出版物

デロイト トーマツ グループ 市販の書籍

デロイト トーマツ グループ各法人およびその構成員が編著者となっている市販の書籍の、新刊のご案内および既刊一覧を掲載しています。各書籍の詳細情報は、リンク先をご覧ください。

新刊書籍のご案内

やさしくわかる学校法人の経営分析(第2版)

本書は学校法人の健全経営実現のために、計算書類によって学校法人の財政状態や経営状況をどのように把握するか、また把握された経営状況をもとに、どのような経営判断を行うかについて解説したものです。

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「脱・自前」の日本成長戦略

「失われた30年」と呼ばれて久しい日本の低成長。その根本原因は一体どこにあるのでしょうか?変革を恐れ、外部との連携を妨げるタコツボ社会、その根底に宿る「自前主義」こそが問題であると言えます。

これからの日本に必要なのは「脱・自前」。デジタルを活かし、他と連携しながら、自らの強みを再発見し、それを磨き上げることで社会全体としての最適を目指す。本書は豊富な具体例をもとに、日本を成長へと導く戦略と方法論を提言します。

経営戦略及び組織改革を専門とし、国内外のM&A、グローバル組織再編等の経営変革にも多数従事してきたデロイト トーマツ グループ執行役の松江英夫が豊富な経験と知見に基づき提言する「経営視点の日本変革論」をまとめた一冊です。

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未来を創るヘルスケアイノベーション戦略

幅広い業界から数多くの「ヘルスケア新規事業・成長戦略」に触れてきたモニター デロイトの専門チームが独自のフレームワークとともに社会課題解決と事業創造両立へのポイントを提言

本書は「ヘルスケアイノベーション」の中で、特にこれまでヘルスケア領域を主領域としてこなかった企業がヘルスケア領域での成長/課題解決を目指す場合や、医薬品メーカー、医療機器メーカーが医薬品を超えてデジタルヘルスによる治療などの新しいヘルスケアモデルに挑む場合を想定したもので、日本のそして世界の健康課題を解決しながらビジネスを強化していきたい経営者・経営幹部、そして事業開発者へ向けたものです。社会的意義も高くビジネスの成長も見込める一方難しさもあるこの領域で、意義、効果、安全性、それらがもたらす価値が曖昧なものではなく、本気でその実現を目指す上で「何をすべきか」「どういった工夫をすべきか」といった捉えておくべきエッセンスを、モニター デロイトのグローバルを含めた知見より包括的・体系的に紹介しています。

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地銀“生き残り”のビジネスモデル ―5つの類型とそれらを支えるDX

縮小均衡する市場のパイを奪い合う競争環境において、多くの地銀は存亡の危機に直面しているといっても過言ではない。「次世代ビジネスモデル構築の促進を目的とした規制緩和による環境整備」の流れの中で、淘汰の波に飲み込まれる前にいかに早期に収益構造、つまりビジネスモデルを進化させることができるかが生き残りの鍵となる。

本書は、地域金融機関経営に従事する経営層から現場の最前線に立つすべての金融プロフェッショナルを対象に、地域金融機関が果たすべき使命と役割について各々が自分事として正面から向き合い、本気の変革に向けた議論の糸口となることを願っている。

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改訂5版 M&A実務のすべて

今後の未来思考投資では社会課題への取り組みを前向きに捉え、社会への貢献を通じ、更なる先へとつなぐ稼ぐ力を持続させることがこれまで以上に問われます。そのため、これまでと異なるであろう時間軸でのリスクの取り方にも対処していく必要があるでしょう。そこで、企業は自社の枠を乗り越え、より大きなリスクテイクを可能にする枠組みにおいて戦略を構築し得る能力を強化しようとしています。そのために1つの提携やM&Aに留まることなく、戦略を継続的に推進するために「他力」を活かす種々の手法を編み出していくことが重要になっています。機会をつかみそこに焦点を当てるには足すだけでなく引くことが大切で、それなしに経営のダイナミズムは確保できないでしょう。

当初からそのような視点を意識して本書を編集してきましたので、本改訂でその点について大幅な修正を加えたわけではありませんが、改めて目指すゴールへと向かう戦略推進の選択肢として、中長期の視点からよりホーリスティックな視野でM&A、そして切り離しを意味するD(Divestiture)等を見つめ直し、企業価値の向上に邁進するために、本書が一助となることを願っています。

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気候変動時代の「経営管理」と「開示」

本書では、前書「気候変動リスクへの実務対応〜不確実性をインテグレートする経営改革」の続編として、その後の企業の取組みの進展と課題を整理し、第2ステージで要請される課題について「経営管理」と「開示」といった視点に焦点を当て検討しています。前著以降の動向をフォローする必要、経営管理へのインテグレーションを強化する必要、任意開示にあたる気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の先にある財務情報への対応に取り組む必要などをうけ、トーマツで気候変動リスクへの対応に関連した業務に従事する専門家が執筆しました。

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リアル・タイム・ストラテジー AIと拓く動的経営戦略の可能性

不確実性の高い世界だからこそ、「いま」を捉えて経営するには?
シナリオ・プランニングの先にある、人間とAIの協奏による新たな未来洞察

COVID-19により、世界の不確実性はさらに高くなっている。その状況で経営を前に進めるためには、長期的な未来を描くと同時に、リアル・タイムで変わりゆく「いま」を捉えた意思決定が求められる。モニター デロイトから、人間とAIの協奏による「動的な戦略」の最先端をお届けする1冊。

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会社法計算書類作成ハンドブック(第16版)

本書では、制度の概要や記載上の留意事項、一般社団法人日本経済団体連合会の「会社法施行規則及び会社計算規則による株式会社の各種書類のひな型」の記載例と記載上の注意等、実務に携わる方々にとって有用となるポイントを解説するとともに、実際の記載事例を多数紹介しています。また、計算書類等だけでなく、会社法の下で、株主総会の開催に際して必要とされる書類全般についても取り上げています。

第16版では、新たに適用開始となった会計制度の改正について要点を解説するとともに、2021年3月期において適用が開始された新制度に係るものや新型コロナウイルス感染症に関するものを中心に、記載事例の更新を行っています。

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