・Z世代のテクノロジーに対する意識は依然として低い傾向にあることも注目に値します。また、この世代にとっては、メンタル面でのウェルビーイングや企業のサポートがロイヤリティに影響することも、企業は認識する必要があるでしょう。企業はこれら世代の特徴を理解し、活かすことができる人材マネジメントの実現が求められます（図9）。

解説者紹介：

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
ディレクター　澤田 修一

デロイト トーマツ コーポレートソリューション合同会社
シニアアソシエイト　岡田 久美

本レポートはDeloitte Globalが発表した内容をもとに、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社が翻訳・加筆したものです。和訳版と原文（英語）に差異が発生した場合には、原文を優先します。