調査レポート

「要員・人件費の生産性に関するベンチマーク調査」のご案内

日本では、要員・人件費に関するベンチマークデータを入手することがこれまで非常に困難でした。本ベンチマークは、日本企業を対象に、「要員・人件費の生産性」という観点に着目しコンサルティングの現場で培ってきたノウハウを基に、参加企業様のみに分析・検討にお役立ていただけるデータを無料でご提供します。

要員・人件費の生産性ベンチマーク調査

要員・人件費の生産性向上機会の発見に活用できるベンチマーク調査です。

・ 他社と比較した場合の自社の人的生産性のレベル・立ち位置を把握する
・ 直間比率など、人的生産性の向上に重要なKPIの他社情報を把握する
・ 自社の人的生産性指標の改善の方向性を探るためのインプットとする

日本では、要員・人件費に関するベンチマークデータを入手することがこれまで非常に困難でした。本ベンチマーク調査では、日本企業を対象に、「要員・人件費の生産性」という観点に着目し、コンサルティングの現場で培ってきたノウハウを基に、参加企業様のみに分析・検討にお役立ていただけるデータを無料でご提供しています。

デロイト トーマツ グループが、コンサルティングの現場で培ってきたノウハウを基に、参加企業様のみに分析・検討にお役立ていただけるデータを無料でご提供しています。

前回(2014・2015年度)・前々回(2012・2013年度)調査で、のべ617社の企業様にご参加いただき、経営判断のための“使える”情報を提供してきました。ご参加いただいた企業様からは、「社内の人的生産性の構造改革につなげられた」「間接部門のスリム化の議論を感覚的ではなく、数値根拠に基づきできるようになった」などの声をいただいております。

 

ベンチマーク調査を利用した経営診断例

 

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(PDF,492KB)

本調査の特徴

1. 要員・人件費生産性に関する指標データが無料で入手可能

アンケート調査票に回答いただければ、参加企業様からのアンケート回答結果に基づく直間比率、管理スパン、人事機能人員のカバー率、人事機能コスト効率、経理機能効率等の指標データ(約100指標)が記載されたレポートを提供いたします。 ※ これまでの参加社数:のべ617社
各指標数値は、業種別、規模別、上場区分別、グループ内依存率別等の区分で、四分位データ(上位25%、 中位値等の値)について確認いただけるようになっています。また、直間比率と人的生産性、人件費効率と一人当たり生産性等の二軸分析により、自社の特徴把握が可能となります。

ご回答いただきたい項目の詳細につきましては、お問い合わせください。

2. 調査参加企業様にのみデータをご提供

本調査は、ご参加いただいた企業様にのみ集計データを提供します。調査データのみの提供・販売は行いません。
また、参加企業様よりご回答いただいた内容は、個々の回答内容が特定できない形ですべて集計処理いたします。したがって、特定の企業の個別情報が他社に明らかになることは一切ありません。

3. 参加費用は「無料」

本調査は、2年に1度定期的に実施する予定です。また、調査には「無料」でご参加いただけます。

 

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Global HC Benchmarking Surveyのご案内

Bersin by Deloitteが実施する、人事機能(※)に関するベンチマーク調査【英語】です。

(※)人事機能: HR, Organization design, Learning & Development, Talent Acquisition, Leadership Development, and Total Reward

本調査にご参加いただくと、無料で同一地域(Asia, APAC)のベンチマークデータと比較したカスタマイズレポートをご提供します。

注)デロイト トーマツ コンサルティングの実施している要員・人件費の生産性ベンチマーク調査とは異なる調査となります。

【お申し込み】
下記のお問い合わせ先に、会社名/部署名/お名前/メールアドレス/お電話番号を記載の上、メールにてご連絡ください。
折り返し、ご回答方法について事務局よりご連絡させていただきます。

【回答期限】
2017年9月30日

2017 Global HC Benchmarking Survey〔PDF, 472KB〕

お問い合わせ先

担当:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ヒューマンキャピタル(組織・人事コンサルティング)グループ
   小高 康太(オダカ コウタ)、山田 友里絵(ヤマダ ユリエ)、
   橋本 洋人(ハシモト カイト)
電話   :03-6867-8970
メール  :hc_benchmark@tohmatsu.co.jp
(電話によるお問合せ受付時間: 平日10:00~12:00・13:00~16:00)

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(A社)

どこに改善余地があり、どの程度の生産性を目指すべきか明らかにした

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(B社)

問題点がベンチマークデータからも裏付けられ、改革の推進力を高めた

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(C社)

“感覚論”から抜け出し、定量的に可視化して検討を進めることができた
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