世界は気候変動に取り組む準備ができている

グラスゴーで開催されたCOP26で、世界各国のリーダーによる長年の気候変動に関する重要な交渉が行われました。それと同時に、世界中の人々が、自国の政府が行動を起こすことを望み、国民としての自分たちの役割を果たす心構えを高めています。私たちにできることは少なからず残されていることが最新の科学で明らかになっており、多くの人々は、私たちにはそれを実現する力があることを信じています。いまこそ行動を起こして、それが正しいことを証明しましょう。

2021年9月、デロイトは23か国23,000名以上を対象に調査を実施し、人々が気候変動に対してどのような考えを抱き、気候変動にどう対応すべきだと考えているかを探りました。

• 人々は気候変動の影響を不安視している
  回答者の57%が、調査実施前の1か月間に「気候変動に対し不安や懸念を抱いた」と回答し、72%が「気候変動は喫緊の課題であると考えている」と回答しました。
• 気候変動は人々の生活に直接的な影響を及ぼしている
  科学的コンセンサスでは、気候変動によって異常気象の発生頻度が高まり、深刻度も増しているとされています。回答者の約半数（49%）が、最近6か月において、このような気候変動による直接的な影響を実際に受けたと回答したことは、人々が抱く不安の度合いを考えると当然の結果と言えるかもしれません。
• 多くの人々が、自国のリーダーが気候変動に対してさらなる行動を起こすことを望んでいる
  すべての年齢層、性別、所得水準において、調査回答者の3分の2（67%）が、自国政府は気候変動にもっと積極的に取り組むべきだと回答しました。
• 気候変動による影響の緩和に向けて、人々は自分たちの役割を果たす心構えを高めている
  世界全体で52%の回答者が、一部の製品やサービスが値上がりしたり入手できなくなったりしても、気候変動に対する新たな規制を支持するだろうと回答しました。特に富裕層はそのような規制を支持する傾向にありますが、気候変動対策に必要な費用は、社会全体で公平に負担しなければならないことを再認識させます。

以下のインフォグラフィックで結果を確認してください。