モニター デロイトニュース ブックマークが追加されました
ナレッジ
モニター デロイトニュース
モニター デロイトは、デロイトのグローバルな戦略コンサルティングプラクティスです。モニター デロイトによる、先進性・専門性・独自性の高いグローバルな知見のご紹介、専門家によるセミナー・レポートなどをご紹介いたします。（原則、毎月発行）
メールマガジン配信ご希望の方
メールマガジン利用規約、プライバシーポリシーをご一読のうえ、登録画面にて「モニター デロイトニュース」にチェックを入れてお申し込みください。
＞配信のお申し込み ＞メールマガジン利用規約 ＞プライバシーポリシー
2021年
デロイト トーマツと考える、「誰一人取り残さない」と「2050年カーボンニュートラル」両立のカギ
2050年までにCO2排出を全体でゼロにする政策目標「2050年カーボンニュートラル」とSDGsのトップスローガン「Leave no one behind（誰一人取り残さない）」を踏まえた脱炭素社会を実現するため、いま世界で注目されているのが「Just Transition（公正な移行）」というコンセプトです。プロフェッショナルファームの立場から「Just Transition」を推進するデロイト トーマツ グループ（モニター デロイト）の山田太雲と、気候変動問題に詳しいNPO法人気候ネットワーク理事の平田仁子氏が対談しました。
>>詳細はこちら
「本業リバイブ」によるビジネストランスフォーメーション
昨今、既存事業の停滞を背景に、日本企業におけるイノベーション投資・新規事業創出による事業トランスフォーメーション（変革）への取組が増加している一方で、ステークホルダーが求めるインパクトを生み出す事例は多くはありません。本稿では、本業を軸としたビジネスモデル変革の考え方、「本業」をリバイブさせることを契機としたインパクトある事業創出の観点を提供します。
>>詳細はこちら
新時代のデータドリブン型M&Aとは？～データの活用とレガシーからの移行～
コロナ禍でもM&Aはそれまで以上の活況を呈しています。そこでは「10年でやることを1年でやろうとしている」ことから、ディールを短時間で高い精度で実現していくことが求められています。本記事では、「せっかち化」するM&Aを背景にその成功確度向上に向け、M&A戦略立案に最先端のAI技術とビッグデータ分析技術を活用するトレンドについて解説します。
>>詳細はこちら
サーキュラーエコノミー先進企業からの問いかけ
（環境新聞 寄稿記事）
モニター デロイト ジャパンがアジア事務局として参画したフィンランドの半官半民ファンドSitraのレポート「世界を変えるサーキュラーエコノミーソリューション」において、39の先進企業の取り組みが選出されました。先進企業の取り組みを紐解くと、「大義」「市場創造」「課題解決の掛け算」の3つが重要なキーワードとなっていました。これら3つのキーワードについて具体的な事例とともに解説します。
>>詳細はこちら
※閲覧には環境新聞の購読登録が必要です。
※外部サイトにリンクします
企業の「SDGsに貢献しうる技術イノベーション力」評価への挑戦
自然言語処理技術を活用した企業の特許技術とSDGsの関連性の可視化
SDGs達成に向け、技術イノベーションは不可欠です。しかし、日本は他国に比した技術イノベーション力の停滞に悩んできました。その課題の一つが、研究者/技術者と、経営者および投資家の対話力です。デロイト トーマツ グループでは、企業の技術開発投資とSDGs貢献度にリンクを設けることで、対話力の一助とすることを試行しました。
>>詳細はこちら
M&A・組織再編を契機とした意識変革・行動変容
日本企業が直面する大変革を完遂・成功させるための処方箋
－戦略・組織・人財の三位一体の改革－
大変革や新たな事業創出が求められる昨今、トップマネジメント主導で魅力的な戦略を描くも、その変化に従業員がついて来られず変革が頓挫してしまう日本企業が多数存在します。モニター M&Aが、M&A・組織再編を起爆剤とした意識変革・行動変容実現のためのアプローチについて解説します。
>>詳細はこちら
グループ力最大化に向けたグループマネジメント改革 ~OneCompany化に向けて~
日本企業はこれまでM&A活用を含めた企業変革を起こしてきました。その結果、企業規模は拡大し組織としての多様性は増している一方で、グループ企業の力・収益性はグローバル企業の後塵を拝しています。グローバル企業と伍して戦うためグループとしてどう進化すべきか、その処方箋、変革のステップを提示します。
>>詳細はこちら
The winning recipe for a circular economy
フィンランド政府のイノベーションファンドSitraがサーキュラーエコノミー（CE）に関するレポート「The winning recipe for a circular economy」を発表しました。本レポートでは、世界の39の示唆に富むCE事例を分析するとともに、優れたCEの評価軸を設定しています。本レポートの作成にあたって、モニター デロイト ジャパンがアジア事務局として参画しました。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
調達を一変する商物流改革
日本の製造業はコスト削減意識が高く、サプライヤーに対してバイイングパワーを発揮しコストダウンを獲得してきました。そして、次の一手として資本再編を通じた調達改革に着手しはじめています。サプライヤーが支配する調達商物流にM&Aを用いてメスを入れる、パーチェサー起点での調達商物流について解説します。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
IOWN構想のSDGs起点でのルール形成アプローチ
IOWN Global Forum Member Meeting
ポスト5Gとして注目されている、光技術を活用した新たなネットワーク・情報処理基盤「IOWN (Innovative Optical and Wireless Network)」構想。2月に開催されたIOWN構想の実現・普及を目的とするIOWN Global Forum Member Meetingにおいて、モニター デロイト スペシャリストリード（サステナビリティ）の山田太雲が、IOWNをグローバルで標準化していくためのSDGs起点のルール形成アプローチについて講演しました。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
SDGsの目標達成につながるサーキュラーエコノミー
2月27日に放送された「サステイナブル・ワールド ～未来へつなぐSDGs」（BSフジ）に、モニター デロイト マネジャーの加藤彰がサーキュラーエコノミーの専門家として出演し、サーキュラーエコノミーの考え方やSDGsとの関連性について解説しました。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
「社会としての終身雇用」を構築し、日本の強みを世界に解き放つ
新型コロナウイルスの感染拡大は、経済・教育格差を拡大させています。しかし、人的資源に恵まれ、協調のマインドが根付く日本は、ポストコロナの世界が求める、社会の底上げに貢献できる高いポテンシャルを持っています。その強みを生かすためには、国、企業、個人がつながり新たな社会システムを構築する必要があります。ポストコロナの世界で日本が目指すべき方向性と未来像について、OECD東京センター 所長の村上由美子氏にお聞きしました。
>>詳細はこちら
ノンコア事業・資産売却戦略の高度化による事業成長実現
これまで日本企業では、ノンコア資産・事業の売却はネガティブなイメージが強く、積極的に実施されていませんでした。一方で、グローバル企業は、戦略的にノンコア資産・事業の売却を組み合わせ、フリーキャッシュフローに対して中立的に、成長領域へのM&Aを実施しています。このノンコア事業・資産を活用し、コア事業の成長投資に振り向ける企業価値向上の好循環モデルについて解説します。
>>詳細はこちら
【オンラインセミナー開催 2/8】激変する時代だからこそ、本質的な価値を生み出し、“経営モデルと顧客戦略”を学ぶ
激動するビジネス環境において、これまで経営戦略の中で明確に規定されていなかった顧客戦略を取り入れた、「顧客起点」の発想に基づく経営モデルへとシフトしていくことが求められています。本セミナーでは、経営戦略・顧客戦略、それぞれに豊富な経験と知見を持つモニターデロイトとM-Forceが、独自のフレームワークや事例を用いて、どのような顧客に（Who）、どのような独自価値（What）を提供すべきか、という「顧客戦略」の導き方、そしてそれらを最適な形で実現していくための方法をご紹介します。
>>詳細はこちら
ポストコロナのＭ＆Ａがもたらす未来志向のイノベーションと組織変革
これまで主に業界再編や事業のグローバル展開の手段と考えられてきたM＆A。その役割が、コロナショックを機に、イノベーションを生み出すエコシステム構築に向けたアプローチとして捉え直されています。この「イノベーション型のM＆A」について、デロイト トーマツ コンサルティング パートナーの神山友佑と、同アソシエイトディレクターの白鳥聡が解説します。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
2020年
超高齢化社会の課題を解決するための持続可能な仕組み
高齢化は、今後半世紀を通じて全世界で急速に進むことが予測されており、高齢化社会への対応が急務となっています。昨年11月には、日本経済新聞が主催する「第2回 超高齢化社会の課題を解決するための国際会議」が開催されました。本会議にモニター デロイト アソシエイトディレクターの波江野武がパネリストとして登壇し、ビジネス視点も取り入れた課題解決のための持続可能な仕組み等について議論しました。
>>動画をみる
※外部サイトにリンクします
両極化時代の経営を最適化するデザインの力
コロナショックにより一段と加速度を増している時代の「両極化」。この時勢を企業や日本社会が乗り越えていくためには、新たなものの見方や経営に対する構えが必要です。企業の存在価値をデザインで可視化し、経営の構えを築く上で大切にすべきものの方向性を示してきたクリエイティブディレクターの水野学氏に、「両極化の時代」に求められるデザインの力についてお聞きしました。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
事業貢献を実現する知財部門への変革
日本の製造業は、かねてより特許権等の知財の権利化を積極的に推進してきました。ところが、昨今はモノ売りからサービス等のコト売りのソリューションビジネスモデルへと各社がしのぎを削る中、知財部門も知財の権利化にその活動をとどめていては、プレゼンスが高まらなくなってきています。モニター デロイトでは、技術視点での戦略立案やリスク分析を通じて、時代に合った知財活動を実現するための体制強化・ケイパビリティ構築を提案しています。
>>詳細はこちら
コンタクトレス・エコノミーがもたらすCOVID-19危機後の世界
新型コロナウイルス感染症は、全世界に経済危機を生じさせたと同時に、「非接触経済（コンタクトレス・エコノミー）」という新たな“市場”を生み出しました。本レポートでは、アジア太平洋地域での非接触経済の市場が2025年までに少なくともこれまでの2倍超の3兆米ドルに達すると予測するとともに、この機会を最大限に自社の成長に生かすために、企業がとるべき5つのアクションについて明らかにしています。
>>詳細はこちら
企業の成長を加速するポストコロナの「サーキュラーエコノミー」
これまでの大量生産・大量消費・大量廃棄の社会経済システムからの脱却が図られ、サーキュラーエコノミー（循環経済）に注目が集まっています。また、コロナショックによりその議論はより一層活発化しています。ポストコロナに日本企業が生き残るためにはサーキュラーエコノミーが必然である理由について、モニター デロイト アソシエイトディレクターの丹羽弘善と同マネジャーの加藤彰が語ります。
>>詳細はこちら
「外部の力」を活用した間接機能改革のアプローチ
国内人口動態の変化や海外市場への更なるシフト、投資家からの資本効率向上への圧力の高まりを背景に、間接機能のダウンサイジングと効率化が、日本企業にとって重要な経営課題の1つとなっています。しかし、間接機能の改革には、それを阻む「3つの壁」があり、全てを「自前主義」で考えていては、これらの壁を乗り越えることは困難です。そこで、「外部の力」を活用した間接機能改革のアプローチを提案します。
>>詳細はこちら
【オンラインセミナー開催（11/18）】
サーキュラーエコノミー×成長戦略 ~グローバルの最新動向から学ぶ、新しい資本主義の潮流~
企業におけるSDGsの実現・社会的責任が問われて久しい昨今、サーキュラーエコノミー（循環型経済）の概念は、企業活動における重要テーマとして注目を集めています。本セミナーでは、サーキュラーエコノミー領域における有識者や、リーダーシップを発揮されている企業をゲストに、本領域における事業の成功に向けた要諦や、日本発の取り組みのグローバルでの推進の在り方について議論します。以下のリンク先からお申込みいただけますので、是非ご参加ください。
>>詳細はこちら
イシューの明確化から始まるインサイトドリブン経営
シリーズ：両極化時代のデジタル戦略／【第4回】Analytics
デジタル化の急速な進展で、ビジネスに活用可能なデータは質と量、両方の側面で飛躍的に拡大しました。こうした膨大なデータを活用し、アナリティクスを通じて得られたインサイトを経営判断に生かせるかどうかが、これからの企業の競争力の源泉となります。属人的な「勘と経験と度胸（KKD）」に頼る経営から、インサイトによって俊敏な意思決定を実現できる経営への変革のアプローチについて、有限責任監査法人トーマツ パートナーの神津友武とモニター デロイト アソシエイトディレクターの吉沢雄介が解説します。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします。
経営者が行うべき「事業撤退」の意思決定の考え方
不確実な時代を乗り切るために、これからの企業経営において、今まで多くの企業が逡巡してきた「事業撤退」を自立的にマネージしていくことの重要性が高まってきています。経営者にとって「事業撤退」の意思決定は容易ではない一方、判断の遅れが企業の将来を左右すると言っても過言ではありません。この経営者としての重要な責務である「事業撤退」の意思決定の考え方について、モニター デロイト シニアマネジャーの地口知広が解説します。
>>詳細はこちら
新たな経営モデルの3つの構えで「両極」をビジネスに生かす
『両極化時代のデジタル経営』出版記念インタビュー
グローバル化、デジタル化、ソーシャル化という時代の潮流を背景に、社会のさまざまな領域で「両極化」が進む中、コロナショックにより企業は更なる経営環境の激変に直面しています。このような状況下で日本企業が生き残るためには、どのような変革が必要でしょうか。モニター デロイト ジャパンプラクティス リーダーの藤井剛が、経営モデルの変革を成功させるための具体的な方法論について解説します。
>>詳細はこちら
藤井剛がステークホルダーとの関係の再定義による新たな価値創出ついて解説する、本稿の後編はこちら
※ 外部サイトにリンクします
ESGで踏み出す「働かされる子ども」撲滅への道
（日本経済新聞電子版 コメント掲載）
近年のESG投資の拡大に伴い、企業には、サプライチェーン全体のESGの監視が求められています。サプライチェーンの監視強化によるコスト負担増について、モニター デロイト スペシャリストリードの山田太雲は、「日本企業は環境対策に力を入れてきたが、今後は人権への対応も必要になるだろう。コストを負担しつつも、人権をテコにして長期の事業創造につなげることがメーンストリームになる」とコメントしています。
>>詳細はこちら
※閲覧には日本経済新聞の会員登録が必要です。
※ 外部サイトにリンクします
サステナビリティ・トランスフォーメーション
Deloitte Center for the Edgeが、レポート「The sustainability transformation -Look ahead, look inside, and look around-」を発行しました。本レポートでは、企業が気候変動などのサステナビリティをリスクから機会に変換するための3つの基本的な行動（Look ahead、Look inside、Look around）を特定し、それぞれについて具体的な企業事例を取り上げながら解説しています。
>>詳細はこちら
※英文レポートになります。
なぜ日本企業の経営戦略は、コロナに対応できなかったのか
シリーズ：両極化時代のデジタル戦略／【第１回】Strategy
（DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー連載）
今、世界が大きな変化の波にさらされています。ポストコロナの世界がどのようになるかは誰にも分かりませんが、デジタル技術の進展は、不鮮明な未来を照らすために取るべき戦略の選択肢を大きく広げてくれています。両極化の時代における経営戦略の課題と可能性を探る本シリーズの第1回では、変化に備え、戦略や組織の柔軟性を高めるための技法である「シナリオプランニング」を取り上げ、モニター デロイト パートナーの中村真司が、コロナショックにおいて、日本企業の「予測」や「計画」が機能しなかった要因について解説します。
>>詳細はこちら
※ 外部サイトにリンクします
コロナショックで終焉を迎える大企業の”オープンイノベーションごっこ”
シリーズ：両極化時代のデジタル戦略／【第2回】Business Produce
コロナショックで終焉を迎える大企業の”オープンイノベーションごっこ”企業と企業が垣根なく手を組み、リソースを補完し合えば、新たなイノベーションが生まれる──。そんな期待で2010年代に盛り上がってきたオープンイノベーションですが、多くの企業が有効活用できないまま、コロナショックの広がりで活動自体の見直しに直面しています。このような状況下において、新たな日常をつくることが求められるポストコロナは、新たなビジネスを生み出す大きなチャンスとも言えます。提携ありき、出資ありきといった、目的を見失った、形だけのオープンイノベーションとは異なる、顧客課題解決にフォーカスしたアウトプット重視の事業化アプローチ「ビジネスプロデュース」について、モニター デロイト パートナーの棚橋 智が解説します。
>>詳細はこちら
※ 外部サイトにリンクします
日本企業はSDGsへのコミットメントを実行に移せるか
（Financial Timesコメント掲載）
2015年に採択されたSDGsは、目標達成期限の2030年まで10年を切りました。多くの日本企業がSDGsへのコミットメントを表明しているものの、気候変動やジェンダー、人権など多くの課題が残っています。Financial Timesにおいて、モニター デロイト スペシャリストリードの山田太雲は、日本企業の人権への取り組みについて、「日本企業は、人権を経営のチェックリストに組み込んではいるものの、必要な調査を実施するためのネットワークを持っていない場合が多い」とコメントしています。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
シナリオプランニングで不確実な未来に備える
（Webinarシリーズ：COVID-19とレジリエンス経営 第9回）
COVID-19による危機への対応は、生き残りのステージから新しい世界での戦いに備えるステージに変遷してきています。これまで多くの日本企業が現状の延長を想定した成長戦略を描いてきましたが、不確実性が高まる世界で戦っていくためには、複数のシナリオ（異なる世界観）を描いた上で、バックキャストで戦略オプションを洗い出し、戦略を臨機応変に変更していく経営が求められます。ポストCOVID-19の世界がどのようになるかは世界のだれにもわかりません。しかしながら、複数のシナリオを前提に備えることは可能です。本Webinarでは、異なるシナリオが起こった時にも対応できる戦略オプションをあらかじめ洗い出しておくことで、不確実性に備える成長戦略の考え方について解説します。
「Webinarシリーズ：COVID-19とレジリエンス経営」では、COVID-19による悪影響を最小化し、事業継続を図る上で求められる戦略的対応について、デロイト トーマツ グループのプロフェッショナルによる解説を毎週お送りしています。
Forbes Japan掲載：ポストコロナ時代の経営は、「テクノロジー主導型」がキーワード。モニター デロイトの斬新なワークショップ「Tech for the C-Suite」
新型コロナ危機を通じて、日本もDXへの対応を迫られることになります。社会全体が最先端のテクノロジーを使いこなすのが当たり前になることが確実となった今、会社運営の舵を握る経営者は、「ポストコロナ」に向け、DXを見据えた事業展開に取り組まねばなりません。モニター デロイトが提供するワークショップ「Tech for the C-Suite」では、テクノロジーがビジネスに与える影響について経営目線での見解を提供し、どのように活用すべきかといった戦略を、経営者と一心同体となって考えます。モニター デロイトで本ワークショップを手掛けるシニアマネジャーのスワガー恵理は、「『Tech for the C-Suite』は、課題解決型ではなく、いわば『テクノロジー主導型』の経営戦略を追求するワークショップです」と説明しています。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
新刊「両極化時代のデジタル経営～ポストコロナを生き抜くビジネスの未来図』
デロイト トーマツ グループは、8月6日に「両極化時代のデジタル経営～ポストコロナを生き抜くビジネスの未来図」（全体監修 松江英夫、ダイヤモンド社）を上梓いたします。本書では、ポストコロナの不確実性が極まるビジネス環境で最適な意思決定を行うための戦略モデルを提案いたします。
＜書籍内容＞
第1章 両極化の時代が迫る経営モデルの大転換
第2章 両極化の時代に求められる新たな経営モデルの構え
第3章 新たな経営モデルを実現する「つながり」の創造
Strategy：異なる未来と戦略をつなぐ
Innovation：多様なプレーヤーをつなぐ
Marketing：パーパスと人間的体験をつなぐ
Analytics：組織の壁を越えデータをつなぐ
SCM：「現場」と「個客」と経営をつなぐ
IT Architecture：ビジネスをつなぎ、顧客に近づく
Cyber Security：「守り」と「攻め」をつなぐ
Governance：増大する不確実性のなかで信頼をつなぐ
Talent：パーパスと個人の価値観をつなぐ
第4章 新たな経営モデルへの変革の進め方
終章 日本の強みをどう昇華させるか
>>詳細はこちら
COVID19は「SDGsが問いかける経営の未来」へのWake Up Call
COVID19の感染拡大と各国の対応を通じて、もともと存在していた経済格差や雇用差別、ジェンダーや障害などの社会格差が、感染率や死亡率、政府による政府による経済支援といった形で如実に可視化される事態となっています。今後、社会課題を個別サイロ的に捉えるのではなく、課題間の相互リンケージに対する深い洞察を持って、同時解決を図れるようなビジネスモデルの確立が求められることが予想されます。いまだポストコロナの世界の輪郭は見えないながらも、New Normal（新常態）の一つはサステナビリティ ESG/SDGs が特別なものでなく当たり前となり、企業の「サステナビリティ力」自体が競争力の大きなドライバーの一つとなる世界といえるのではないでしょうか。
>>詳細はこちら（PDF）
外部サイト 日経ビジネス「新型コロナでSDGsの盛り上がりはどうなる？」にも関連記事掲載
詳細はこちら＞＞
コロナ禍で注目されるヘルスケアのイノベーション共創
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー掲載
新型コロナウイルスの感染拡大で、ヘルスケアの社会課題としての重要性があらためてクローズアップされています。モニター デロイト アソシエイトディレクター 波江野武は、デンマークにおいて産官学民と連携しながらヘルスケアイノベーションをリードするPublic Intelligenceの創業者と、社会と課題に関する事業創出の進め方について議論しました。波江野は、ヘルスケア領域でのイノベーションにおいて一つの重要なポイントは「行動変容」にあり、人々の生活や関係者の働き方が、各種施策・サービス・製品を通じて本当に改善されるかが大切である、としたうえで、先進技術などの活用にあたっては、モノ起点で考えるのではなく、ヒトのインサイト（洞察）の深い理解を起点とした検討プロセスが重要であるが故に、同社の「リビングラボ＊」は有効なアプローチであると述べています。
＊広い意味での人々の生活空間を実験の場として活用し、新しい技術や製品・サービスを開発する手法またはプロセス。開発の主体となる企業や行政、大学などの研究機関とユーザーである市民や現場でのサービス提供者が参加する共創活動であり、オープンイノベーションの1つの形と捉えることもできる。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
ポストコロナ時代の経営とテクノロジー
新型コロナウイルスの感染拡大は、我々の仕事においても、生活の面でもテクノロジーの重要性をあらためて浮き彫りにしました。ポストコロナ時代においては、企業戦略とテクノロジーの結び付きが、これまで以上に深く、不可分なものとなっていくでしょう。モニター デロイトのシニアマネージャーのスワガ―・恵理は、テクノロジーはその機能や特性を十分に理解せずに取り入れてしまうと、私たちを振り回しうるものになると言及しながらも「経営者に求められるのは、テクノロジーをしっかりと把握・管理し、戦略と連携させ、俯瞰的な視点でテクノロジーの可能性を最大限に引き出していく力である」と語っています。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
大企業発イノベーションの最前線 アイデア着想から1年で売上獲得する新規事業
（NewsPicks掲載）
モニター デロイトでBusiness Produceをリードする棚橋は、新規事業起点で戦略自体をアップデートするヤマハ発動機での取り組みについて、同社の青田氏と対談しました。モニター デロイトが構想から実装までを伴走して実現した「月極ライダー」が生まれるまでの舞台裏を公開しています。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
経営思想界のアカデミー賞「Thinkers50」 ノミネートインタビュー
「Thinkers50」にモニター デロイトのGeoff Tuffがノミネートされました。Geoff Tuffは、COVID-19下でますます“未知”となる市場に立ち向かうために「組織の常識をいかに壊すか」について語っています。これまでとは異なる方法で物事を実行するため必要な最初のステップとは、私たちが意思決定する際、慣習に倣ってアクションを取っていないかどうかを認識することであり、それによって、実際にビジネスを前進させるにあたり、従来とは異なるプレイブックやツールを使おうといった積極的な選択ができるようになる、と述べています。
※ノミネートをされたテーマはモニター デロイトメンバー執筆の書籍「ベストプラクティスを吹き飛ばせ (著)Geoff Tuff、Steven
Goldbach」に詳述があります。
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
コロナ危機を乗り越えて、不確実性に立ち向かう
COVID-19 の世界的流行は不確実性の度合いを大きく変化させており、その影響は過去の危機などと比べても桁違いです。このような不確実な状況下で、経営者が冷静な意思決定をするためにはどうすればよいでしょうか。モニター デロイトは、冷静な意思決定をするうえで鍵となるのが「一貫性のあるシナリオを立てること」であり、シナリオを立てることで取るべき行動や戦略が明確になると述べています。(英語版)
>>詳細はこちら
グローバルで年間4兆ドル生み出す、いま最も注目の「循環型ビジネス」とは
近い将来、主要な資源が枯渇すると言われているなか、これまでの消費型経済からの転換が迫られています。大量生産・大量消費・大量廃棄が引き起こしてきた問題の解決策として、循環型経済「サーキュラー・エコノミー＊」に注目が集まっています。本記事では、モニター デロイトのシニアマネジャー 田中春基とマネジャー 加藤彰は、日本企業が世界の潮流から遅れをとっている状況について、グローバルビジネスを展開するうえで不利な影響を及ぼすだろうと喚起しています。一方で、サーキュラー・エコノミーは今後の経済成長において必須であるとし、それをテーマにした経営ビジョン・経営戦略策定により新たなビジネスチャンスが生まれることについても解説しています。
＊ これまで「廃棄物」とされていたものを「資源」と捉え、廃棄を出さない経済循環の仕組み
>>詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
サステナビリティ経営戦略におけるビジョン策定
サステナビリティ経営戦略の起点は、社会で求められている変革に対して高い認識を持つこと、そしてそれを実現するために自社の意志を説得力のあるビジョンとして示すことにあります。モニター デロイト スペシャリストリードの山田太雲は、サステナブルブランド国際会議2020の「2030 VISIONとコミュニケーション」と題したセッションに登壇し、「サステナビリティやSDGs、デジタルシフトを長期的価値に結び付けていくこと。その方向感覚を持ち、変革することが企業に求められている」と述べました。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
【NewsPicks連載】30代イントレプレナーが描く日本企業のイノベーション
昨今、企業はこれまで収益を上げてきた既存事業から、「未知の領域」に立ち向かう経営へとシフトを迫られています。モニター デロイト アソシエイトディレクターの棚橋智は、大企業とベンチャー企業がお互いの強みと弱みを補完し合うことが、不確実な未来への突破口だと述べています。また棚橋は、実行力の壁を超える当事者として、事業創造を通じた収益化に挑む「Business Produce事業」を紹介し、大企業にとっての新規事業は短期的に収益を追求するためのものだけでなく、10年後の自社のあるべき姿を先取りするものであると、デロイト提唱のコンセプトを用いて説明しています。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
ヘルスケア領域でのビックデータ活用に不可欠な視点とは
近年、医学的な研究や診療等で蓄積されたビッグデータが新たな医療や産業を牽引すると期待される一方で、個人情報の保護などに配慮したデータの統合や、多様な産業分野での有効活用を促すことは容易ではありません。
2月12日（水）、日本とデンマークの事例紹介し、バイオバンク＊ビッグデータの更なる利活用の促進することを目的とした国際シンポジウムが開催されました。登壇したモニター デロイト アソシエイトディレクターの波江野武は、「社会にポジティブなインパクトを与える事業にしていくには、単に他機関・組織と連携するのではなく、(1) 全方よしの前提になる大義、(2) 必要なリスクをとれるメンタリティー、(3) 目まぐるしい環境変化に即時に対応できる機敏性、(4) お互いの強みを理解した適切なパートナーとの信頼関係の構築、を視点におくべきだ」と述べました。
＊バイオバンク…血液や組織などの試料（検体）とそれに付随する診療情報などを保管し、医学研究に活用する仕組み
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
【クーリエ・ジャポンにて短期連載】いまさら聞けないSDGs×ビジネスの疑問
長期的視野で考える必要があるSDGsと短期的な成果を求められるビジネスサイドのギャップをテーマに、モニター デロイト アソシエイトディレクター藤井麻野とモニター デロイト スペシャリストリード（サステナビリティ）山田太雲がクーリエ・ジャポンのインタビューに答えています。今までのビジネスモデルを継続させることは企業にとってリスクである一方で、自社のミッションに改めて向き合うことで、ビジネスの方向性が変わり、チャンスに転じる可能性があると語っています。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
サーキュラーエコノミー起点の経営戦略
SDGsは企業経営に対し、事業の成長に比例して社会がよくなる収益モデルの確立と、外部不経済を積極的に内部化することで経済的にも勝つ、という難易度の高い戦いができるかを本質的に問いかけています。この中で鍵となるのが、外部ステークホルダーとの「エコシステム」で社会親和性の高い市場を創造することです。モニター デロイト スペシャリストリード 山田太雲とモニター デロイト マネジャー 加藤彰は機関誌「環境管理」のなかで、高付加価値化を進める上では、サーキュラーエコノミーを起点に他のSGDsにも目を向けてシナジーのあるビジネス展開をすることと、NGOなど関連ステークホルダーとの対話と連携が重要だと述べています。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
2020ダボス会議重要テーマ「持続可能な社会」と経営戦略
デロイトは、世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議2020）の開催に合わせて、一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン 代表理事 坂野晶氏（ダボス会議2019の共同議長）、丸紅 取締役会長 國分文也氏をお招きし、モニター デロイトによる書籍「SGDsが問いかける経営の未来」をベースに、パネルディスカッションを開催しました。デロイト アジアパシフィック ボード議長の松本仁は「企業は、社会課題を競争戦略の観点で見つめなおし、自社が関連するテーマに対し、社会的に後押ししてもらえるステークホルダーとのコンセンサスが重要だ」とまとめています。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
書籍『ベストプラクティスを吹き飛ばせ』
モニター デロイトは昨年末に書籍「ベストプラクティスを吹き飛ばせ」を上梓しました。本書では先進企業の取り組みや過去の成功体験に追随することなく、経営変革を推進するために必要なアプローチ方法を解説しています。また、DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビューでは、著者らの経験（失敗談を含む）を随所に織り込み、イラストがその章での主張を表現するストーリー付きとなっていて合点がいく、と評されています。
≫詳細はこちら
※外部サイトにリンクします
組織の固定概念を“打破”し、「両利きの経営」を実現する
現在、企業は、活用している知を深掘りしていく“探索”と、既存の知を超えて認知を広げていく “深化“、この2つの活動をバランスよく追求していく「両利きの経営」が求められつつあります。10月に開催したセミナーでは、最新の経営理論に詳しい有識者や、日々最前線で企業をリードする経験豊富な経営者をお迎えし、「イノベーション経営とリーダーシップ」をテーマに深い議論を行いました。
企業が生き残るためには「知の探索」への投資が必要不可欠であり、不確実性に対峙して決断することが重要です。セミナーでは、モニター デロイトが12月に上梓した書籍『ベストプラクティスを吹き飛ばせ』の内容にも触れ、“未知”の領域における取り組みが増えていくにつれ、組織はこれまでの“常識”を打破し抜本的に変えていく必要性についても語られました。 以下の記事では、本セミナー内容について前半と後半に分けご紹介いたします。
以下の記事では、本セミナー内容について前半と後半に分けご紹介いたします。
≫前編はこちら
※外部サイトにリンクします
≫後編はこちら
※外部サイトにリンクします
メールマガジンお申し込み、配信メールマガジンの変更
メールマガジン配信、配信メールマガジンの変更をご希望の方は、下記よりお申し込みください。
＞配信のお申し込み、配信メールマガジンの変更
お申し込みの際はメールマガジン利用規約、プライバシーポリシーをご一読ください。
＞メールマガジン利用規約
＞プライバシーポリシー
