複雑化する課題に総合知で立ち向かう

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社
【M&Aビジネス】資源・エネルギー・生産財(IP&C/PU&R) Digital　マネジャー
SIer／コンサルティングファーム出身
成長実感／働く環境・魅力

※役職・内容はインタビュー当時のものになります。

Q.Digitalの仕事内容について教えてください。

A. Digitalの仕事は大きく①業務・IT観点でのM&Aアドバイザリー業務・②民間企業へのコンサルティング・③官公庁へのコンサルティングの3種類の仕事に分類され、私は主に①と③をやってきました。①では事業再編に伴うカーブアウトディールのセルサイド支援として、Day1に向けたプランニング・分科会体制の立ち上げ・契約書に記載のDay1までの対応事項の推進などの事務局支援や、Day1のシステム構想策定・TSAの検討・Day1に向けたシステム対応のPMOなどのIT分科会支援を行っています。③は行政サービスオンライン化・利便性向上に向けた中長期計画策定やシステム開発の工程管理支援を行っています。また、有事の際(クライシス発生時)の緊急対応の事業立ち上げや事務局支援等も行っています。

Q.DTFAを選んだ理由を教えてください。

A. 前職もコンサルティングファームだったのですが、ファームの規模拡大に伴い組織が細分化され、また長期プロジェクトが多くなったことで、特定のクライアント・サービスの案件のみを担当するようになり、コンサルタントとして特定領域の知見・知識しかないことに危機感を感じたため、転職を決意しました。DTFAはM&A・Crisisを軸にしていることから、特定の領域に閉じない会社・社会全体の変革に関与でき、またDigitalはインダストリーやサービスにあまり縛りがなく他の会社と比べると幅広く仕事ができるため、現職に閉塞感を感じている方にはとても働きやすいと思います。

Q.どんな時に自身の成長を感じられていますか？

A. 初めて担当するインダストリーやサービスの案件において、今までの知見・経験を活かしてクライアントの期待値を超えるバリューを発揮できたときに成長を感じます。セルサイドの事務局支援の案件では20を超える分科会を立ち上げ、各分科会とディスカッションをしてきました。クライアントとのディスカッションの際にSIer時代で培ったITの知見・経験やコンサル時代に培った業務・PMOの知見・経験を活かすことで、各分科会の担当者の課題検討をリードできた時はとても楽しく、成長を感じました。

Q.今後の目標を教えてください。

A. 近年、社会課題や事業会社の課題が複雑化しており、またステークホルダーも多様化していることから、単独あるいは少数の専門分野の知による課題解決はますます困難となってきており(*1)、今後は多様な知(=総合知)を活用して新たな価値を創出できるコンサルティングが求められると考えています。複雑化した課題を総合知を活用して総合格闘技的に解決できるコンサル集団の役割をDigitalが担い、みんなで楽しい仕事をやっていきたいと考えています。

*1 内閣府「『総合知』の基本的考え方及び戦略的に推進する方策」（https://www8.cao.go.jp/cstp/gaiyo/yusikisha/20220317/siryo1_2.pdf）から引用

Q.DTFAに関心を持っている方へメッセージをお願いします。

A. DTFAはサービスラインを拡大しており、デューデリジェンスや契約締結までのM&Aアドバイザリー業務だけでなく、後続のPMI支援やコンサルティング業務などM&Aをトリガーとしたコンサルティング案件の仕事もあります。幅広い知識が求められますが、逆にそれにワクワクする方はとても向いていると思いますので、ぜひチャレンジいただければと思います。

Q.この業界を目指す学生の方へメッセージをお願いします。

A. 前職の上司からの受け売りになりますが、コンサルタントは恒常的自己研鑽が存立の基盤であると教えていただきました。大変な事もありますが、その分やりがいは大きく、自分自身のスキルアップに繋がっています。自分の力を試せる機会がこの業界にはたくさんありますし、特にDigitalは幅が広く自由度が高いため、プロジェクトがうまくいったときの精神的満足は毎回大きく感じております。そのような状況を求めている人と一緒に働けることを楽しみにしております。

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M&Aビジネス／デジタル

M＆Aサービス、コンサルティングサービス、Analyticsサービス

現代において、会社の変革や新しいサービスを生み出す際に、デジタルが関わらないケースはありません。我々は社会の不確実性の中で対応を迫られる企業に対して、IT・オペレーションの側面で、問題解決に向けて計画策定から実行まで迅速かつ柔軟に支援します。支援領域もM&Aに留まらずに、テクノロジーを活用した新規ビジネスの立ち上げや高度なAnalyticsに基づく意思決定の支援など包括的なサービスを提供しています。

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