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テクノロジー・メディア・テレコム メールマガジン -Discover-   2014年9月24日http://www.tohmatsu.com/mm

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≪index≫

1. Thought Leader's News vol.03発行
テクノロジー業界のM&Aトレンド2014 (日本語訳版)

2. Thought Leader's News vol.04発行
The Internet of Things Ecosystem: IoTに組み込まれたデバイスからビジネス価値を引き出す

3. 「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」を発表
デバイス、映像コンテンツ、ニュース、SNS等、様々なデジタルメディアの利用実態の「今」を国際比較

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    1.Thought Leader's News vol.03発行
   「テクノロジー業界のM&Aトレンド 2014(日本語訳版)」

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テクノロジーによって世界の様々な産業が急速に変わり続ける中、テクノロジー業界に

おけるM&Aは企業にとって一層重要度を増しています。2014年にはM&Aの取引件数

や金額、買収形態、そしてM&Aそのものを取り巻く環境等に大きな変化が見られました。

本レポートでは2014年のトレンドを10個の主要トピックスに分けて分析、またそれぞれ

が企業の戦略策定に際してどのようなインパクトを与え得るのかを解説しています。

【主要トピックス】

1.M&Aの件数と取引金額 2.売上高成長率の重視 3.コンバージェンス 

4.技術トレンド(クラウド、モビリティ、ビッグデータ) 5.クロスボーダーM&A 

6.事業変革 7.事業売却 8.人材マネジメント 9.サイバーセキュリティ 10.法規制
 

【詳細】https://tohmatsu.smartseminar.jp/cc/0nlA7rx0xR5DQMU

製本冊子をご希望の方は事務局までご連絡ください。
Mail: jp_electronics_industry_group@tohmatsu.co.jp

 

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   2.Thought Leader's news vol.04発行
   「The Internet of Things Ecosysytem:IoTに組み込まれたデバイスから
       ビジネス価値を引き出す(日本語訳版)」

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The Internet of Things (IoT)は企業にとって、コアビジネスを強化するだけでなく、

未開拓な分野における事業価値を高める可能性を秘めています。

2014年5月、デロイトはマサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボと共同でIoTを

テーマに、エグゼクティブ向けワークショップを実施しました。本レポートはその内容

を元に、IoTの導入を検討する企業、そしてIoTプロバイダーの両方に向けて、

「モノのインターネット」を通して事業価値を高めるための戦略を紹介しています。

【主要コンテンツ】

■IoT導入によるコスト削減、リスク管理、増収、イノベーションの可能性
■事業価値を最大化する6つの戦略
■IoTの可能性を妨げる障壁とその対策
■ケーススタディ

【詳細】https://tohmatsu.smartseminar.jp/cc/0nlA7ry0xR5DQMU

製本冊子をご希望の方は事務局までご連絡ください。
Mail: jp_electronics_industry_group@tohmatsu.co.jp

 

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    3.「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」を発表

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「デジタルメディア利用実態グローバル調査」は、デバイス、映像コンテンツ、

ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、広告を、

消費者がどのように利用しているのかを調査・分析したレポートです。

2014年度は日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、

中国の計8カ国を対象とし、他国との比較から見た日本のデジタルメディア利用動向

の特徴として以下の点が挙げられました。
 

<1. スマートフォン、タブレット、ラップトップPCなどスマートデバイスの普及状況>

日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数を超え56%となった。

一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17%で、アメリカの37%

に対して半数以下に留まる。


<2. スマートデバイスの活用目的>

日本で「頻度高く利用する」との回答が多かったのは天気、検索、ゲーム、カメラ

などの機能・サービスとなり、他国で映像配信視聴、読書が選ばれるのに対して

コンテンツ利用の側面で違いが鮮明になった。


<3. 映像コンテンツの利用について>

日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87%と

圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット

等での視聴が増える、と回答。
 

<4. ニュースを知るメディアについて>

各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本

ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。

特に日本では紙の新聞割合が大きい。
 

<5. ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用について>

SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。

特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53%に対して、日本では1/4未満

の13%にとどまった。
 

<6. 購買決定に影響力のあるメディア>

 どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」

2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告

への注意力が低下の懸念がある。
 

また、レポートでは雑誌・書籍やゲームの各国での利用状況、及び個人情報に関する

意識調査も記載しています。

 

【詳細】https://tohmatsu.smartseminar.jp/cc/0nlA7rz0xR5DQMU

 

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