Crunch time III - 決断の時3

ナレッジ

Crunch time III - 決断の時3

CFOのコグニティブ活用ガイド

コグニティブテクノロジーは法務、人事の業務においても活用されており、財務領域においても活用されつつある。財務機能のパフォーマンス向上に向けたコグニティブテクノロジーの活用に関してどこから始めればよいか。

コグニティブが変える財務業務遂行のあり方

私たちの身近になっているスマートマシンに関しては既にビジネスの世界でも活用されております。またスマートマシンによる機械学習やロボティック・プロセス・オートメーション(RPA)等のコグニティブテクノロジーに関しては、財務領域においても、知識を深め、検証し、その利用方法を見いだしつつあります。

それでは、テクノロジーは何に組み込まれているのでしょうか。より迅速で優れた業務遂行の方法はあるのでしょうか。デロイトが携わってきた、企業において検証・導入が進められているテクノロジーについての財務担当者の観点からエピソードをご紹介します。

Crunch time III - 決断の時3〔PDF, 765KB〕

財務担当者は実際に何を行っているか?

私たちの身近になっているスマートマシンに関してはすでにビジネスの世界でも活用されています。またスマートマシンによる機械学習やロボティック・プロセス・オートメーション(RPA)等のコグニティブテクノロジーに関しては、財務領域においても知識を深め、検証し、その利用方法を見出しつつあります。

PCでご覧の方へ:ロボットのイラストにカーソルを合わせ、コグニティブテクノロジーはファイナンス組織ににとって何ができるか見てみましょう。

質疑応答(話す) – 財務企画・分析
財務向けチャットボットで今まで財務担当者が対応していた業績レポートに対する質問の80%に対応するように設計されています。自社のクラウドベースの財務企画・レポーティングアプリケーション上に構築されており、財務担当者であれば数時間は要することを数秒で成し遂げます。さらにミスもありません。
財務担当者は現在、単に事実を報告するだけでなく、より高付加価値業務へシフトしようとしています。

説得 – IR
業績発表資料やアナリスト向けプレゼンテーション資料作成に関して厳しい時間制約のもとで、書いては書き直し、少人数のアナリストが膨大なデータを処理してきました。それが今では、自然言語生成(NLG)を活用し、ボタンをクリックするだけでスクリプトのドラフトを生成できるようになりました。
負担が軽減されたメンバーは、次に求められる、アナリストや投資家に有意義な洞察や注釈に重点的に取り組めるようになりました。

比較 – 買掛金管理
数万におよぶベンダーからの請求書を手作業で処理し、慎重に発注書・受取書類と照合することで、正確かつ期限内にベンダーに支払いを行っていました。
コグニティブオートメーションを活用し、紙の請求書はスキャンされた後、ほとんど人間の手を介さずに支払処理用のテンプレートを利用して電子的に処理されます。
これにより、支払処理プロセスの精度は向上し、買掛金勘定領域の管理コストは30%超削減されました。

記憶 – リスク
ステークホルダーの多くは、運用業務パフォーマンスや業績に影響を与えかねない数多くのリスクについて財務リーダーが把握し、統制できることを望んでいます。
財務取引やシステムを解析して例外や異常を検知するためにチームで構築した基盤は、予測分析、機械学習、自然言語生成により強化されています。これらのツールはリアルタイムでリスクを検知して影響を受ける関係者へ通知したり、問題の軽減方法に関する提言をするのに役立っています。

判断 – 会計
連結決算業務を厄介業務であり、幅広い地域で法人組織の数が急増したため、決算プロセスを手作業で行うことはほぼ不可能になりました。
会社間の売上と売上原価の照合プロセスを迅速化し、会社間のマークアップの相殺消去のスピードと精度を向上させる会計照合ツールを購入しました。さらにツールの最も進化形である機械学習も導入しました。
今までは会社間決算に月間業務時間の半分を費やしていましたが、今ではその時間は月間1日にまで削減されました。

学習 – ナレッジマネジメント
自社の財務組織に所属する1,000名の研修・人材開発を管理しており、数多くのラーニングコースを提供しているうち、その多くはコンプライアンス遵守のために重要なものです。スマートナレッジマネジメントシステムシステムの導入により、すべてのリクエストに対して最適なコースを迅速に予測し、追加的なコースを推奨し、社員にとって不適切またはミスマッチなコースの受講を回避し、コンプライアンス関連で必須の学習について事前にアラートを発信することが可能となりました。上記により、コンプライアンスが改善されました。

質疑応答(聞く) – 財務企画・分析
財務向けチャットボットで今まで財務担当者が対応していた業績レポートに対する質問の80%に対応するように設計されています。自社のクラウドベースの財務企画・レポーティングアプリケーション上に構築されており、財務担当者であれば数時間は要することを数秒で成し遂げます。さらにミスもありません。
財務担当者は現在、単に事実を報告するだけでなく、より高付加価値業務へシフトしようとしています。

意思決定 – CFO
CFOは投資家や自社CEO、チームメンバー、外部監査役など、様々なステークホルダーに多様なサービスを提供しており、常に多忙な状態です。デジタルアシスタントを活用し、タブレットにデイリーで配信される洞察性に富んだ情報の要約を朝食中に読むことができ、「アシスタント」はデータ視覚化ツールで構成され、データウェアハウスの情報に応じて毎日更新され、CFOのダッシュボードは自動更新され、CFOはオンデマンドで仮説シナリオを実行することができます。

Crunch Time - その他の記事

企業の財務責任者が特に注目すべき7つのテクノロジー(Robotics, IoT, AIなど)、それは既存業務・システムを進化させ、新しい観点・経営手法を提供する。財務のためのデジタル化、それをいつどのように行うか、決断の時が迫っている。

財務のデジタル化の変革について30人の財務担当幹部にインタビューによる明らかになったCFO自身の財務に対する認識と、それがデジタル化の流れにもたらす影響を紹介する。

コグニティブテクノロジーが財務機能のパフォーマンス向上に貢献できるか懐疑的なCFOに対してデロイトが携わってきた、企業において検証・導入が進められているコグニティブテクノロジーについてそれぞれのエピソードを紹介する。

ブロックチェーンの専門家たちとの議論の中で、あるCFOは首を横に振り、「これは途方もなくあいまいだ」と愚痴をこぼした。簡潔な紹介事例から、財務領域におけるブロックチェーンについてCFOは何を認識しておくべきなのか、デロイトの見解を紹介する。

今回は、デロイトの予想として今後7年間で起きるであろう経理財務部門の進化を、8つの視点から考察している。

先進的な企業は人による予測とデータ主導の予測アルゴリズムとを共生させる予測プロセスへの移行を進めている。財務経理部門におけるデータ主導の予測アルゴリズムとは何か、具体例を踏まえて紹介する。

より付加価値のある仕事に時間を使えるよう、RPA、チャットボット、AI等を活用した将来のレポーティングの世界を紹介する。

今更聞けない素朴なテーマも含め、クラウド導入の際にCFO組織が検討すべき観点を紹介する。

グローバル税務の複雑化や不確実性に関する会話を基にデジタル世界の税務で必要な観点を紹介する。

先行事例を踏まえながら、SAP S/4HANAで可能になることや、導入に向けた留意点を紹介する。

デジタル世界において、経理・財務部門ではどのようなスキルが求められ、どうやって必要な人材を確保していくべきかを解説します。

Oracle Cloudによって実現できること、将来に向けたビジョン、導入に向けた検討事項に対する考え方を解説します。

新たなテクノロジーの活用によって、データ分析に関する課題を効率的に解決、回避するための考え方を解説します。

COVID-19以降の「ニューノーマル」において、経理財務部門で求められる取り組みについて解説します

不確実性が高まり続ける中、従来の計画策定から脱却し、テクノロジーを活用することで、全社的に連携の取れたプランニング手法について解説します。

2018年に掲げた予想を8つの視点(ファイナンスファクトリー、財務経理部門の役割、業務サイクル、セルフサービス、サービス提供モデル、ERP、データ、労働力と職場)に分けて振り返り、2025年に向けて更新したデロイトの予想を紹介します。

資金配分は数多くの課題が存在しますが、その結び目を紐解き、課題に一つずつ対応していけば、多くのことを得ることができます。 具体的な手法と成功事例を用いて、その取組みを解説しています。

関連するサービスのご案内

CFOサービスでは、CFO及びCFO組織の変革のみならず、企業にとって必要なCFOの役割に基づき、CFO機能の進化をサポートします。プロジェクトのテーマに応じて、デロイト トーマツ グループのインダストリーグループや、各種サービス(監査、税務、ファイナンシャル アドバイザリーなど)、デロイトのグローバルネットワークとも連携し、多角的、複合的な支援を提供しています。

顧客のビジネスモデル変革を実現するために、組織設計(Enterprise Model Design)からコスト最適化(Strategic Cost Transformation)、サービス提供体制構築(Global Business Service)、立地戦略(Location Strategy)を、業務領域横断で包括的な支援を行います。

 

お役に立ちましたか?