Sustainability Intelligence

はじめに

2016年1月の国連による17の持続可能な開発目標（SDGs）発効以降、グローバル企業に求められる社会的役割の多様化・高度化により、サステナビリティ（環境・社会・ガバナンス）領域に大きな注目が集まっています。

一方、カルフォルニア州の自動車ZEV規制、パーム油におけるRSPO認証等など、自社の事業構造の転換や、自社ブランドの毀損に繋がりかねないサステナビリティ政策やデファクトスタンダードがグローバル企業に与えるビジネスリスクは増大しています。

そのような中、サステナビリティ領域で先んじてルール形成を仕掛け、自社の優位性の向上を実現した、“したたかな”グローバルプレイヤーが誕生するようになりました。 

サステナビリティを自社の優位性向上、ブランド価値向上に繋げていくには、自社にとってのリスク/チャンスを可視化し、サステナビリティとCSVコンセプトをコアに据えて、2030年全社ビジョン等の戦略策定～事業部門の施策の実行までを推進していく必要があります。（一方、ほとんどの日本企業ではサステナビリティは“非”本業の活動に留まっており企業戦略と分断されています）

「ステークホルダーの関心」×「自社のポジショニング」からリスク/チャンスを可視化

独自フレームワーク“Sustainability Sensing”を活用することで、世界中の膨大な先端トレンド（例：国際NGOによる声明内容、評価機関の評価インデックスの改編）の効率的なインプットと、課題の優先度の評価付けにより、グローバルで関心度が高まりつつある分野を明確に出来ます。

上記に競合ベンチマークでの自社取組み状況を掛け合わせてマッピングすることで、自社にとってのリスク/チャンスの可視化が出来ます。

自社にとってのリスク/チャンスの評価

（参考）サステナビリティ・センシング・フレームワークに応じた戦略的対応

サステナビリティを企業価値の向上に結び付けるために企業がすべきこと

(1)恒常的な“Sustainability Sensing”による自社のリスク/チャンスの可視化（変化の兆しまで捉える）、(2)サステナビリティ・CSVコンセプトをコアに据えて、2030年全社ビジョン等の戦略立案～事業部門の優位性向上施策の実行までを推進、(3)ステークホルダーコミュニケーションを通じたレピュテーション獲得と実践的な英知のインプット　のサイクルを回しながらの磨き上げの活動を、豊富な経験を有するコンサルタントに加え、国際機関/NGOバックグラウンドを持つモニター デロイトの専門家らが戦略策定から実行まで伴走することで新たな“勝ちパターン”を確立し、企業価値の向上に結び付けていきます。

サステナビリティをコアに据えた経営サイクル