調査レポート

「要員・人件費の生産性に関するベンチマーク調査」のご案内

日本では、要員・人件費に関するベンチマークデータを入手することがこれまで非常に困難でした。本ベンチマークは、日本企業を対象に、「要員・人件費の生産性」という観点に着目しコンサルティングの現場で培ってきたノウハウを基に、参加企業様のみに分析・検討にお役立ていただけるデータを無料でご提供します。

2019・2020年版 要員・人件費の生産性に関するベンチマーク調査&診断(無料)の参加申し込み・回答を開始いたしました。

要員・人件費の生産性ベンチマーク調査

要員・人件費の生産性向上機会の発見に活用できるベンチマーク調査です。

・ 他社と比較した場合の自社の人的生産性のレベル・立ち位置を把握する
・ 直間比率など、人的生産性の向上に重要なKPIの他社情報を把握する
・ 自社の人的生産性指標の改善の方向性を探るためのインプットとする

日本では、要員・人件費に関するベンチマークデータを入手することがこれまで非常に困難でした。本ベンチマーク調査では、日本企業を対象に、「要員・人件費の生産性」という観点に着目し、デロイト トーマツ グループがコンサルティングの現場で培ってきたノウハウを基に、参加企業様のみに分析・検討にお役立ていただけるデータを無料でご提供しています。

これまでに、延べ800社以上の企業様にご参加いただき、経営判断のための“使える”情報を提供してきました。ご参加いただいた企業様からは、「社内の人的生産性の構造改革につなげられた」「間接部門のスリム化の議論を感覚的ではなく、数値根拠に基づきできるようになった」などの声をいただいております。

ベンチマーク調査を利用した経営診断例

 
要員・人件費の生産性に関するベンチマーク調査&診断(無料)のご案内 (381KB,PDF)

本調査の特徴

1. 要員・人件費生産性に関する指標データが無料で入手可能

アンケート調査票に回答いただければ、参加企業様からのアンケート回答結果に基づく直間比率、管理スパン、人事機能人員のカバー率、人事機能コスト効率、経理機能効率に加え、新たに新規追加したシニア社員関連、拡張労働力(RPA等)に関する指標、人事10業務に掛かる指標等の指標データ(約100指標)が記載されたレポートを提供いたします。
※ これまでの参加社数:のべ800社以上

各指標数値は、業種別、規模別、上場区分別、グループ内依存率別等の区分で、四分位データ(上位25%、中位値等の値)について確認いただけるようになっています。また、直間比率と人的生産性、人件費効率と一人当たり生産性等の二軸分析により、自社の特徴把握が可能となります。

ご回答いただきたい項目の詳細につきましては、お問い合わせください。

2.調査回答・ご提出はWeb上で完結

調査回答・提出は特設Webサイト上で完了します。煩わしい郵送や印刷のお手間なくご参加いただくことができます。

企業名、住所、お名前といった、参加企業を容易に特定できる情報や個人情報は、お申し込み時にご入力いただくのみで、調査ご回答・ ご提出に際してはすべて記号管理いたします。

3. 参加費用は「無料」

本調査には、「無料」でご参加いただけます。
調査票にご回答いただければ、無料でレポートをご提供します。

4. 調査参加企業様にのみデータをご提供

ご参加いただいた企業様にのみ集計データを提供します。調査データのみの提供・販売は行いません。

また、本調査を通じて、特定の企業の情報が明らかになることはありません。 ご提供いただいた情報は、会社や個人を識別できないよう統計処理されます。

なお、調査レポート上に参加企業名一覧(リストのみ)を掲載する旨、ご了解をお願いいたします。 

 

お申し込み方法

下記のURLから申し込みください

 https://csrv.jp/7YfF86

※上記URLの申込みに際しては、株式会社シーベースのサービスを利用しています。ご回答頂く内容は、SSL暗号化通信により内容の保護を図っております。

お問い合わせ先

担当:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
   ヒューマンキャピタル(組織・人事コンサルティング)ディビジョン
   要員・人件費の生産性に関するベンチマーク調査事務局

電話:03-6860-7788
   (電話によるお問い合わせ受付時間:平日10:00~12:00・13:00~16:00)

E-mailhc_benchmark@tohmatsu.co.jp

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(A社)

どこに改善余地があり、どの程度の生産性を目指すべきか明らかにした

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(B社)

問題点がベンチマークデータからも裏付けられ、改革の推進力を高めた

ベンチマーク調査を利用した経営診断例(C社)

“感覚論”から抜け出し、定量的に可視化して検討を進めることができた
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