気候変動を含めた、2050年の将来像を予測したうえで、サスティナブルな視点から企業の超長期経営戦略を作ることは、不確実性が高く、企業単体では難しい状況です。

そこで、DTCでは、関係諸機関と協力し、企業の2050年の将来ビジョン、超長期なサスティナブル経営戦略の構築を支援しています。

2050年の将来像を予測するという極めて不確実性の高い検討作業ではありますが、DTCのコンサルティングスキルと気候変動・エネルギーの専門性をベースに、超長期戦略の構築を支援することは、経営コンサルティング、戦略コンサルティングの醍醐味です。

「伊藤忠商事株式会社」「株式会社商船三井」「住友林業株式会社」「東急不動産ホールディングス株式会社」「日本航空株式会社」「三菱自動車工業株式会社」「鹿島建設株式会社」「カルビー株式会社」「株式会社日本政策投資銀行」「富士フイルムホールディングス株式会社」「古河電気工業株式会社」「明治ホールディングス株式会社」他とともに、現在進行中のもの含め多数支援してきています。

1プロジェクト２～３名が関与。入社２～３年目のシニアコンサルタントやコンサルタントが、10数名のクライアントの対面に立ち、議論のリードや取りまとめを行いました。

【成功の秘訣①：考えられた独自フレームワーク】
不確実性の高い将来のエネルギー像やリスクを予測するために、シナリオ分析の手法を活用しました。
その際、気候変動分野以外でも活用されるシナリオ分析手法をデロイト独自に改良し推進しています。

【成功の秘訣②：ステークホルダーの巻き込み】
企業内の複数部門の意見を取りまとめる必要があり、官公庁との連携や、企業内の取締役の関与を強く促すような"仕組み"も提供しています。

【成功の秘訣③：官公庁と民間企業双方からのコンサルティングアプローチ】
DTCは気候変動、再生可能エネルギー、水素、次世代自動車、環境技術といった分野において、官公庁に対する政策立案、および企業に対する経営コンサルティングサービスを提供してきました。このような政策からビジネスまで一貫して支援できる専門性を有したサービス体制を敷いているからこそ、今回のようなプロジェクトを成功に導くことができました。

2050年の経営戦略を考えるにあたっては、経営企画、環境部門、財務部門、事業部門などの複数の部門と連携する必要があります。

そのためには、多くのクライアントのメンバーに納得してもらえるドキュメントを作りプレゼンテーションを行うこと、そこで自身の専門性をクライアントに認めていただくことが重要です。これは、非常に難しい作業ですが、粘り強くコミュニケーションを重ねて理解をいただきながら、戦略を作り上げていくことは、コンサルタントとしての成長とやりがいに繋がるものです。

また、2050年に向けた超長期の戦略を考えた後は、中期経営計画、新規事業開発などの検討に繋がることもあり、そのように次のプロジェクトに繋がって高く評価いただけることが、我々コンサルタントにとって最も大きなやりがいです。

DTCのパブリックセクター部門は、官公庁・地方自治体の環境・気候変動・エネルギー政策の実績を多数積み上げ、専門性を高めてきました。

民間企業のみならず官公庁にも強い実績とリレーションを有するDTCであるからこそ、今回のような官公庁の政策と民間企業の戦略を融合したコンサルティングを提供することができました。

またDTCの持つ総合力を発揮して、単なる戦略立案だけでなく企業経営のマインドや組織体制を変革することを支援するサービスを提供することができました。