調査レポート

デジタルが競争戦略のコアとなる

デジタルが当たり前の時代では、戦略が差別化をうむ

新型コロナウイルス感染症によるパンデミックのような不確実性が高い環境においても、デジタルトランスフォーメーションが進んでいる企業は、急激な変化にも適応し、財務面でも好実績を収める傾向があります。なぜなら、これら企業では、デジタルをコアとした戦略が不確実性への対応力や、競合他社との差別化、また、企業戦略そのものの精度向上に寄与しているからです。

日本版発行に寄せて

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の終息が想定よりも長引くことが濃厚になってきている状況のなか、外部環境の変化や不確実性の増大はますます加速すると思われる。既に、COVID-19状況下になって2年弱にもなろうとしているなかで、デジタルトランスフォーメーションを進めている企業は、急激な変化にも適応し、財務面でも好実績を収める傾向が明らかになってきた。

本レポートは、原文タイトルが「Putting digital at the heart of strategy~When everyone is digital, strategy is the differentiator」となっているように、テクノジーのみならずマインドセットや働き方なども含めてデジタルを企業戦略の中核に据えて企業変革を推進していくこと(真の意味でのデジタルトランスフォーメーション)で、単にデジタルテクノジーを導入しただけの競合他社に対して差別化を図れるだけでなく、新たな競合として台頭しつつある新興デジタル企業への対抗にもなる、と考察している。COVID-19により、企業におけるデジタル技術の導入が急激に進み、ビジネスや人々の生活にも、不可逆な変化を与えた。その一方で、日本企業のデジタルトランスフォーメーションへの取り組みは、デジタルテクノロジーを活用した新規の事業・サービス開発を実験的に行う取り組みから、全社レベルでの企業変革の位置づけへと動き出す気配がようやく一部の企業で出てきた。多くの企業は単なるデジタルテクノロジーの活用検討に終始してしまっており、「どこで戦うのか」「どうすれば勝てるのか」という点までを踏まえての検討となると、まさにこれからというのが実態ではないだろうか。

COVID-19による大きな環境変化が常態化し、デジタルテクノジーの導入が否応がなく進み、活用が前提となっていくなかで、イノベーションや顧客志向、または変化対応力をいかに迅速に高め、差別化できる企業競争力を維持・向上できるのかが今後重要となる。その一方で、COVID-19への初期対応でも、迅速に動けた企業とそうでなかった企業で明暗が分かれたように、デジタルトランスフォーメーションにどこまで本気で取り組むかによって、企業競争力強化の観点でも大きな差がついていくのではと危惧している。

読者の皆様には、本レポートも参考にしながら、終りない旅路であるデジタルトランスフォーメーションの取り組みを加速していただければ幸いである。


解説者紹介:

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
ヒューマンキャピタルデジタル(HC w/Digital)推進責任者 デジタル人事(Digital HR)サービスリーダー
執行役員 田中 公康
※所属・役職は執筆時点の情報です。

デジタルが競争戦略のコアとなる [PDF, 1.5MB]

関連書籍の紹介

DX(デジタルトランスフォーメーション)経営戦略(日本語)
「デジタルトランスフォーメーションの鍵は、テクノロジーではなく、人と組織にある。」

本稿で引用されている書籍” The Technology Fallacy”の邦訳に日本における解題を付加。デロイトと米国MIT(Massachusetts Institute of
Technolog)マネジメント雑誌『MITスローン マネジメントレビュー』が1万6000人への4年間の調査、ウォルマート、グーグルなどの企業マネージャインタビュー等、豊富な実例の分析をもとに、デジタルトランスフォーメーション成功の鍵を説く。

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