総合商社の逆襲

はじめに

総合商社の勢いが止まらない。23年3月期の決算では、大手総合商社は相次いで増益を発表し、三菱商事、三井物産の2社はグループ連結純利益で1兆円の大台に載せてきた^1 2。24年3月期の決算でも三井物産は継続して1兆円の純利益をあげた他、資源市況の揺り戻しこそあれ、期初の見通しを上回る結果も見受けられる³。総合商社は、戦後復興期に人々の生活を支える軽工業を中心とした活動から始まり、時代の潮流に応じて/あるいは時代を先取りして柔軟に機能を変化させ、新しい分野での業容を拡大してきた結果として、あらゆる産業のサプライチェーンに介在し事業を展開する日本独自の業態を形成している。また、大学生からの就職希望ランキングでは上位に位置し^{4 5}、経営層や起業家を含む多くの優秀な人材を各界に輩出する業界でもあり、日本経済において重要な役割を占めてきたと言える。

他方、資源価格や国際情勢といった外的要因が業績に与える影響も大きく、資源価格が下落していた時期には減損の計上も相次ぎ、赤字に陥っていたケースもある。株価から見る企業価値もそれほど評価は高くなく、PBR（株価純資産倍率）は長らく1倍を割れており、その得体の知れなさ故にコングロマリットディスカウントと評される典型例と言っても過言ではなかった。しかし株式市場の評価も一転する。2020年8月にウォーレン・バフェット氏が率いる米バークシャー・ハザウェイ社が総合商社に対する大規模な投資を表明した⁶。5社の株式をそれぞれ5％保有し、その後も9.9％を目標に買い増しを続け⁷、2024年2月時点では各社9％を超える持株比率となっている⁸。この間、商社の株価は上昇を続け、例えば、三菱商事の時価総額は10兆円を上回り⁹、丸紅の株価はバフェット氏の投資段階から4倍近い価格に至っている^{10 11}。結果論として、好業績、株価の上昇を見ればバフェット氏の判断は正しかったものと言えるものの、そもそもなぜ日本の総合商社に目をつけたのだろうか？本稿では総合商社に対する投資の狙いを紐解くことで、総合商社の将来的な成長の余地や課題について考察していきたい。

目次

• 総合商社の逆襲（前編）
• 総合商社の逆襲（中編）
• 総合商社の逆襲（後編）

岡田 直毅
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社　シニアマネジャー

計量経済学/データアナリティクス領域に強みを有し、主に商社・インフラ・産業機械業界に携わる企業に対して、デジタルを活用した事業戦略立案、データを活用した意思決定の良質化/オペレーションの変革、デジタル人材の育成、組織変革といった案件を推進している。

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