Lead the way
明⽇への道をともに拓く。
可能性に満ちた変化の時代の中で、
新しい価値観や技術と「多様な知」の掛け合わせが、
進むべき未踏の道を指し⽰し、
その変⾰がカタチになるまでともに駆け抜ける。
デロイト トーマツ コンサルティングは常に新しい⾏き先を問い続ける、
⼈と、企業と、社会とともに。
⽇本から、より良い明⽇を創るために。

佐瀬 真人
デロイト トーマツ コンサルティングCEO
グローバル化・デジタル化などの外部環境の変化に加えて、COVID-19の影響により、不確実性はさらに高まっています。そのような中、人々の価値観もこれまでと大きく変化したことで、企業や組織は利益ばかりを追求するのではなく、個々人や社会、地球環境をより良くするため経営や事業の見直しを迫られています。
デロイト トーマツ コンサルティングは、この新しい時代におけるクライアントの変革に寄り添い、実現まで伴走して支援します。その道程では、多様な専門性・バックグラウンドを持った人材がチームとなり、様々なステークホルダーとともに、常に新しい行き先を問い続けます。
日本から、より良い明日を創るために、進むべき未踏の道を指し示す―、そんな存在であり続けたいという想いが、Lead the wayというコーポレートスローガンには込められています。
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DTCの価値創造プロセス
デロイトのネットワークが共有するPurposeや共通の価値観などを基軸とし、自らの特長を生かしたサービス提供を通じて社会、クライアント、人々へ価値をもたらすことを目指します。
DTCの特長

DTCでは、企業のさまざまな経営課題に対応したサービスと、業界・業種ごとの専門的知識と豊富なプロジェクト経験に基づくサービスを提供するそれぞれのプロフェッショナルが、クライアントと共に企業課題や社会課題の解決に取り組みます。
コンサルタントに加え、エンジニア、デザイナー、データサイエンティストなど、各分野のスペシャリストが集っており、またグループには監査、税務、法務、サイバーセキュリティなどの専門家を擁し、プロフェッショナルサービスを総合的に提供します。さらに性別や国籍、バックグラウンドが多様なメンバーがチームとなり協働することで、異なる視点で物事を捉え、より革新的な価値を創出します。

ビジネスを成長させるうえで先端テクノロジーの存在は無視できなくなってきており、取り組むテクノロジー課題が高度化・複雑化する中において、それらの実行・実装まで一気通貫で対応できることの重要性が高まっています。
DTCでは、世界で約30拠点のグローバルデリバリーセンターに加え、東京拠点のデロイト コラボレーションハブや、国内初のデジタル人材育成・ソフトウェア開発地域拠点「デロイト キューキャンパス」(福岡)など、 ITシステムの導入・保守・運用を伴うクライアントの変革を End-to-End で支援するための機能・体制を有しています。

AI、IoT、ブロックチェーンなどの最先端テクノロジーを組合わせたデジタルアセットを自社で開発しています。
従来コンサルタントが人手をかけて提供していた専門的サービスをアセット化し、アセットを使ってクライアントに関わる課題を速やかに分析して可視化するとともに、それに基づきコンサルタントが様々なアドバイザリーやサービスを提供します。
デジタルアセットとコンサルタントの専門性を組み合わせることで、より高い付加価値をさらに効率的・効果的に提供することを可能としています。
具体的なアセット例はこちら:TechHarbor、Trade Compass®、役員報酬データベース『DEX-i』、気候変動 シナリオプランニングツール

クライアントの複雑な課題を解決するには、様々なプレイヤーとの連携が不可欠です。DTCは、さまざまな革新的な企業とアライアンスを結び、社外の企業が持つテクノロジー・ナレッジ・リソースを活用して付加価値の高いEnd to Endのソリューション/サービスを提供しています。また、産官学を交えたエコシステム形成を推進し、新たなビジネスモデルの構築や社会実装、ルール形成等の実現へ向け組織横断での活動を促進しています。
具体的なアライアンス例はこちら:SAP、Salesforce

デロイトは、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するプロフェッショナルサービスの分野で世界最大級の規模を有し、150を超える国・地域にわたるメンバーファームや関係法人のグローバルネットワークを通じFortune Global 500®の8割の企業に対してサービスを提供しています。DTCは、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。
また、デロイト トーマツ グループとしては国内に約30都市以上の拠点を持ち、地域に根差したサービスを提供しています。