ニュースリリース

デロイト トーマツ、人事、人材、リーダーシップに関する調査『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2021』を公開

組織が危機的状況をどのようにして「生き残る」のかという視点から、いかに「成長」していくかへシフトする上で鍵となる「人間らしさ」の発揮、そのための5つの人事・組織・働き方のトレンドを紹介

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO:永田 高士)は、新時代における人事部門・人材活用の課題とトレンドをまとめた『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2021 断絶した世界の中のソーシャル・エンタープライズ:「生き残り」から「成長」へのシフト』を発表します。

2021年2月22日

今年で11年目を迎えた『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド』は、人事、人材、リーダーシップに関するグローバル調査で最大級のものでなり、今回は世界99か国の約6000人におよぶ人事部門責任者と管理職等へのアンケートをもとに、人事・組織・働き方のトレンドを解説しています。

 

『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2021』
レポート全文はこちら

 

COVID-19の感染拡大により新しい働き方やビジネスの在り方の再認識が求められる中、組織が「生き残り」から「成長」へとマインドをシフトし、「ソーシャル・エンタープライズ*」へ変革するには、「人間らしさ」の発揮がカギとなっています。不確実性の高まる時代においては、アルゴリズムや数式など機械だけで課題を解決することは不可能であり、人間のもつ勇気、判断力、そして柔軟性の活用が肝要です。考え方や行動を変えるだけではなく、組織としての「あり方」を見つめなおした上で、あらゆる側面で「ヒト」を優先にした取り組みが求められています。今年のレポートでは、前回『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2020』で取り上げた5つのトレンドを更に深掘りし、組織が「生き残り」から「成長」へとマインドシフトし「ソーシャル・エンタープライズ*」へ変革していく上で必要な「人間らしさ」をどのように引き出すことができるかを考察しています。

*ソーシャル・エンタープライズ:“環境やステークホルダーのネットワークを尊重・支援する”という使命を、成長と利益の向上に結びつける企業

 

『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2021』にて紹介する5つのトレンド

ウェルビーイング:制度の充実だけでなく、組織文化としてウェルビーイングを仕事の「在り方」と融合させる

仕事の「在り方」そのものにウェルビーイングを組み込めば、従業員は仕事を離れている時だけでなく、仕事中にもウェルビーイングを実感することができます。生活の質を向上させる仕事は従業員のモチベーションを高め、パフォーマンス向上にも繋がることから、組織にとってもメリットがあります。

 

新しいスキルの獲得を超えて:従業員の自立性と選択権を尊重し、学習意欲、適応性、やりがいを高める

従業員が仕事の進め方や習得するスキルを自ら選べるようにすれば、一人ひとりが最もやりがいを感じることにフォーカスでき、エンゲージメント向上に繋がります。従業員の関心事と組織としてのニーズを融合させることで、従業員のモチベーションとやりがいを高めることは、組織パフォーマンスの向上にも繋がることが期待されます。

 

スーパーチーム:更なる「人間らしい」働き方を目指しテクノロジーを活用した「スーパーチーム」を結成する

テクノロジーの可能性を解き放つことで仕事の在り方を変える一方で、従業員は人間にしかできない仕事にフォーカスすることが重要です。個人とチームを繋ぐコラボレーションツールや意思決定をサポートするAI等の活用を通して、人とテクノロジーを融合させたチームはより迅速に、かつダイナミックに成長を遂げることが可能となるでしょう。

 

人材戦略:リアルタイムデータを用いて、将来の価値創造の在り方を見据えた洞察を導き出し、組織と従業員の価値を高める

日々不確実性が増す世界においては、従業員の状況を正確に把握してニーズに真摯に応えていくこと、従業員が能力を高めながら組織と目指すべき方向性を合わせることが重要です。従業員が何の仕事にどのように取り組んでいるのかを組織が知ることで、一人ひとりの潜在能力を引き出すための新しい働き方のヒントが得られるでしょう。

 

HRへのメモ:HRの役割を制度の導入と推進にとどめず、組織全体における変革を主導する役割にシフトさせていく

組織が真に「人間らしく」あるために、HRはビジネスリーダーと誰が、何を、どのように、そしてなぜ一つ一つの仕事に向き合うのかの議論を重ねながら、仕事のあらゆる側面に人間的要素を取り込む上での主導的な役割を担うことが求められるようになります。

<内容に関するお問い合わせ>

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
ヒューマンキャピタル HC Trends 2021事務局 小野、坂田、伊田、中山
Email: global_hc_trends@tohmatsu.co.jp

報道機関の方からの問い合わせ先

デロイト トーマツ グループ
広報担当 真木
Tel: 03-6213-3210 
Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するプロフェッショナルサービスの分野で世界最大級の規模を有し、150を超える国・地域にわたるメンバーファームや関係法人のグローバルネットワーク(総称して“デロイトネットワーク”)を通じFortune Global 500®の8割の企業に対してサービスを提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約312,000名の専門家については、(www.deloitte.com)をご覧ください。