サービス

Corporate Communication Strategy

コーポレートコミュニケーション戦略策定支援

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下DTC)では、企業価値やブランド価値向上につなげるため、デジタル化時代に対応したマルチステークホルダーに対応するコーポレートコミュニケーション戦略の策定を支援します。また、“社会価値”の訴求を軸としたブランド価値向上戦略の策定も提供いたします。

コーポレートコミュニケーション戦略策定支援

ステークホルダーの多様化やデジタルの重要性の高まりなどを背景に、従来型のコミュニケーション戦略では企業活動の正当な評価を得ることが難しくなってきています。

またグローバル化により、均質化された日本企業を前提としたコミュニケーションに課題を持つ企業も増えています。

DTCでは、企業価値やブランド価値向上につなげるため、デジタル化時代に対応したマルチステークホルダーに対応するコーポレートコミュニケーション戦略の策定を支援します。


マルチステークホルダーに対するコミュニケーション

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“社会価値”の訴求を軸としたブランド価値向上戦略の策定

昨今、顧客に対する機能や便益を中心とした価値訴求だけでは差別化が難しくなる中で、社会課題の解決という根源的な価値訴求に目を向けてコーポレートブランディングに取組む企業が増えてきています。DTCでは自社ブランドと一貫性のある社会課題への取組みや第三者による評価に立脚した価値訴求、マルチステークホルダーを意識した情報発信などをキーとしたプランニングをCreating Shared Value (CSV)サービスといった実態づくりと合わせて提供しています。
 

“社会価値”の訴求を軸としたブランド価値向上戦略のアプローチ

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情報開示のリスク診断と発信戦略策定

ESG投資家やNGOなどを中心に企業の環境に対する取り組み状況の開示の要望は高まっており、またSRI評価など第三者機関からの評価を得ていくためにも開示は必須の状況となっています。しかしながら日本企業の多くはこの分野の情報開示に消極的で、開示したとしても一部のみといった姿勢が多くみられます。

自社で取り組む活動の正当な評価を得るためにも、まずは情報開示に対するリスク(開示しないリスク/するリスク)を把握し、自社の立ち位置を認識し、情報開示強化の方針と具体的な発信情報を検討していきます。(Sustainability Sensingへ)
 

コーポレートコミュニケーション活動の課題評価(情報発信と活動のアセスメント)

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支援事例

コーポレートコミュニケーション戦略の策定支援
  •  コーポレートコミュニケーション活動の課題評価(発信と活動のアセスメント)・方針検討
  •  “社会価値”の訴求を軸としたブランド価値向上戦略の策定
環境ビジョン策定・発信戦略策定支援
  • ESG投資家やNGOを意識した中長期環境ビジョンの策定
  • 情報開示のリスク診断と発信戦略策定
デジタル化に対応したコミュニケーション戦略の策定
  • カスタマーエクスペリエンスの設計
  • デジタルを活用したコミュニケーション戦略とKPI方針策定
  • コミュニケーション領域の外部パートナー選定方針の策定
スポーツムーブメント等を活用したブランド価値向上支援
  • 各種国際スポーツ大会への協賛等を通じたアウターおよびインナーブランドを高める活動プランの策定 

プロフェッショナル

藤井 剛/Takeshi Fujii

藤井 剛/Takeshi Fujii

デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員 パートナー

電機、自動車、航空、消費財、ヘルスケアなど幅広い業種の日本企業において、戦略、イノベーション、組織改革等の幅広いコンサルティングに従事。 Deloitte Innovation PracticeのJapanリーダー。 社会課題解決・社会価値創出を軸とする経営モデルや、企業とNPO/NGO、政府/国際機関とのトライセクター連携によるイノベーション戦略論を提唱。 日本企業のイノベーション力強化に向けた... さらに見る