サービス

Digital DNA

デジタル組織、デジタルカルチャーへの変革を可能にする

近年、AI、IoT等の先進技術の発展により、事業構造を根本から揺るがす変化に直面しています。多くの日本企業は、デジタル化を事業の前提として受け止めて、事業・組織のデジタル変革に取組み始めています。 デロイト トーマツ コンサルティング(以下DTC)では、デロイト グローバルのデジタル変革手法と、豊富な支援実績に裏付けられた日本企業の知見で、デジタル組織・カルチャーへの変革を支援します。

デジタル変革を重視する一方、変革は道半ば

MITとデロイトが共同で実施した組織・カルチャーのデジタル変革についての調査によると、多くの企業経営者がデジタル変革を経営の重要課題に位置づけています。

一方で、デジタルビジネスに必要な組織や人材の確保・育成が課題であると認識している経営者は過半数に及び、デジタル変革がまだまだ道半ばであることがうかがえます。

引用元 2017 MIT and Deloitte Digital research, “Aligning the Organization for Its Digital Future

「デジタルであること=Being Digital」まで変革しきる

デロイトは、世界中の企業のデジタル変革を支援してきました。
その中で、デジタルのマチュリティ(成熟度)は、4つの段階で定義できることがわかってきました。

Exploring Digital

新たなICTの活用を模索し始めた段階

Doing Digital

新たなICTの活用は進むが、既存のビジネス・オペレーションを踏襲

Becoming Digital

組織の枠を超えて、 ビジネス・オペレーションのデジタル変革を推進中

Being Digital

ビジネス・オペレーションのデジタル変革の成果として、 顧客価値・競争優位を創出

ICTの導入だけでは、「Doing Digital」の段階に到達したに過ぎず、本当の意味でデジタル変革を成し遂げたとは言えません。私たちの考えるデジタル変革とは、ツールの導入・変革だけでなく、ビジネスのやり方や考え方まで変革しきることを指します。

デジタル組織・カルチャーへの変革を支援

テクノロジーを導入するだけでは、事業・組織のデジタル変革は実現できません。

DTCでは、デロイト グローバルが培ったデジタル変革手法を、豊富な支援実績に裏付けられた日本企業に関する知見を組み合わせることで、組織・人材の課題を乗り越えるための独自の方法論を提供しています。

デロイト グローバルは、Being Digitalを体現するデジタル組織の特徴を"23 Digital DNA Traits"として抽出し、デジタル組織・カルチャー変革の指針としてまとめました。例えば、チームのあり方、コラボレーション、失敗への考え方、顧客関与等が挙げられます。

そのDNAを軸に、現在のデジタルマチュリティを診断し、その結果と各社独自のカルチャーや理念を踏まえて変革へのロードマップを描きます。DTCでは、マチュリティの診断から変革の実行まで、統合的に支援しています。

23 Digital DNA Traitsや、サービス内容の詳細にご関心のある方は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。