デロイト トーマツ、日経MOOK「グリーン・トランスフォーメーション戦略」を出版

【本書の構成】

■巻頭対談：　「長期的視点に立った変革に日本企業の勝ち筋がある」

日揮ホールディングス 代表取締役会長CEO 佐藤雅之様
デロイト トーマツ グループCSO（戦略担当執行役） 松江英夫

■Part1：カーボンニュートラル達成に必要な「GX戦略」

#01 グローバルのメガトレンドと日本企業の変革
#02 日本が目指すべき世界観
#03 不可欠なジャスト・トランジション
#04 DXを通じたGXの加速

■Part2：カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの同時実現

#01 サーキュラーエコノミーの重要性
#02 資源循環を中核としたシステム構築
#03 巨大化する静脈産業と既存産業の再編
#04 サーキュラーエコノミーの先進事例

対談：「様々なサステナブル課題とリンクするサーキュラーエコノミー　日本が持つ大きなポテンシャル」
Sitra主席スペシャリスト ミカ・サルキノヤ様
Sitraスペシャリスト マリア・ヒュッゲ様
モニター デロイト シニアマネジャー 加藤彰

エレン・マッカーサー財団からのメッセージ：気候変動を正常に戻すために経済を改める

■Part3：「GX戦略」の基軸となる変革の方向性

#01 日本企業の生存戦略と実現させる組織
#02 変革の方向性(1) モノの循環の再構築
#03 変革の方向性(2) エネルギー循環の再構築
#04 変革の方向性(3) 資金循環の再構築

対談：「サーキュラーエコノミーと脱炭素の仕組み作りを同時に進める」
日本政策投資銀行 設備投資研究所 エグゼクティブフェロー 兼 副所長、金融経済研究センター長 竹ケ原啓介様
モニター デロイト パートナー 丹羽弘善

#05 循環を可視化するテクノロジー

Column: GXがもたらす構造変化 M&Aを活用して事業を変革する

■Part4：「GX戦略」を経営に実装する

#01 新たな経営手法(1) パーパスドリブンPX
#02 新たな経営手法(2) ルールシェイピング

対談：「革新的な技術で電力効率を大幅向上 価値観を共有した先にある未来」
日本電信電話 研究企画部門IOWN推進室長 川島正久様
デロイト トーマツ コンサルティング パートナー／通信・メディア・エンターテインメント セクターリーダー 佐藤通規
モニター デロイト ジャパンリーダー パートナー 藤井剛

#03 新たな経営手法(3) ESGデータドリブン経営

インタビュー： 「非財務情報を可視化してサステナビリティを推進」
SAPジャパン 代表取締役社長 鈴木洋史様

Column: 投資促進税制でカーボンニュートラルの負担を軽減
Column: 気候変動対策関連情報のデータベースを公開

■Part5：「GX戦略」を実装する注目のグリーンテクノロジー

#01 有望なグリーンテクノロジー
#02 AI、アナリティクスによる変革
#03 不可欠なブロックチェーンの活用
#04 ケミカルリサイクルの効果

Column: 「サイエンス・テクノロジー×ビジネス」に精通するハイブリッド人材を育成

【書籍概要】

■日経MOOK「グリーン・トランスフォーメーション戦略」について　

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/get-connected/pub/books/management/gx-mook.html
 

■日経MOOK『グリーン・トランスフォーメーション戦略』出版記念Webinar

～COP26後の今、MITメディアラボと東京大学未来ビジョン研究センターの両教授と徹底討論～

本WebinarではMITメディアラボ副所長 石井 裕 教授と東京大学未来ビジョン研究センター 高村 ゆかり 教授をお招きしてGX戦略を実行するための具体的な方策を討議します。データやテクノロジーをどのように社会実装することで日本や企業の勝ち筋が見えてくるのか、経済と環境を持続的に両立させていくのか、また、COP26開催直後のタイミングでGlobalの最新動向を踏まえ、企業がトランスフォームするための施策とそのベストシナリオを探ります。

開催日程：2021年11月30日（火）16:00～17:30 （90分）
詳細・申込：https://tohmatsu.smartseminar.jp/public/seminar/view/22622
 

■「Climate Sustainabilityイニシアチブ」について

デロイト トーマツ グループは、日本政府が掲げる「2050年カーボンニュートラル実現」への積極的な貢献を加速することを目的に、グループCEO直轄の取り組みとして、気候変動対応と脱炭素化に関わる様々な領域に焦点を当て、グループの総力を結集して推進しています。

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/risk/topics/climate-and-sustainability.html　
 

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。

Deloitte（デロイト）とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク”）のひとつまたは複数を指します。DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。

Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するプロフェッショナルサービスの分野で世界最大級の規模を有し、150を超える国・地域にわたるメンバーファームや関係法人のグローバルネットワーク（総称して“デロイトネットワーク”）を通じFortune Global 500®の8割の企業に対してサービスを提供しています。“Making an impact that matters”を自らの使命とするデロイトの約312,000名の専門家については、（www.deloitte.com）をご覧ください。