ニュースリリース

デロイト トーマツ「2022 Global Marketing Trends」日本版を公開

顧客とのつながりを再構築し、高成長を続ける企業の特徴を7つのキートレンドとともに提示

2022年3月25日

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO:永田高士)は、デロイト デジタルに所属する世界中のコンサルタントの知見を結集し、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によるパンデミックを経て、今後1~2年の間にわたって企業がマーケティングにおいて重視すべき7つのキートレンドをまとめたレポート「2022 Global Marketing Trends」の日本版を公開しました。

このレポートは、経営者やマーケター、企業の組織全体がどのような認識をもってブランド構築に資するマーケティング戦略の策定・実行をすべきかを独自の市場調査に基づきまとめています。日本版公開に当たっては、日本企業への示唆と解説をデロイト デジタル ジャパン Deputy Leadの熊見成浩がまとめた「日本の視点」を加えています。

今回のレポートでは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響下で不確実性が増す中、企業が顧客とのつながりを再構築する上での重要な視点を7つのキートレンドとして紹介するとともに、こうした環境下でも成長を続ける企業の特徴を明らかにしています。

なお、レポートは以下のURLよりダウンロード頂けます。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/technology/articles/dd/global-marketing-trends-2022.html

 

■「2022 Global Marketing Trends」が取り上げる7つのキートレンド
 

パーパス|成長への指針

高成長を続ける企業は、価格と品質だけではなく、利益を越えた影響力にコミットし、それを伝えることでいかに競争優位性を構築しているのかを探ります。今回の調査結果では、成長率の高い企業(年間成長率10%以上)ほど、パーパスを統合的に捉え、従業員の意思決定の指針やCSR投資戦略を推進する存在として重視していることが明らかになりました。
 

本当の意味でのインクルーシブマーケティング

消費者の在り方は多様化しており、企業が発信するメッセージにはこうした背景や要素を踏まえることが必要不可欠です。グローバルの消費者11,500人を対象とした調査では、若年層の回答者(18歳から25歳まで)において、購入決定の一要素として、広告がインクルーシブであるかどうかに注目していることが明らかになりました。
 

知的創造エンジンの構築|人財

従来クリエイティブな分野と見られていたマーケティングですが、ビッグデータと人工知能の台頭により、人財の採用において、分析的スキルも重視していることが明らかになりました。クリエイティブスキルと分析的・技術的スキルそれぞれの多様な専門家を集めることにより、その価値を大きくすることが重要であることを説いています。
 

クッキーのない世界で顧客に出会う

サードパーティークッキーが廃止されていく中、利用可能な情報が減ることについて、マーケターはどう備えるべきかについて考えます。また、高成長企業がファーストパーティデータ戦略においてどのように先行しているかに焦点を当て紹介します。
 

信頼を育むヒューマンファーストなデータ体験の設計

データトラッキングに反発が募る今日において、企業のセキュリティ部門とマーケティング部門はいかに連携し、顧客の信頼を深めることができるでしょうか。企業が顧客最優先のデータ体験を設計する際の4つの重要なポイントを紹介します。
 

End to Endなハイブリッド体験の向上

今回の調査では約75%のエグゼクティブが、今後12か月でリアルとデジタルのハイブリッドな体験の向上に投資すると回答しました。
 

AIによるカスタマーサービスの錬磨

AI(人工知能)と人間によるサービスが統合されることで、カスタマージャーニー全体において、いかに各々の長所をどのように生かすかを明らかにします。

 

■日本の視点

キートレンドのうち、日本企業・組織が特に重視すべき「パーパス|成長への指針(存在意義)」「知的創造エンジンの構築|人財」「クッキーのない世界で顧客に出会う」「End To Endなハイブリッド体験の向上」に焦点を充て、本レポートのエグゼクティブインタビューに日本から参画頂いた、楽天グループ株式会社 常務執行役員 CMO 河野奈保氏、NVIDIA日本代表兼米国本社副社長 大崎真孝氏、株式会社カオナビ 代表取締役社長CEO 柳橋 仁機氏の見解や各社の取り組みとともに、考察を紹介しています。

 

■本レポートの調査方法

創刊から3年目を迎える本レポートは、デロイト デジタルが世界に有する21,500名(2022年1月時点)のコンサルタントの知見や、以下の独自の市場調査に基づき構成されています。

1) Global Marketing Trends CxOサーベイ(世界550社1,099名の企業経営層(CXO)への調査)
2) Global Marketing Trendsコンシューマーサーベイ(世界19か国11,500名の生活者への調査)
3)世界18名のエグゼクティブインタビュー

 

■デロイト デジタルについて

デロイト デジタル(Deloitte Digital)は「デジタル」と「人間らしさ」を融合し、ビジネスや社会におけるデジタルの未来を切り開くグローバルブランドです。最先端のデジタル知見と技術を有する、戦略コンサルタント・データサイエンティスト・テクノロジーエンジニア・クリエイティブなど異なるバックグランドを持ったプロフェッショナルが創造性と論理性を融合し、アイディアを形にすることでビジネスイシューや社会課題の解決をするほか、スポーツ、エンターテイメント、キャリアなどの次世代の在り方を提唱しています。世界60か国以上、21,500人以上のメンバーが参画し、日本ではデロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティングがサービスを提供しています。

<報道機関の方からの問い合わせ先>

デロイト トーマツ グループ 広報担当 高橋
TEL:03-6213-3210  Email: press-release@tohmatsu.co.jp

デロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/jp)をご覧ください。

Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(“DTTL”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“Deloitte Global”)ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。

デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド、バンコク、北京、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む)にてサービスを提供しています。

Deloitte(デロイト)は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500®の約9割の企業や多数のプライベート(非公開)企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、公正な社会、持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス(存在理由)として標榜するデロイトの約345,000名のプロフェッショナルの活動の詳細については、(www.deloitte.com)をご覧ください。