ブランディングを目的としたショートフィルムの祭典『BRANDED SHORTS』に「Deloitte Digital Awards」を新設 ブックマークが追加されました
ニュースリリース
ブランディングを目的としたショートフィルムの祭典『BRANDED SHORTS』に「Deloitte Digital Awards」を新設
経済的価値に加えて社会的意義の関心が高まり「パーパス」の伝え方やブランディングが、より重要視される中、企業や社会が伝えたいメッセージの届け方の“New”を創造することを目指す
2021年6月16日
デロイト デジタルは、米国アカデミー賞公認・アジア最大級の国際短編映画祭、ショートショート フィルムフェスティバル & アジア(略称:SSFF & ASIA)における、企業や広告会社が制作したブランディングを目的としたショートフィルム(ブランデッドムービー)の部門『BRANDED SHORTS』にて2021年に「Deloitte Digital Awards」を新設し作品を公募、2022年の映画祭で賞の発表・授与を行います。
経済的価値に加えて社会的意義の関心が高まる中で、企業や社会もパーパスの伝え方やブランディングがより重要となっており、新たな手法のひとつとしてブランデッドムービーへの期待が高まっています。デロイト デジタルではブランデッドムービーの制作に携わる、ショートフィルム、ブランディングの可能性に対する想いや知見をもつ方々が集い、繋がる機会を広げることで、企業や社会が伝えたいメッセージの届け方の“New”を創造することを目指し、「Deloitte Digital Awards」を新設することとしました。
「Deloitte Digital Awards」は『BRANDED SHORTS』部門において設けられるもので、Purpose(パーパス:存在意義)、New(新奇性)、Design(デザイン性)、Human Experience(人の体験・体験価値)、Engagement(エンゲージメント:愛着)の5つの指標から作品を評価します。中でもコンセプトや取り組み、映像の新奇性を重視するとともに、デロイト デジタルが掲げる、デジタルと人間らしさの融合が図られていることを評価のポイントとして重視します。
今回のアワードは、デロイト デジタルが取り組む、最新のデジタル技術を駆使したビジネス変革“For Business”とデジタルを広義にとらえデジタルを駆使した新たな価値創造”For New Value”の循環に加わる、“For connect”の取り組みと位置付けており、受賞者とはネットワーキングやサービス提供/クリエイティブ制作におけるDeloitte Digitalとのコラボレーションなどを検討しています。
「Deloitte Digital Awards」の審査員や『BRANDED SHORTS 2022』の開催概要、公募など詳細については、今後決まり次第お知らせします。
<ショートショート フィルムフェスティバル & アジア>
米国俳優協会(SAG)の会員でもある俳優 別所哲也が、米国で出会った「ショートフィルム」を、新しい映像ジャンルとして日本に紹介したいとの想いから1999年にアメリカン・ショート・ショートフィルムフェスティバル創立。2001年には名称を「ショートショート フィルムフェスティバル(SSFF)」とし、2004年に米国アカデミー賞公認映画祭に認定されました。また同年、アジア発の新しい映像文化の発信・新進若手映像作家の育成を目的とし、同年に 「ショートショート フィルムフェスティバル アジア(SSFF ASIA 共催:東京都)」が誕生しました。現在は 「SSFF & ASIA」を総称として映画祭を開催しています。
また、2018年に映画祭が20周年を迎えたことを記念し、グランプリ作品はジョージ・ルーカス監督の名を冠した「ジョージ・ルーカス アワード」となりました。 2019年1月には、20周年の記念イベントとして「ショートショートフィルムフェスティバル in ハリウッド」が行われ、また、2019年の映画祭より、オフィシャルコンペティション(インターナショナル部門、アジアインターナショナル部門、ジャパン部門)およびノンフィクション部門の各優秀賞、最大4作品が翌年のアカデミー賞短編部門へのノミネート候補とされる権利を獲得しました。SSFF & ASIAは映画祭を通じて引き続き、若きクリエイターを応援してまいります。
【公式ウェブサイト】 https://www.shortshorts.org
<BRANDED SHORTS>
従来のコミュニケーションプランニングだけでは、顧客とのエンゲージメント醸成が難しくなってきた時代。企業と顧客とのコミュニケーションも大きく変化し、昨今、動画マーケティングに力を入れる企業が増えてきています。特にブランデッドムービーと呼ばれる映像は、「生活者にとっての価値(エンターテイメント性や有益性)」と「企業やブランド側からのメッセージや理念」を両立出来るコンテンツとして、注目を集めています。
2016年、ショートショート フィルムフェスティバル & アジアでは、このブランデッドムービーを国際短編映画祭としての独自の基準を設け、それらの作品を集める公式部門「BRANDED SHORTS」を設立し、国内外からブランデッドムービーを募集し、多種多様な作品を上映するほか、動画広告市場のより一層の活性化のためのイベントやセミナーを行っています。
<デロイト デジタルについて>
デロイト デジタル(Deloitte Digital)は「デジタル」と「人間らしさ」を融合し、ビジネスや社会におけるデジタルの未来を切り開くグローバルブランドです。最先端のデジタル知見と技術を有する、戦略コンサルタント・データサイエンティスト・テクノロジーエンジニア・クリエイティブなど異なるバックグランドを持ったプロフェッショナルが創造性と論理性を融合し、アイディアを形にすることでビジネスイシューや社会課題の解決をするほか、スポーツ、エンターテイメント、キャリアなどの次世代の在り方を提唱しています。世界60か国以上、16,000人以上のメンバーが参画し、日本ではデロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティングがサービスを提供しています。
<報道機関の方からの問い合わせ先>
デロイト トーマツ グループ 広報担当 高橋
Tel: 03-6213-3210 Email: press-release@tohmatsu.co.jp
デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。
Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するプロフェッショナルサービスの分野で世界最大級の規模を有し、150を超える国・地域にわたるメンバーファームや関係法人のグローバルネットワーク(総称して“デロイトネットワーク”)を通じFortune Global 500®の8割の企業に対してサービスを提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約312,000名の専門家については、(www.deloitte.com)をご覧ください。